パナソニックは、2017年6月16日から4K有機ELテレビ「4K有機ELビエラ」の出荷を開始した。同社は「ビエラ史上最高峰の漆黒と色再現性を実現した」と語り、同社のテレビのフラッグシップモデルに位置付ける。

パナソニックの有機ELテレビ「ビエラ TH-65EZ1000」
パナソニックの有機ELテレビ「ビエラ TH-65EZ1000」

 現在、国内メーカーで有機ELテレビを発売しているのは、ソニー、東芝、パナソニックの3社。だが、ソニーがフラッグシップモデルを液晶テレビとしているのに対して、パナソニックは有機ELテレビをフラッグシップに据えるなど、各社の戦略には差がある。また、シャープは、「有機ELテレビよりも、8K液晶テレビを優先する」(シャープの戴正呉社長)姿勢を取っている。

ソニーも4K有機ELテレビ「ブラビア A1」シリーズを発売
ソニーも4K有機ELテレビ「ブラビア A1」シリーズを発売

プラズマの買い替え需要を有機ELで狙う

 もともとパナソニックは、有機ELパネルと同じく、各画素に形成した素子自体が発光する自発光方式のプラズマディスプレーパネルを採用したテレビを発売していた。2013年に発売した「ZT60」を最後にプラズマテレビから撤退し、液晶テレビに一本化したが、パナソニックでは、ブラウン管、プラズマテレビに共通する自発光方式が、最も高い画質を実現するという基本姿勢を持っている。そのコンセプトを実現する有機ELテレビは、まさにフラッグシップに相応しいと考えていたのだ。

 パナソニック アプライアンス社の本間哲朗社長(パナソニック代表取締役専務)は「プラズマテレビで培ってきた、自発光パネルに最適化した画質処理技術を、有機ELテレビに生かせる」と発言。「世界で一番画質が高いテレビとしてプラズマテレビを購入したユーザーが、買い替えサイクルに入ってきている。そうしたユーザーに対して、プラズマテレビと同じ自発光デバイスであり、世界最高画質を実現するテレビとして、有機ELテレビを提案できる。高画質を求めるユーザーへのリプレースには最適だ」と語る。

 満を持して発売した4K有機ELビエラでは、新たな画質処理エンジンを開発。これを組み合わせた高画質回路「ヘキサクロマドライブPLUS」によって、有機ELパネルの性能を最大限に引き出した。さらに、同社のハイファイオーディオブランドである「テクニクス」の開発チームとともに音質をチューニング。最大出力80Wの新しいサウンドシステムを搭載した「Tuned by Technics」により、最高画質に相応しいサウンドも兼ね備えている。

 パナソニック アプライアンス社の本間哲朗社長(パナソニック代表取締役専務)は、「パネルの調達先と、2011年度から長い時間をかけて意見交換を進めてきた結果、今回の有機ELテレビを投入した。出たとこ勝負で投入した商品ではない。放熱構造などについては、当社から提案したものが採用されている。有機ELテレビは、名実ともに、いまのテレビとして最もいいデバイスに仕上がった」と自信を示す。

最新技術と熟練の技で生産に自信

 この有機ELテレビを生産しているのが、栃木県宇都宮市にあるパナソニック アプライアンス社テレビ事業部モノづくり革新センターだ。同センターは、テレビの生産拠点である宇都宮工場として1967年に創業し、第1号製品としてカラーテレビの「TK-930A」を生産。その後、Nationalブランドだった「クイントリックスシリーズ」や「画王シリーズ」といったブラウン管テレビのヒット商品を生産した。2003年からは薄型テレビ「VIERAシリーズ」の生産を開始し、今年でちょうど創業50年の節目を迎えている。2012年からは、パナソニックの工場で唯一「モノづくり革新センター」という名を掲げるようになった。

栃木県宇都宮市のアプライアンス社テレビ事業部モノづくり革新センター
栃木県宇都宮市のアプライアンス社テレビ事業部モノづくり革新センター

 同センターの阪東弘三所長は、「工場というと、生産を行う拠点を指すが、モノづくり革新センターでは、生産だけでなく、生産革新への取り組みや海外の生産拠点に対する支援の役割も果たす」と名称に込められた意味を説明する。

 今年5月からスタートした有機ELテレビの生産では、自発光デバイスの性能を引き出すための生産技術を整備。パネルの搬送に吸着機を使用したり、部品の組立作業には双腕ロボットを導入したりといったように新たな設備を導入した。基板実装ラインを自前で所有しており、有機ELテレビに最適な基板の開発、設計、生産も実現している。

