物価が持続的に下落することで、しばしば「デフレ」と略称される。単なる供給過剰による物価下落ではなく、経済活動の縮小を伴う場合がデフレと呼ばれる。したがって、事業活動の合理化などを背景とした物価下落はデフレーションには当たらない。物価の持続的下落は現金の価値を高め消費を抑制するほか実質的に金利負担を重くするため、借入による投資も行われにくくなる。その結果、経済活動が縮小し、賃金が引き下げられ、需要が減少し、供給過剰が加重される。こうした悪循環はデフレスパイラルと呼ばれる。2001年、日本政府は「緩やかなデフレ」であることを認めたが、その後の経済の停滞がデフレスパイラルに当たるかどうかは意見が分かれる。