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突如登場したカップヌードル専用フォークは、その異常なまでのこだわりが話題となった。人気デザイナー佐藤オオキ氏の考案とあり、商品は瞬く間に完売。「フォークで麺を食べる」発想はブランドの原点と、日清食品はあえて“無駄なこだわり”を前面に押し出す。それがファンの「好き」を喚起した。

190カ国以上、1億5800万人が利用する動画配信サービス、Netflix。創業から2012年までの14年間、最高人事責任者を務め、創業者兼CEOのリード・ヘイスティングス氏と共に企業の成長を支えてきたのがパティ・マッコード氏だ。同氏へのインタビューからその強さを探る。

2020年5月に成田－バンコク線、成田－ソウル線に就航する格安航空会社（LCC）「ZIPAIR」の機材が公開された。将来的に北米や欧州への長距離路線を運航する予定で、フルサービスキャリアにも引けを取らないシートピッチの普通席の他、LCCとしては珍しいフルフラットシートも用意されている。ただしこれは「ビジネスクラス」ではないと西田真吾社長は話す。

2019年は相次ぐ自然災害で苦境を強いられた清涼飲料水。アサヒ飲料は2020年1月20日の事業方針説明会で、ウィルキンソンや三ツ矢サイダーなど炭酸飲料の重点訴求を明らかにした。豆乳を用いた新ブランドやカルピス新製品も発売。主力ブランドで収益基盤を強化し、新価値で顧客拡大を目指す。

2019年12月3日、国際連合が定めた「国際障害者デー」に、日本マイクロソフトは視覚に障害がある人を支援するアプリ「Seeing AI」の日本語版を提供すると発表した。iPhoneやiPadのカメラを文字や人物にかざすと画像処理の機能によって認識。どんな文字が書いてあるか、どんな人物が映っているかを音声で読み上げるというアプリだ。

カプセル式コーヒーマシン「ネスプレッソ」を日本で展開するネスレネスプレッソ（東京・品川）は、2020年1月30日から新コーヒーシステム「VERTUO(ヴァーチュオ)」を発売する。これまでの抽出システムとは異なる、新テクノロジーを採用したマシンで若者など顧客層の拡大を目指す。

スマートフォン向けニュースキュレーションアプリを提供するGunosyが、PR会社サニーサイドアップと組み、合計約5000万人に対してマーケティング目的で短時間でアンケート調査を実施できる新サービスの提供に乗り出した。両社は2019年10月に共同出資会社「Grill」を設立し、2020年に入り本格的に営業活動をスタートさせた。

2019年12月27日、デザイン思考の手法を活用し、中高生などに学びの機会を提供している東京・目黒のCurio School（キュリオスクール）が、「Mono-Coto Innovation」と呼ぶコンテストの決勝大会を開催した。19年夏に予選大会があり、与えられたテーマに応じて200人・50チームの中高生がデザイン思考の手法でアイデアを競い、優秀なアイデアを評価された5チームが今回の決勝大会に進出。公開形式の最終プレゼンテーションに臨んだ。

JR東日本スタートアップは2019年12月4～9日まで埼玉県の大宮駅西口のスペースで「STARTUP_STATION」を開催した。JR東日本グループの新規事業創造活動「JR東日本スタートアッププログラム2019」で採択したベンチャー企業と推進する新サービスを、実際に体験できるイベントだ。

日経クロストレンド「未来消費カレンダー」は、将来話題となりそうな新製品、新施設、商戦・イベントなどの予定を一覧できるサービスだ。新着情報を毎週金曜日に更新している。20年3月16日「『ノザキのコンビーフ』70年ぶりに刷新」など32件の情報を追加した。

資生堂は敏感肌用ブランド「dプログラム」の新CMキャラクターに女優の広瀬すずを起用し、エントリー層である20代の潜在顧客を開拓する。国内の敏感肌市場が年々拡大する中、その勢いに乗って認知拡大を図る。

ソフトバンクやトヨタ自動車などが出資するモネ・テクノロジーズは、船運を組み込んだ通勤者向けマルチモーダルサービスの実証実験を2020年1月14日～17日に都内で実施している。実験による課題を整理し、早期に実用化に向けて進めていきたい考えだ。

白馬地域の観光活性化を進める白馬観光開発（長野県北安曇郡白馬村）はインバウンド需要の高いスキー事業に着目し、2019年12月に3つの宿泊施設を開業した。近年同エリアはグリーンシーズンの集客に力を入れているが、宿泊施設の充実で富裕層獲得やメインのスキー事業のさらなる活性化を図る。

化粧品口コミサイト「@cosme（アットコスメ）」を運営するアイスタイルは2020年1月10日、東京・原宿に旗艦店となる初の路面店「@cosme TOKYO」を開業した。高級品から低価格商品まで200以上のブランドを扱う国内最大級の化粧品店だ。ブランドと顧客の出合いの場を目指す。

近畿日本ツーリストとクラブツーリズムが傘下に入る旅行会社KNT-CTホールディングスは2019年12月1日、パナソニックの子会社が開発した歩行支援機器を業界で初めて使用したハイキング体験ツアーを実施した。歩くことを敬遠しがちな高齢者などにアピールしたい考えだ。

モノからコトへ大転換――。アサヒビールが2020年の事業方針を発表した。これまで物性訴求だったマーケティング戦略を、情緒に訴えビールの飲用価値をアピールする施策中心に切り替える。他にも女性や若年層など新需要の創出にも注力し、低迷するビールの売り上げ復活を目指す。

2019年暮れに放映された漫才日本一を決める「M-1グランプリ」で、コーンフレークが脚光を浴び、日本ケロッグの商品「コーンフロスティ」が品薄という消費者からの報告が相次いだ。カルビーの「フルグラ」が人気のシリアル市場でどのくらい売れたのか。日経POS情報のデータから読み解く。

経営共創基盤（IGPI）に勤めていた弁護士の二木康晴氏が起業したLegal Technology（東京・千代田）が、Webベースで法律専門書などをリサーチできるサービス「LEGAL LIBRARY（リーガルライブラリー）」の正式版の提供を、2019年12月9日から開始した。サービス開始1カ月で弁護士の無料登録会員が2500人を超えるなど、滑り出しは上々だ。

靴下メーカー岡本（大阪市）が2018年3月に発売したフットカバー「脱げない ココピタ」の快進撃が止まらない。18年は従来モデルから230％成長し、さらに19年春夏シーズンは前年同期比660％もの伸長率を達成した。その生命線は他社がまねできない特許技術「コの字型ストッパー」にある。

日経クロストレンド「未来消費カレンダー」は、将来話題となりそうな新製品、新施設、商戦・イベントなどの予定を一覧できるサービスだ。新着情報を毎週金曜日に更新している。2023年「SkyDrive、『空飛ぶクルマ』を販売」など16件の情報を追加した。