“経路検索”で売り上げに貢献する効果を実感

 実際にトライアルをしてみると、その成果が数字に表れる点も、経営者から評価が高いという。

 「一番分かりやすいのは、経路検索がどれくらい増えたかです。経路検索は来店、そして売り上げに密接に関わりますから、まずは複数店舗で試してみて、YextによるMEO対策で経路検索をする人が増加すると分かると、効果を実感していただけるケースが多いです」

 現在、鈴木氏のもとには経営者から、これまで導入したマーケティングツールの棚卸しをしたいという相談が相次いでいると言う。

 「リーマンショック後に効果を期待して、マーケティング部門主導でマーケティングツールを導入したものの、その効果が実感できていないケースが多いようです。今後はマーケティングツールも経営視点で導入していくべきですが、その点、経路検索数などは、売り上げに貢献する新たなKPIになり得ます」

 導入を多店舗に広げるに当たっては、例えば新店舗なら店構えを打ち出す、別の店舗なら流行のメニューを打ち出すという切り分けも可能。このきめ細かさは、全国に店舗を展開し、地域ごとに異なるサービスを提供している企業にとって大きな魅力だ。

 「例えばコンビニも、地域によって商品が違います。おでんのだしも何パターンもあるのです。自社でそうした情報を分けて提供しようとすると、大変な手間です。しかしそこも、Yextを使えば、検索した人のいるエリアの情報を選んで届けることができます」

音声検索時代には取り組みの早さが生死を分ける

 この10年間で急速にスマホが普及し、ユーザーの検索スタイルが変化したように、今後も大きな、そして急激な変化が予測される。

 「注目しているのはまず、音声検索です。日本ではまだこれからですが、海外ではスマホに話し掛けるのは当たり前で、IoTも進んでいますから、運転中の車に声で指示を出すことも増えています。日本でも10年先には、車に話し掛けない人は皆無になるのではないでしょうか」

検索エンジンやSNSの増加とともに、顧客の多様化、細分化も進んでいく。すべてのチャネルに適切な情報を提供し続けるのは、小売や飲食に関わる企業の努力だけでは事実上不可能だ
検索エンジンやSNSの増加とともに、顧客の多様化、細分化も進んでいく。すべてのチャネルに適切な情報を提供し続けるのは、小売や飲食に関わる企業の努力だけでは事実上不可能だ

 そうした時代の到来を前に、情報提供をする企業に重要になるのは“早さ”だと鈴木氏は言う。

 「音声の場合は特に、検索結果の2番目、3番目ではなく1番目に、伝えたい情報が出てこなくてはなりません。この時に大切になるのが早さです。複数の企業が同じキーワードを指定した場合、上位に来るのは、早く取り組み、そして継続している企業です。後から上げることもできなくはありませんが、これには相当な労力、そしてコストが必要になります。その点でも、Yextは試しやすい、そして継続しやすい価格設定になっていると感じます」

 こうした現状から目を背け、MEO対策を放棄したらどうなるか。鈴木氏は一刀両断する。

 「企業の情報発信は、自己満足で終わってしまうでしょうね。ここ10~20年で、私たちの情報の入手方法は激変しました。今の若い人は、さまざまなメディアに触れ、興味のあるもの、自分に必要なものだけを情報として取り入れます。企業は、そうした一人ひとりに、適切なコンテンツを出し分けていかなくてはなりません。それはアナログではできませんが、デジタルでならできます。その仕組みをデザインするツールがYextです」

 課題山積の小売業、飲食業界だが、Yextが健全な成長の一助となりそうだ。

協力:株式会社Yext