見守りサービスは出だしが順調

 KDDIのスマートホームサービスは、利用者がニーズに合わせて複数のデバイスを組み合わせて利用する。デバイスは大きく2つのカテゴリーに分類できる。まず、部屋のデータを取得する「センサー類」だ。全部で4種類のセンサーが用意されており、部屋の温度やドアの開閉、玄関の鍵の施錠状況の検知など、把握したい情報に応じて購入することになる。価格は1台3000円からで、最も高額な玄関の施錠を把握するセンサーは1台8800円となる。

 そして、もう1つがスマホで操作する「機器類」だ。「赤外線リモコン 01」は家にある赤外線リモコン対応の家電をアプリから遠隔操作したり、Google Homeで音声操作したりできる。価格は1台7800円だ。接続した家電の電気使用量をスマホで30分単位で確認できる「スマートプラグ 01」は1台5500円となる。そして、「ネットワークカメラ 01」はスマホで操作しながら設置した場所の映像をリアルタイムで確認できる。1台1万800円で販売する。これら3つの機器類は、いずれもKDDIが提供するスマホ向けアプリ「au HOME アプリ」で利用する。アプリ自体は無料でダウンロード可能だ。

KDDIのスマートホームサービスは複数の機器を組み合わせて購入する
KDDIのスマートホームサービスは複数の機器を組み合わせて購入する
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 スマートホームサービスはこれらの機器を組み合わせて利用する。例えば、KDDIがお薦めするセットプランの1つ「家電コントロールセット」は赤外線リモコン 01とスマートプラグ 01をセットにしている。手元のスマホで電気使用量を確認しながら、スマホやGoogle Homeによる音声操作でエアコンを操作したり、照明をつけたりできる。

 ただ、そのために家電コントロールセットの機器購入代として1万1760円を支払い、加えてau HOMEの基本使用料として初期費用が2000円、月額費用は490円を支払うかと言われれば首を縦には振りづらい。それほどのコストをかけて導入するほど、現状の生活環境に対して不満を感じている人は少ないだろう。

 さらに今後、家電メーカーなどが順次、自社で開発する家電をスマートスピーカーに独自に対応させていく可能性は高い。対応機種が増えれば、スマートスピーカーさえあれば家電の操作はある程度可能になるだろう。また開発元であるグーグルやアマゾンのアプリが家電のリモコン代わりになれば、消費者はわざわざKDDIのサービスを利用する必要性はなくなる。

 一方で、子供の見守りサービスは、一定のニーズが見込めているようだ。KDDIでも、現在スマートホームサービスを申し込む顧客の大半を見守りサービスが占めるという。親として子供により安心安全な生活環境を用意したいという、動機がはっきりしているからだろう。このように導入の促進には、消費者の利用の動機付けとなる強力なサービスの開発が求められそうだ。

 山本氏は今後のスマートホーム事業の方向性を「これまではスマホで人と人のコミュニケーションをつないできた。次はスマホを軸に人と家をつないでいく」と説明する。朝、目覚めると、自動でカーテンが開き、音楽が鳴り始める。帰宅時にはスマホの持つGPS(全地球測位システム)の位置情報を基に、家に近づいたら自動でエアコンがつく。そんなサービスを2018年中には実現する方針だ。