注目特集のお知らせ

成功企業の選択と挫折／マツキヨのブランド再生【8月の特集】

2018年07月31日読了時間： 12分

日経クロストレンドでは8月もさまざまなテーマで特集、連載を展開する。それぞれの特集の概要は以下をご覧いただきたい。なお、有料会員登録をすると、申し込み初月は無料となる（有料会員登録はこちらから）。

◆8月の注目特集

決断の裏側――成功企業の選択と挫折の軌跡

（写真／Shutterstock）

　成果を上げたマーケティング施策やヒット商品開発などは一直線に「ゴール」へとたどり着いたわけではない。その過程では、どのテクノロジーやツール、サービスを使うのか、どのパートナーと提携するのかなど、難しい選択を迫られる。当然、失敗や挫折もある。本特集ではそうした選択の軌跡を徹底取材。どのような情報、データ、経緯から最終的な決断に至ったのかを詳細にリポート。挑戦的なマーケティングや新商品開発などに取り組む企業が、成功への最短経路を選ぶのに有効な実践的知見を提供する。

究極のパーソナライゼーション――IoT、AIで製品を個別最適化

　顧客の趣味嗜好や関心などのデータに基づいて一人ひとりに適切な情報を届ける「One to Oneマーケティング」は、デジタルマーケティングの普及で大きく進歩した。情報だけでなく、最終的な製品そのものまでを個別最適化する手法に挑戦する企業も現れている。アパレルECの「ZOZOTOWN」を展開するスタートトゥデイは「ZOZOSUIT」を開発。顧客一人ひとりの体に合ったサイズの製品を、オーダーメードで製造して届けることを可能にした。資生堂は顧客の肌状態に合わせて、乳液や化粧水を適量で配合する「Optune」のβ版の販売を始めた。こうした「究極のパーソナライゼーション」の最先端に迫る。

AI都市シアトルの実力

　今、AI（人工知能）でシリコンバレーを急速に追い上げているのがシアトルだ。アマゾン、マイクロソフト、スターバックス、エクスペディアなどの本社、ボーイングの主要機能が集積し、ワシントン大学などの学術研究機関もそれを支える。シアトルで今、何が起きているのか。日本はここから何を学べるのか。現地からリポートする。

マツキヨに学ぶブランド再生術

　マツモトキヨシホールディングスのPB「matsukiyo」のトイレットペーパーが、世界的なデザイン賞に相次いで選ばれている。かつてはユニークな広告宣伝活動で消費者の心をつかんだマツキヨだったが、最近はそうした印象は薄れ、“普通の”ドラッグストアとして粛々と事業を展開するにとどまっていた。これに危機感を覚えたのが、創業家で常務取締役を務める松本貴志氏だ。松本氏は失ったブランドの再生が喫緊の経営課題と考え、PBの再生から着手し始めた。

HRテック最前線――「働き方」は先端技術が変える

　よりよい働き方を実現する人材マネジメントのサービスが百花繚乱だ。もはや人力では及ばない人材マネジメントの分野にテクノロジーがレバレッジを利かせるのは当然の流れ。この特集では、人間の働き方を支援する先端技術、特にAIを活用して「適材適所」で一人ひとりを活性化する試みを追う。

◆8月の新連載

Beyond MaaS　モビリティ革命の先にある変化（全10回予定）

　あらゆるモビリティが一つのサービスとして連携し、人々の移動を自由で効率的なものにする、モビリティ革命「MaaS」が実現した先の未来を見通す企画。MaaSのコアを抜本的に変革するテクノロジーやアイデア、MaaS×農業、MaaS×ゲーミングAIなど、各業界のトッププレーヤーの知見とMaaSが実現する未来を掛け合わせることで、都市や人々の生活はどのように変わっていくのか、それぞれの取材を基に明らかにしていく。例）MaaS × 「アグリテック」「エネルギーマネジメント」「ゲーミングAI」「旅行・観光」「不動産テック」「ブロックチェーン」「医療・ヘルスケア」「教育・塾」「エンタメ・イベント」など。

