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今、ゲーム市場では安価なミニゲームが人気を集めている。「エア縄跳び」をするだけの『ジャンプロープ チャレンジ』、将棋やチェス、リバーシなどの定番ゲームを収録した『世界のアソビ大全51』など内容はごくシンプル。なのに人気の理由とは？ ゲームジャーナリストの野安ゆきお氏が解説する。

全国小売店の販売データを集計する日経POS情報で、2020年7月の来店客千人当たり販売金額の前年同月比伸び率を調査したところ、食品ジャンルの減少率トップは「紅茶飲料」だった。19年7月以降、伸び率上位の常連だったが反動減が出ている。

RaaS（リテール・アズ・ア・サービス、サービスとしての小売り）の米b8ta（ベータ）が2020年8月1日、日本に初出店した。出資する丸井は顧客満足を優先する体験型店舗の取り組みで、新しい小売りの在り方を追求する。大手百貨店とスタートアップ企業との提携から見えてくる戦略を探った。

Instagramが注目の新機能「Reels（リール）」をリリースした。最大15秒の短尺動画を投稿できる機能で、競合はもちろんTikTokだ。リールを開始した狙いやTikTokとの違いについてInstagramプロダクト部門の責任者、ヴィシャル・シャー氏に話を聞いた。

映画『パラサイト半地下の家族』の大躍進に続き、Netflixで配信されたドラマ『愛の不時着』が話題沸騰。日韓プロジェクトのガールズグループ・NiziU（ニジュー）の注目度も上がっている。韓流ブームは今や一過性のものではない。そのマーケティング手法から韓流人気の理由を読み解く。

ピップが、磁気治療器「ピップエレキバン」の女性向け商品を強化している。20～30代の女性向け商品「ピップエレキバン 足裏バンド」が好調。20年9月には女性が下着につける「ピップエレキバン インナークリップ」を発売する。

EGGS'N THINGS JAPAN（東京・港、以下エッグスンシングス）は、アフターコロナの接客システムとして、アバターを使った非接触型「AIアバターレジ」の実証実験を2020年10月に開始する。同社店舗で既に導入しているオンラインでの事前注文システムなどを強化する考えだ。

2015年にオーストラリアのシドニーで創業し、17年日本に上陸した寝具のD2Cブランド「コアラマットレス」が急成長している。20年6月期の売上高は前年比400％を見込む。国内外の家具チェーンが激烈な戦いを繰り広げる中、サステナブル（持続可能）な物づくりで旋風を巻き起こしそうだ。

ニューバランスジャパン（東京・千代田）が新たなコンセプトショップ「T-HOUSE New Balance（ティーハウス ニューバランス）」を2020年7月17日にオープンした。世界的なフットウエアブランドが同店に投影したイメージは茶室。ここを起点にどんな展開を考えているのか。

「虎ノ門ヒルズ駅」開業に合わせてオープンした「虎ノ門ヒルズ ビジネスタワー」。話題は、東京中の名だたる名店が入居した飲食エリア「虎ノ門横丁」やエリア初のスーパーなど、59店舗の商業施設を擁していること。オフィス街・虎ノ門にあえて大規模な商業施設を打ち立てた狙いを探った。

日経クロストレンド「未来消費カレンダー」は、将来話題となりそうな新製品、新施設、商戦・イベントなどの予定を一覧できるサービスだ。新着情報を毎週金曜日に更新している。8月初旬「デサントジャパン、頬を冷やす夏マスクを発売」など22件の情報を追加した。

コロナ禍中で揺れる米国のデザイン学校やデザイン事務所では、リモートで授業や業務を行う例が格段に増えている。教員たちはリモート学習に役立つさまざまなツールを駆使して分かりやすい授業を工夫。リモート会議システムを使えば遠隔地にも顧客を持てる、という気づきを得たデザイン事務所もあった。

新型コロナの感染防止の観点から飲食店でも非対面・非接触が求められるなか、ホールで“ロボット従業員”が料理を配膳する新業態が玉川高島屋S・C（東京・世田谷）にオープンした。実際に店舗を訪れ、ロボットと人が協業する未来のレストランを見た。

新型コロナ禍で需要が急増したオンラインレッスン。Zoomを使い、国語や算数などの学習から習い事まで様々なレッスンを受けられる「スタコレ（Study Collect）」もその1つだ。当初無料で始めたが、7月からは月額制の優良サービスに移行。サブスク制オンラインレッスンへの潜在的需要とは。

