「South by Southwest(SXSW)」は、毎年3月中旬に米国・テキサス州オースティンで開催される、音楽と映画、最新技術の複合イベント。展示会をはじめセミナー、ライブ、上映会、コンテストなど数千もの催しが行われ、80カ国以上から8万人以上もの来場者を集める。今回はそのなかでも、世界の最新技術とベンチャー企業が集まる「インタラクティブ」部門を取材。世界に打って出る日本企業の動きと、驚くようなアイデアを提示する海外の注目ベンチャーの動きを、現地からリポートする。

SXSW・トレードショーのメイン会場
SXSW・トレードショーのメイン会場
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 SXSWでも花盛りのIoT機器。「Internet of Things」の略で、これまでネットにつながらなかったものにもネット接続機能を持たせ、アプリやクラウドとの連係で新たな価値を付加した製品のことだ。SXSWの会場をざっと見渡すだけでも、キッチンスケールからボードゲームまで、消費者向けのあらゆる商品がIoT化していく流れがよくわかる。

 今回は、そんなIoTのトレンドに独自のアイデアで切り込む、日本のベンチャー企業2社を取り上げる。いずれ劣らぬ、オリジナリティーの高い製品だ。

心拍をもとに犬の感情を分析

INUPATHYの本体。犬用のハーネスと同様に装着する
INUPATHYの本体。犬用のハーネスと同様に装着する
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「INUPATHY(イヌパシー)」は、その名の通り、犬に装着するIoT機器。創業者の山口譲二氏が、「犬は人の気持ちがわかるのに、なぜ人は犬の気持ちがわからないのだろう」という思いから、5年以上もの時間をかけて1人で作り上げた製品だ。

創業者の山口譲二氏
創業者の山口譲二氏
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 結婚を期に、妻の飼い犬と同居を始めた山口氏。犬とのコミュニケーションについて興味を持ち、調べるうちに、犬は人間の表情のみならず視線まで読んで状況を判断でき、人間の声色さえも正確に聞き分けられることを知った。しかし人間は、せいぜい犬が尻尾を振っていたり、ほえていたりといった情報からしか犬の気持ちを読み取ることができない。

「こうした情報なしで、犬の気持ちをもっと知ることはできないのか」。独学で研究を進めた山口氏は、心拍のデータを使うというアイデアにたどり着く。とある書籍で、心拍計を付けた犬をさまざまな状況に置き、心拍の変化を観察する、という研究が紹介されていたのがきっかけ。自分もやってみようと思ったが、犬用の心拍計は専門医が使うものしかなく(しかも毛をそる必要がある)、人間用の心拍計を飼い犬に着けてみたが、うまく測れなかった。そこで山口氏は何と、犬用の心拍センサーを自分で一から作ることにしたのだ。

飼い主が触れると心拍数に変化が

犬の感情によって色が変化する
犬の感情によって色が変化する
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 開発を始めた11年ごろから3年近くは、精度の良い心拍センサーが作れず悩む期間が続いたという。ブレークスルーとなったのは、「心臓の音をマイクで拾う、という発想」(山口氏)。前脚の近くにうまくマイクを密着させ、ノイズを除去して心臓の音だけを拾う、という構造で、心拍センサーの精度を飛躍的に高めることに成功したのだ。

 犬は心拍をコントロールする能力にたけており、運動後にすばやく心拍数を下げられることなどが知られている。しかし、実際に心拍を観察してみると、「飼い主に触れるなどしてリラックスしている状態では、心拍のリズムにばらつきが増える」(山口氏)など、心拍と感情の新たな関係が次々に見えてきた。心拍の数だけでなく、リズムが一定かどうかも重要なのだ。

 そして、知人のつてをたどり数十頭の犬でテストを重ね、「興奮度合い」「喜び」「集中」という3つのパラメーターから、犬の感情を光の色で知らせる機器・INUPATHYを完成させた。3月8日には米国のサイト・Indiegogoでクラウドファンディングを開始している。