4K有機ELの基板実装ライン。1528点の部品が搭載される
4K有機ELの基板実装ライン。1528点の部品が搭載される

 また、4K有機ELテレビの組み立ては、同センターで最も優れた技術を持つと認定された「赤帯」と呼ばれる作業者が行うのも特徴だ。赤帯の認定では、視力が1.0以上、色覚異常がないといった条件に加え、有機ELに関する基礎知識を持っていること、ペーパーテストで90点以上取ること、画面上にあるドットの不具合を6秒以内に見つける実技に合格することなどが必要だ。

 組み上がった有機ELテレビは、全輝度領域において色度確認などを行うだけでなく、1台1台の画質を熟練技術者が目視で確認。阪東所長は「新たな技術と蓄積した技術の両方を生かし、有機ELテレビの性能を最も引き出せる生産技術を確立した」と胸を張る。

吸着機を使って有機ELパネルを組立ラインに投入
吸着機を使って有機ELパネルを組立ラインに投入
4K有機ELテレビの組立ラインの様子
4K有機ELテレビの組立ラインの様子
4K有機ELテレビで画質の検査を行う工程
4K有機ELテレビで画質の検査を行う工程

たとえ人気が出ても量産できない事情

 出荷が始まった有機ELテレビだが、現時点では生産量は少ない。パナソニックは、年間1万台の生産計画を打ち出しているが、2017年度に625万台が見込まれている国内テレビ需要に対して、微々たる数字と言えるだろう。ソニーも具体的な販売計画は明らかにしていないが、数量は少ない。

 その理由が、パネル調達の問題だ。パナソニックの4K有機ELテレビのパネルは、LG電子から調達している。これは、6月10日に有機ELテレビを発売したソニーや、3月から有機ELテレビを発売している東芝も同じだ。供給元が1社に限定されていることから、有機ELパネルの生産量には限界があり、仮に、有機ELテレビに人気が集まっても大幅な増産は難しいというのが実態だ。パナソニックの有機ELテレビ最上位モデルの生産ラインも、月5000台規模の生産も可能だが、フル稼働にはほど遠い。言い換えれば、パネルさえ確保できれば、増産できる体制は確保しているというわけだ。

 メーカーとしては「大切に売りたい」商材といえるため、有機ELテレビの価格設定は現時点では高止まりとなっている。パナソニックの有機ELテレビの市場想定価格は、65型で90万円前後。ソニーは、65型で80万円前後、55型で50万円前後となっており、液晶テレビよりもはるかに高価格である。 パネル調達の問題もあり、しばらくの間は、メーカーシェアを高める商品という位置づけではなく、利益確保を優先する製品と位置づけているのは、各社に共通したものだといえる。

有機ELテレビの広がりは日の丸パネルの量産次第

 今後有機ELテレビが普及するかは、パネル調達がカギになりそうだ。実は、パナソニックは、もともと有機ELパネルを独自に開発してきた経緯があった。だが、パナソニックとソニーの有機ELディスプレーパネルの開発部門が統合し、2015年1月に有機ELパネルを開発する会社としてJOLED(ジェイオーレッド)が発足。現在は、本体から独立した新たな形で日の丸有機ELパネル事業が進んでいる。

 JOLEDでは、今年4月から、21.6型の有機ELパネルのサンプル出荷を開始。6月からは、ジャパンディスプレイ内に設置した石川技術開発センターの4.5世代の開発試作ラインで、月2300枚体制で生産する予定で、いよいよ日の丸有機ELが本格的にスタートするタイミングを迎えているところだ。

 JOLEDが採用しているのはRGB印刷方式と呼ばれるもので、LG電子の白色EL蒸着法とは製造方法が異なる。10~32型の中型パネルの生産に特に適しているが、大型化に対するプロセス上の技術的制約がないため、JOLEDでも今後は大画面化への取り組みを加速する姿勢をみせている。既に55型有機ELパネルの試作品を開発しており、LG電子に対抗する新たな大型有機ELパネルとして期待が高まる。大型パネルの生産には、大型の設備投資が必要になることから、この点では、アライアンス戦略によって、生産体制を整えることになりそうだ。

 一方で、シャープも独自に有機ELパネルの開発を進めていることを明らかにし、現在試作ラインを整備しているところだ。「有機ELの研究開発は1992年からスタートしており、韓国勢よりも長い歴史がある」(シャープディスプレイデバイスカンパニーの伴厚志副社長)と自信をみせる。まずはスマホ向けおよびノートPC向けとなるが、将来的にはテレビ向けの有機ELパネルを生産することを示し、「シャープは日本の会社。日本の技術を結集して、有機ELテレビを開発したい」と意気込む。

 将来的に、JOLEDやシャープによる大型有機ELパネルの量産が可能になれば、日の丸有機ELパネルによる有機ELテレビの生産も期待されよう。

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