フェイスブック ジャパンの元代表、長谷川晋氏が立ち上げたスタートアップ・MOON-X（東京・目黒）が新たな事業を始めた。第1弾のクラフトビールに続く商品は化粧品。しかも20年9月にはユーザーに化粧品と合わせて花を届けるサービスを開始する。狙いは新たなライフスタイルの提案とその習慣化だ。

ポルシェジャパンとポルシェ正規販売店のイー・ビー・アイ・マーケティング（東京・港）は2020年7月9日、東京・有明に「Porsche NOW Tokyo」をオープンした。ポルシェ初のフル電動スポーツカー「タイカン」を常設展示し、Eモビリティーの活動を紹介する場として活用する。

一般に「レジ袋」と呼ばれるプラスチック製の買い物袋の有料化が始まった。そこで注目されたのがレジ袋に代わる「エコバッグ」「マイバッグ」などと呼ばれる新たな買い物袋だ。個性派バッグが各社から次々に登場している。

コロナ禍で急速にニーズが高まっているオンラインセミナー。会場まで足を運ばなくても受講できるウェビナーは、“ニューノーマル”になりつつある。日経クロストレンドでは前回に続き、この夏から秋にかけて開催されるもののうち、マーケティング系、ビジネス系で注目したい国内外のオンラインセミナーをまとめた。

日本コカ･コーラの公式アプリ「Coke ON」が、2020年5月末に2000万ダウンロード（DL）を突破した。16年4月のリリースから約4年での達成となり、スマホの飲料アプリでは国内トップ（同社調べ）のDL数という。スタートから右肩上がりが続く成功の裏に、3つの要因があるという。

日経クロストレンド「未来消費カレンダー」は、将来話題となりそうな新製品、新施設、商戦・イベントなどの予定を一覧できるサービスだ。新着情報を毎週金曜日に更新している。8月7日「USJ、パークのキャラクターになりきるマスクを発売」など28件の情報を追加した。

東急やJR東日本などが静岡県の伊豆エリアで取り組んできた観光型MaaS「Izuko（イズコ）」。2度にわたる実証実験を牽引してきた「中の人」であり、書籍『MaaS戦記 伊豆に未来の街を創る』を出版した東急の森田創氏による寄稿の後編。アフターコロナ時代の観光型MaaSの在り方を考える。

新型コロナ禍で思うように外出ができない今、ネット通販が人気だ。中でも海外の販売者から直接購入できるECモール「Qoo10（キューテン）」は、韓国ファッションを愛する若い女性を中心に人気が上昇中。その魅力とプロモーションの手法について、Qoo10のファッション担当者に話を聞いた。

レジ袋の有料化など、小売業界にプラスチックごみ削減の動きが広がっている。そんな中、無印良品が詰め替え用ペットボトルや軽量マグの取り扱いを開始。さらに店頭に無料で使える給水機を設置するなど、ペットボトルの消費量を減らす取り組みを進めている。

マーケターキャリア協会（MCA）がマーケターを目指す学生と企業をマッチングするプログラムを2020年7月10日に発表。イトーヨーカ堂、パナソニック、ポーラ、Mizkan（ミツカン）、横河電機の5社が参加し、優秀者はマーケティング関連職のインターンシップや採用面接への参加権を得られる。

東急やJR東日本などが静岡県の伊豆エリアで取り組んできた観光型MaaS「Izuko（イズコ）」。2度にわたる実証実験は2020年3月に終了したが、そこで得られた学びとは何か。この実証実験をけん引してきた「中の人」であり、書籍『MaaS戦記 伊豆に未来の街を創る』を出版した東急の森田創氏による寄稿の前編。

日経クロストレンド「未来消費カレンダー」は、将来話題となりそうな新製品、新施設、商戦・イベントなどの予定を一覧できるサービスだ。新着情報を毎週金曜日に更新している。8月1日「プラス、飛沫の飛散を防ぐ『フェイスシールド』を発売」など30件の情報を追加した。

位置情報データをAI（人工知能）で解析して企業のマーケティングを支援するクロスロケーションズ（東京・渋谷）は、位置情報分析技術により、テークアウトやデリバリーを行う店舗のチラシ配布効率化に取り組んでいる。潜在的な顧客への告知や新たな商圏の開拓につながるサービスだ。

京都の商業施設「新風館」が2020年6月11日、ホテルを核とした複合施設としてリニューアルオープンした。アジア初のエースホテルをはじめ、関西初のビームス ジャパンやカフェ キツネなど全20店舗が出店。新型コロナ禍で観光客が激減した京都の街に、活気を取り戻す起爆剤となるか。

