ビービットの藤井保文氏が新たな著書『ジャーニーシフト デジタル社会を生き抜く前提条件』（日経BP）を執筆、2022年12月に刊行した。藤井氏は現在のデジタル社会の到来と実像をいち早く予見したベストセラー『アフターデジタル - オフラインのない時代に生き残る』（日経BP、2019年）の著者の1人。新著は「アフターデジタル」を提唱後に新たに登場したキーワード、例えば「パーパス」「SDGs」「Web3」「メタバース」などを取り込んだ新たな世界観を示しているという。執筆の背景などを藤井氏に聞いた（聞き手は松山貴之＝技術プロダクツユニットクロスメディア編集部）
株式会社ビービット 執行役員CCO（Chief Communication Officer） 兼 東アジア営業責任者、一般社団法人UXインテリジェンス協会 事務局長
――藤井さんは2019年に『アフターデジタル - オフラインのない時代に生き残る』を執筆され、その後、本のタイトルになっている「アフターデジタル」はいろいろなところで使われるようになりました。改めて、「アフターデジタル」とは何かを簡単にご説明いただけないでしょうか。
藤井保文氏（以下、藤井） 「アフターデジタル」とはデジタルが十分に浸透した世界を指し、対比的に、それ以前を「ビフォアデジタル」と呼びました。社会へのデジタルの浸透度合いの差を意味する言葉ですが、浸透度合いによって、リアルとデジタルの関係が大きく変わることがポイントです。
ビフォアデジタルでは、あくまでもリアルが主で、デジタルはおまけのようなものと見られてきました。例えば、店舗に来てくれるお客さん向けに、デジタルで付加的なサービスを提供するようなケースです。あくまでも中心はリアルにあります。
これがアフターデジタルでは変わります。例えば、スマートフォンで（地図アプリの）Googleマップを見ながらリアルな街を歩くことは普通に行われていますが、これは、街というリアルが地図サービスというデジタルに包含されている典型的なシーンだと思います。また、（QRコード決済アプリの）PayPayで支払って物を買うというのは、デジタルが先でそれにひも付いてリアルがある。タクシー配車アプリを使って自宅前まで車を呼べるということは、リアルな「場所」がオンラインにつながっていることを意味します。
デジタルが十分に浸透するとリアルはデジタルに包含され、そうした社会では、ビフォアデジタルの時と違ってデジタルが中心になります。デジタル浸透度が高くなると中心が移動し、中心が移動することで、物事を考える順番が変わります。従来は「リアルの顧客向けにデジタル接点を提供する」と考えてきましたが、デジタルが十分に浸透すると、アプリなどを使って日常的に顧客とデジタルで接点があって、そうした顧客がたまにリアルに来店してくれると捉えます。
アフターデジタルで指摘したことは、デジタルを基点にリアルを含むすべてのことを考える。そういう「視点の転換」が必要だということです。
――アフターデジタルは我々が向かっている未来を示す言葉だと思いますが、藤井さんはこのたび『ジャーニーシフト デジタル社会を生き抜く前提条件』（2022年、日経BP）を執筆されました。「アフターデジタル」とは別の世界観を示しているのでしょうか？
藤井 「ジャーニーシフト」はアフターデジタルという土台の上にあるもので、アフターデジタルの正統な進化形のような位置付けです。
「アフターデジタル」はデジタルテクノロジーが進化し、企業を中心にDX（デジタルトランスフォーメーション）というキーワードで社会が変化していく中で、その変化を読み解くのに必要な前提としての視点転換だと思います。アフターデジタルを打ち出してからいくつかの新たなキーワードやテクノロジーの進化が起きており、それらを踏まえて考えると、視点転換だけでは不十分だと思い始めました。その気づきを１冊にまとめたのが『ジャーニーシフト』になります。
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