全3回
アメリカではフォーチュン500に選ばれる企業の3分の1以上が、多くの検索エンジンやSNSなど、検索の対象となるプラットフォームに企業発の情報を一元的に配信・管理する「Yext」を利用している。日本でも先進的な企業に導入されつつあるそのサービスの有効性を、実際の事例を交えて紹介する。
  • 第1回
  • 2019.06.19
【PR】訪日外国人への情報発信、マップ、音声検索に対応
2020年の訪日外国人の目標は4000万人とされており、この訪日外国人の平均消費額は、控えめに見て20万円としても8兆円になる。その莫大な消費を自社のビジネスにすることは重要な戦略になるが、外国人へ効果的に情報発信するには、ホームページの多言語対応だけではほとんど効果がない。その国民が利用している検索エンジンやSNSにその国の言語で情報を配信しなくてはならない。Yext(イエクスト)は、この変化への対応を効率的に支援するサービスである。
  • 第2回
  • 2019.06.24
【PR】小売・飲食業界のデジタル化に必要な一手
人口減、働き方改革の浸透などの影響で、小売業や飲食業は、顧客だけでなく人手不足にも陥っている。こうした事態の打破に欠かせないのは、経営指標に直結したデジタルマーケティングツールの導入だ。効果が分かりやすく継続しやすいYext(イエクスト)はその最有力候補と言える。
  • 第3回
  • 2019.06.27
【PR】表示されるべき情報で“1日4000人増”を実現
検索の結果、表示された最寄りの店舗が実際には最寄りではない――。Googleなどの検索サイトでこうした現象が起きていることを把握したヤマト運輸は、Yext(イエクスト)の導入により、顧客に正しい情報を届けることに成功した。

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