勝機は海外にあり? ハードルは“文化の違い”とも

 少子化が進んでいるため、マタニティーアイテムも新生児用アイテムも目標販売数は控えめに設定していたが、売り上げの初動が予想を大きく上回ったため、緊急で増産したという。「もっと早く出してほしかったというお叱りの声もいただいている」(松崎リーダー)ほどで、海外でも好評だという。

 「社内ではマタニティーアイテムも新生児アイテムも未知のゾーンで、これまではチャンスの芽が見えていなかったのかもしれない」(松崎リーダー)。「開発に関わったスタッフは全員母親で、思い入れも深い。だが、自分の狭い経験から物づくりをしないよう、できる限り多くのデータを集めて検討を重ねた。それがよかったのでは」(桜居リーダー)。

 また日本では2016年の出生数が100万人を割り込んでいるが、中国では逆に増加し1786万以上。マタニティーアイテムも新生児アイテムも、海外に大きなビジネスチャンスがあると見て、社内でも期待が高まっているという。「ただ、海外に関しては文化の差や、子どもの洋服に関する法律の違いが大きい。それに合わせて展開できるよう、さまざまな視点で検討する必要があると考えている」(桜居リーダー)。「妊娠期に身に着けるアイテムも国によってかなり違う。例えば日本はマタニティーのショーツはおなかを包み込むものが多いが、欧米では臨月近くになってもローライズを履いていたりする」(松崎リーダー)。

 海外で大きく成功させるには、それぞれの国の使用にいかに合わせられるかが、カギになりそうだ。

(文/桑原 恵美子)