ビジネスの基本を知る起業家相談カフェ（全4回予定）

　東京・虎ノ門の虎ノ門ヒルズカフェで毎週木曜日に開催されるイベント「Thursday Gathering」には、起業家、起業志望者など約200人が集まる。そこでメンターを務める中島郁氏は、意外にも事業をスタートした起業家でさえビジネスの基本を理解していないことに気がついた。中島氏が受けた相談を基に、新規事業を起こしたい人なら必ず知っておきたい、ビジネスの基本をQ&A形式で解説する。

◆その他の特集、連載

【8月上旬スタート】

シャープ、タニタ、セガ…中の人に聞く、SNSの正しいふざけ方

　企業の公式ツイッターアカウントの担当者、「中の人」の人気が高まっている。マンガ「シャープさんとタニタくん」（リブレ）など、中の人をテーマにした商品も登場。「誠実なのに面白い」と人気のアカウントを通じて、SNSマーケティングを成功に導く秘訣を探った。

さよならリサーチ

　テクノロジーの進歩により、マーケティングリサーチに大きな変革の波が押し寄せている。消費者行動ログをスマートフォンや各種センサーで収集できるようになったり、ニューロ技術を使った生体反応の計測が可能になったりしている。さらにデプスインタビューのオンライン化やスマホでエスノグラフィ（行動観察調査）を実施したりといった試みもある。最新リサーチテクノロジーの動向とその活用事例からマーケティングリサーチの今とこれからを読み解く。

【8月下旬スタート】

イノベーションを生む「デザイン経営」

　経済産業省と特許庁は5月23日、「『デザイン経営』宣言」を発表した。日本企業がブランド価値向上とイノベーションを実現し、競争力を再び強化するためには、デザインを経営資源として活用することが不可欠という宣言だ。だが、課題は山積し、受け止め方には温度差もある。「デザイン経営」宣言がなされた背景から、これを実現するうえでの課題とその解決策を考える。

Big Will 若き起業家たち

　国連が定めた「SDGs（Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標）」を取り入れる大手企業が増えている。一方で、AIなどの技術の力を用いて、大きな社会課題を解決したいという「Big Will」を持つ若手起業家も相次ぎ登場している。エネルギーの自給自足、働き手不足の解消、ホワイトカラーの生産性の向上……。こうした課題に取り組む若手起業家の事業構想力、そして年上の人材も引き寄せるリーダーシップ術から、大手企業で新規事業開発を成功させるヒントを得る。[このコンテンツは9月以降の掲載になりました]

短期集中連載：MaaS時代の自動車産業サバイバル（全5回予定）

　IT（情報技術）では完全に後じんを拝した日本だが、IoTの時代には、モノ（T）の強みを生かして輝かしい時代を築いていける。そういう希望的観測が広がる一方で、モノづくりへのこだわりが仇となり、「第4次産業革命」に乗り遅れ、「AI後進国」として、たそがれていくだけではないかという不安もささやかれる。

　あれだけ強かった日本の家電が衰退してからというもの、モノづくり産業のけん引役として、国民の期待を一身に背負うのが自動車産業だ。その自動車産業には、今、CASE（Connected, Autonomous, Shared/Services, Electric）とMaaS（Mobility-as-a-Service）の波が押し寄せている。

　自動車産業のトップに君臨するトヨタ自動車は、今を「百年に一度の大変革の時代」と捉え、「クルマ会社」から「モビリティカンパニー」になることを宣言した。「モビリティサービスのプラットフォーマー」になることを目指すトヨタの挑戦は、クルマとモビリティの未来のみならず、IoT時代のモノづくり企業の在り方を考える上でも示唆に富む。[このコンテンツは9月以降の掲載になりました]

※上記特集・連載のタイトル、内容は変更する場合があります。