DX(デジタルトランスフォーメーション)を実現するための効果的なツールとされるGMP(Google マーケティング プラットフォーム)。同プラットフォームの導入・活用支援を行うNRIネットコムの山川俊哉氏が「日経クロストレンド FORUM 2019」に登壇し、そのメリットや導入企業の活用事例について語った。

協力:NRIネットコム

山川俊哉(やまかわ・としや)。NRIネットコム株式会社 デジタルマーケティング事業部 主任
山川俊哉(やまかわ・としや)。NRIネットコム株式会社 デジタルマーケティング事業部 主任

全員が簡単にデータにアクセスし分析できる環境が不可欠

 講演の冒頭、NRIネットコムのデジタルマーケティング事業部主任である山川俊哉氏は、まずDX(デジタルトランスフォーメーション)の定義と効果、課題について整理した。

 経済産業省の資料を要約すると、DXとは「新しいデジタル技術の活用で、新たな価値を生み出していくこと」だと山川氏は説明する。その上でNRIグループでは、DXを1.0、2.0に分けて定義。DX 1.0を「デジタル技術を既存業務に活用して高度化・効率化を図るフェーズ」、DX 2.0を「デジタル技術を活用し、新規ビジネスを創出するフェーズ」と位置付ける。

 これを踏まえ、これまでの企業によるデータ活用の変遷を振り返ると、2000年以前、2000年以降、2015年以降を区切りとして、3つの大きなポイントがあったと分析する。

 「2000年以前はクラウドサービスやビッグデータの活用が普及しておらず、デバイスの性能も低かったため、データを集めるのが非常に困難でした。2000年代に入ると、3Gや光通信など、技術の向上によって通信が高速化し、スマートフォンが普及するなどデバイス性能も向上したことで、ユーザーの行動に変化が表れました。ユーザーのタッチポイントがデジタルデバイスになったことで、サービス提供者もたくさんのデータを収集できるようになり、マーケティングへの活用が加速しました」

 2015年以降には、IoT(モノのインターネット)機器の登場によって、より多くのデータが集められるようになった。さらにAI(人工知能)や機械学習が身近になり、データ収集の方法にも変化が生じた。「それまでは人が収集・分析していたデータを、IoT機器が収集し、AIが解釈し、自動化・最適化を図るという取り組みが増えてきました」と山川氏は指摘する。

山川氏によると、企業によるデータ活用は2000年以前、2000年以降、2015年以降で大きく変化。2000年代に入ると通信の高速化、スマートフォンの登場によってたくさんのデータを収集できるようになり、2015年以降AIによる自動化、IoTデータの活用によって収集・分析の自動化が進んだ
山川氏によると、企業によるデータ活用は2000年以前、2000年以降、2015年以降で大きく変化。2000年代に入ると通信の高速化、スマートフォンの登場によってたくさんのデータを収集できるようになり、2015年以降AIによる自動化、IoTデータの活用によって収集・分析の自動化が進んだ

 DXの効果としても明らかになりつつある。「調査会社IDCが行ったアンケート調査によると、DXを推進している企業は、推進していない企業よりも利益や生産性の向上といった恩恵を受けているという回答が約2倍ありました」と山川氏は語る。

 その一方で、データを集める手段や蓄積されたデータがあるにもかかわらず、データ活用が進んでいない大手企業も少なくないという。「社内のセキュリティーポリシーや、リーガル・コンプライアンス上の観点でクラウドサービスを導入できない、IT部門とビジネス部門との間に壁がある、対応できるスキルを持った人材が不足しているといったことが主な理由です。DXを推進し、成功に導くには、ビジネスに関与している全員がいつでも簡単にデータにアクセスでき、分析できる環境が必要です」と山川氏は力説した。