注目特集・連載リスト

Z世代を中心とした「ジェンダーレス」志向が、ヒット商品をつくるうえで重要なキーワードになってきた。性にとらわれず自分らしさを表現しようという動きは、若い世代に確実に広がっている。メーカー側もこれも対応し、ジェンダーレスな商品開発を視野に入れる必要がある。商品やコミュニケーションをジェンダーレスにデザインし、新たな購買層を開拓しようとする動きを追う。

日経クロストレンドと日経MJの共同企画「マーケターの実態調査 2021」の第2弾。調査で明らかになった目標とするマーケター、マーケティング分野で注目している企業と施策について、当事者を徹底取材。withコロナの先のアフターコロナ時代を見据えつつ、今マーケターが何を目指すべきかを展望します。

1958年の創業以来、日本のお洒落キャンプの礎を築いてきたスノーピーク。キャンパー目線のモノづくりは多くのヒット商品を生み、熱狂的ファンから支持を集めている。2020年には長女の山井梨沙氏に3代目社長のバトンを渡し、会長となった山井太氏は単身渡米し新市場開拓へと軸足を移す。コロナ禍にもかかわらず20年は過去最高の業績を達成。日本のキャンプシーンをけん引するスノーピークはなぜ成功し続けられるのか。会長と社長がその秘密を明かす。

企業としてマーケティングDX（デジタルトランスフォーメーション） を推進するには、例えばデータをAI（人工知能）で分析し、得られた結果に基づいて試行錯誤を繰り返しながら解に近づく、いわゆる「アジャイル開発」を手掛けられるような人材が必要になる。ところが、実際にはマーケDX人材が足りなくて、計画していた改革がとん挫するケースが少な くない。外部のベンダーの力を「外注」の形で借りて、必要なマーケDX人材を実質的に確保してきた企業も多いが、現在は社内での人材養成が求められる段階に入りつつある。実際、デジタル人材という形でマーケDX人材を養成する講座も増えてきた。そこで、今求められるマーケDX人材の姿を明らかにしつつ、そうした人材を、先端企業が社内養成などでどのように手当てしているか、ケースを軸に追いかけた。

テレワークが浸透した今、会議やプレゼンといった仕事のコミュニケーションの方法をアップデートしなければならない。この時代にヒットを連発する好調企業、そして話し方のプロたちに、会議やプレゼンでどんな話し方や伝え方をするべきか、それぞれのルールについて聞いた。【2021.04.26開始予定】

コンバージョン率（CVR）は「コンバージョン数÷クリック数×100」。そのくらいはすぐに分かるよ、という人に問題です。ではCPCは？ CPAは？ ROIは？ LTVは？ そんなマーケティングの現場で良く使う指標と計算式の意味を分かりやすく紹介します。ちょっとした辞書のように新人マーケターにも分かりやすく気軽に勉強できる連載です。

電通グループ7社は米コンサルファームfrog design（フロッグデザイン）と共同で、OMO（オンラインとオフラインの融合）時代に沿った購買体験をデザインするプロジェクト「dentsu SX（エスエックス）」を立ち上げた。本連載では、同プロジェクトがまとめたOMO時代の新リテール動向に関するホワイトペーパー「NEW SHOPPING EXPERIENCE REPORT 2021」のポイントを紹介していく。

新ハードやクラウドゲームによる技術進化、eスポーツに代表される新たなゲーム・ビジネスの隆盛に加え、2020年は新型コロナウイルス感染症の脅威にも揺れたゲーム市場。21年に入り、アフターコロナ／withコロナの時代をゲーム業界はどう走り抜けるのか。各社のキーパーソンに聞いた。

オルタナティブデータの活用が広がっている。主に金融領域で伝統的に使われてきた財務情報や経済統計のようなトラディショナルデータに対して、これまで利活用の進んでこなかった、POSデータ、クレジットカードデータ、位置情報、衛星画像などのデータのことだ。経済データ分析のナウキャスト（東京・千代田）は、クレジットカードの決済データをもとにした消費動向指数サービス「JCB消費NOW」や日経POSをもとにした物価指数「日経CPINow」などを提供し、オルタナティブデータの分析と活用に強みを持つ。本連載では、このナウキャストを擁するFinatextグループのアナリストが、さまざまなオルタナティブデータとその活用事例を紹介していく。

文系マーケターを悩ませるAI（人工知能）というバズワード。だが、難解な数式やプログラムなどをゼロから学ぶ必要はない。どういう仕組みでAIが動き、何ができるのか。AI開発＆ビジネスコンサルティングの専門家集団Laboro.AIに飛び込んだド文系のマーケターが、悩める同志のために世界一分かりやすく“怪説”します！

エッジの効いたプロダクトの開発や若手クリエイターがイノベーションを起こすことは、日本の大企業では無理だと思われがちだ。富士通の正社員であり、富士通「Ontenna」の開発者である本多達也氏は「夢を実現させるためには、周りの“共感”を生み出すことが大切である」という。本連載では、本多氏が富士通「Ontenna」のイノベーションのプロセスを解説。多くの人々を巻き込み、動かすための「共感」を生み出すヒントを紹介する。

企業がイノベーションを実現しようとするとき、どんな問題が起こり、どう解決したらいいのでしょうか。イノベーション教育で知られる東京大学i.schoolのディレクター陣が創業したコンサルティングファームi.labのディレクターである横田幸信氏が、企業の第一線で活躍する担当者にインタビューし、イノベーションの極意を探ります。

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