東武鉄道の隅田川橋梁沿いの歩道橋「すみだリバーウォーク」と、とうきょうスカイツリー駅に至る鉄道高架下の商業施設「東京ミズマチ」が2020年6月にオープンした。浅草と東京スカイツリータウンを結ぶ動線をつくることで、観光客や地元住民の回遊を促す狙いがある。

アプリに特化して広告を配信するドイツのネットマーケティング会社Applift（アップリフト）が、日本市場に攻勢をかける。2015年に日本市場に進出済みだが、19年6月にドイツの企業グループの傘下に入ったのを契機に、20年4月に日本法人代表を新たに招き、仕切り直しを図る。当面は、広告を配信する媒体を広告主に全面開示する「透明性」を武器に、日本市場への浸透を目指す。

コーセーは、大手アパレルなどが導入するバニッシュ・スタンダードのアプリサービス「STAFF START」を採用。現役美容部員が自らを“モデル”に、商品の良さ、使い方を伝えるメーク画像を自社ECサイト「Maison KOSE（メゾンコーセー）」に投稿し、販売を競う仕組みを取り入れた。

日経クロストレンド「未来消費カレンダー」は、将来話題となりそうな新製品、新施設、商戦・イベントなどの予定を一覧できるサービスだ。新着情報を毎週金曜日に更新している。7月16日「完全ノンアルコールバー『0％』を六本木に開業」など24件の情報を追加した。

電子チケットのplayground（プレイグラウンド、東京・渋谷）は、QRコードと顔認識を組み合わせた入場認証技術「MOALA QR」を開発した。スマートフォンがなくても入場でき、精度は99％以上。不正転売に悩まされてきたスポーツ、エンターテインメント業界のビジネスを大きく変える可能性がある。

コロナ禍により、セミナー、研修やカンファレンスをオンライン型で実施、提供する会社が増えている。会場まで足を運ばなくても参加できるオンラインセミナー（ウェビナー）は、“ニューノーマル”になりつつある。日経クロストレンドでは、この夏から秋にかけて開催されるもののうち、マーケティング系、ビジネス系を中心に注目したいオンラインセミナーをまとめた。

新型コロナウイルス感染拡大以降、「Instagram」の飲食店支援機能の強化が進む。有効活用する東京・渋谷のベトナム料理店はテークアウト注文の4割超がInstagram経由になったという。Instagramビジネス＆メディア部門グローバル責任者のジム・スクワイヤーズ氏が成果を出す活用法や利用動向の変化を語った。

全国小売店の販売データを集計する日経POS情報で、2020年6月の来店客千人当たり販売金額の前年同月比伸び率を調査した。コロナ禍で売れ行きが落ち込んでいたプレミアムアイス、スポーツ飲料が前年同月比でプラスに転じるなど、一部の品目で非日常から日常への回帰が見られる。

テックベンチャー、THECOO（ザクー、東京・渋谷）が手掛ける、主にアーティスト向けのファンコミュニティー運営ビジネスが好調だ。2017年12月にサービスを始めた「fanicon（ファニコン）」を利用するアーティストの数は現在1600以上。この実績を評価され、THECOOは20年6月、3億8000万円の資金調達にも成功した。得た資金を自社スタジオ開設と人材採用に投資し、さらなる成長を目指す。

女性向けアパレルブランドを展開するバロックジャパンリミテッドは、トータルコーディネートのみ購入できるECサイト「AUNE（アウネ）」を立ち上げた。アパレル業界で長年問題になっている余剰在庫や焼却処分の削減を目指すと同時に、シーン別で選ぶ新たなファッションの楽しみ方を提案する。

日経クロストレンド「未来消費カレンダー」は、将来話題となりそうな新製品、新施設、商戦・イベントなどの予定を一覧できるサービスだ。新着情報を毎週金曜日に更新している。2020年8月「ディズニーなど話題のキャラクターの家庭用布マスクが順次発売」など25件の情報を追加した。

クルマのトランクにスタッフが野菜セットを積み込んでくれる「ドライブスルー八百屋」が全国に拡大。手掛けるのは飲食店向けの青果卸会社だ。新型コロナウイルス感染拡大で飲食店からの野菜の注文が大幅に減り、BtoCへとかじを切った。ECも開始し、消費者向けのビジネスをもう一つの軸に育てる考えだ。