欧米のスーパーでは生鮮品パッケージの主流となっている「真空スキンパック包装」（以下スキンパック）。肉や魚を特殊フィルムで真空密封するパッケージ手法だ。食材の酸化やドリップ（液だれ）が少ないため鮮度が長持ちし、フードロスも減らせるため環境にもやさしく、「脱炭素」に向かう世界各地で利用が増えている。だが、不思議なことに日本ではほとんど普及していない。その背景を探ると、私たち消費者の「知識不足」にも原因がありそうだ。

真空スキンパック包装は消費期限が長くフードロスを減らせるとして欧米で一般的（写真は店頭陳列イメージ、提供：東京食品機械）

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欧米から「20年遅れ」でイオン系列がようやく導入

　「20年以上前からスキンパックを日本でも普及させようと営業と投資を続けてきたが、なかなか浸透しなかった。最近になって、ようやく広がる兆しが出てきたように思う」

　東京食品機械（東京・中央）の秦哲志会長は、最近になって徐々にスキンパックの普及に手応えを感じている。2022年4月に操業を始めた「つくば本社工場」（茨城県つくば市）では、スキンパック用機械の国内向け出荷も開始した。

　スキンパックは肉や魚などの生鮮品を特殊なフィルムで真空包装する技術だ。普通に真空パックをすると空気圧で内容物がつぶれてしまうが、特殊フィルムを使ってすき間なく密着させることで、肉や魚の形を元のままに維持できる。生鮮品が空気に触れることを防いで、内部に含まれる水分なども閉じ込められるため、消費期限と保存期間を長くできるのが最大のメリットだ。

スキンパックは特殊フィルムを使って肉や魚の形状を保ったまま、真空で包装できる

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　東京食品機械は1973年に創業した包装機械の国内商社で、2004年からは欧州包装機械最大手メーカーの独ムルチバック（本社・独ヴォルファートシュヴェンデン）から資本を受け入れ、グループ企業となった。そのムルチバックが、真空パック技術のトップ級企業として1990年代からスキンパック技術を世界各地で広めてきた。

　しかし、日本で大手流通業が使い始めたのは、つい最近のことだという。最初に導入を決めたのはイオングループのダイエーだ。2019年11月に試験的に導入し、20年5月から関東地方と近畿地方にある全店舗で取り扱いを始めた。

　これがじわじわと好評になってきたことを受けて、イオングループは22年5月下旬から、イオンリテールの一部店舗で「タスマニアビーフ」などの輸入牛肉などでスキンパックを活用し始めた。23年までには全国の店舗に広げる方針だという。