開発中のスマホアプリ
開発中のスマホアプリ
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 山口氏は、「スマホを見るより、犬を見たほうがいい」との思いで、当初から本体内蔵のLEDの光で感情を伝える機能を中心に据えてきた。一方で、製品化時には専用のスマホアプリも公開し、犬のさまざまなデータがスマホで確認できるようにする計画。「将来は心拍のデータをもとに、個々の犬に合った最適なしつけや運動を提案できるようにしたい」(同)。人間だけでなく、動物も等しくテクノロジーの恩恵を受けられる社会を――。そんな壮大な夢が、現在の山口氏の原動力になっている。

 INUPATHYを「IoD(Internet of Dogs)」と呼ぶならば、同じ日本人ベンチャー・kakaxi(カカシ)の手がける製品は「IoF(Internet of Farms)」。畑をインターネットにつなげてしまおうというアイデアだ。

畑の生の姿、生の声が伝わる

kakaxiの農場用デバイス
kakaxiの農場用デバイス
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 kakaxiは、農場用のデバイスと消費者向けのスマホアプリがセットとなったサービス。農場用のデバイスは、カメラや日照計、雨量計などに加えて3Gの通信機能も内蔵しており、タイムラプス(一定間隔での連続撮影)動画の撮影も可能。このデバイスで集めたデータや写真、動画を消費者のアプリにリアルタイムで配信し、「生産者と消費者の心理的な距離を縮める」(kakaxi・米国法人CEOの大塚泰造氏)のが狙いだ。

kakaxiの消費者向けのスマホアプリ
kakaxiの消費者向けのスマホアプリ
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 実は、大塚氏を含むkakaxiのメンバーの一部は、東日本大震災後の13年7月にスタートした「東北食べる通信」に携わるメンバーでもある。東北食べる通信は、取材を基に生産者の声を伝える紙媒体がセットになった、サブスクリプション(定期購入型)の食材宅配サービスだ。

大塚氏も携わる「東北食べる通信」
大塚氏も携わる「東北食べる通信」
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 現在では約1500人の会員を集め、会員募集をストップする時期もあるほど好評。全国各地にライセンス方式で「食べる通信」を広げるなど、成功を収めている。しかし、綿密な取材活動と編集作業、印刷工程を必要とするため、「より大きな規模に育てるには限界がある」(大塚氏)。そこで、デバイスとアプリを使い、生産者と消費者を直接つなぐことを考えたのだ。これならデバイスの数さえ確保すれば、生産者やユーザーがどれだけ増えても、常に畑の生の姿、生の声を伝えることができる。

kakaxi米国法人CEOの大塚泰造氏
kakaxi米国法人CEOの大塚泰造氏
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 米国では、CSA(Community Supported Agriculture)と呼ばれる農業形態が注目を集めている。消費者が生産者と直接契約し、一定の費用を支払って生産者を支える代わりに、新鮮な野菜を定期的に届けてもらったり、希望の農産物を作ってもらったりするスタイルのことだ。現在、米国では約6000もの農家がCSAを手がけ、「新規就農者のおよそ7割がCSAを選ぶ、というデータもある」(大塚氏)。大塚氏は、kakaxiのアイデアを試すにはこのCSAが最適と考え、まず米国でのサービス展開を狙う。すでにKickstarterでのクラウドファンディングにも成功、今年の7月以降には具体的なサービスが立ち上がる予定だ。

 もちろん米国だけで終わるつもりはなく、「今年は日本でも違ったかたちでkakaxiの展開を計画している」(大塚氏)という。「これまでは話題を集める生産者がいても、すぐ過去の人になってしまうのが常だった。今後はkakaxiを通じて、生産者と消費者が常に関係性を保ち続けられる状況を作りたい」(同)。

 

(文/有我武紘=日経トレンディ)