カメラ映像機器工業会(CIPA)は2022年1月19日、映像機器展示会「CP+2022」を、パシフィコ横浜のリアル会場とオンラインで開催すると発表した。開催テーマは「いつだって、セカイは素敵だ。」。入場の事前登録などで新型コロナ対策を徹底し、Withコロナ時代のイベントを目指す。

 カメラ映像機器工業会は2022年1月19日、映像機器展示会「CP+2022(シーピープラス 2022)」を、パシフィコ横浜での会場イベントと、公式webサイトを使ったオンラインイベントとのハイブリッド形式で開催すると発表した。開催テーマは「いつだって、セカイは素敵だ。」。プロの写真家からカメラ愛好家、ビジネスユーザー、女性、初心者まで幅広くターゲットとして、写真や動画を楽しく学べる企画を実施するとしている。キービジュアルでは女性をモチーフに、カメラでカラフルな世界の撮影を楽しむ様子を表現した。

「CP+2022(シーピープラス 2022)」のキービジュアル
「CP+2022(シーピープラス 2022)」のキービジュアル
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 CP+実行委員会の笠松厚雄委員長はテーマについて、「コロナ禍で、我々はさまざまな面で内に閉じこもった生活を強いられてきた。写真や映像という手段を使って、もう一度外の世界に触れてみよう、自分の世界を自由に表現しようという思いを込めた」と述べた。

 伝統的な写真文化に加えて、SNSへの動画投稿やVR(仮想現実)といった新しい映像文化もアピールする。例えばキーノートスピーチでは、CIPA代表理事会長・ソニーグループ代表執行役副会長の石塚茂樹氏が「動画とカメラの未来(仮)」というスピーチを行う予定。CIPAデジタルカメラマーケット・セミナーでは、CIPA調査統計作業部会部会長の太田学氏が「KING OF HOBBY奪取宣言」と題して業界動向を語る予定だ。

初のハイブリッド形式での開催

 CP+は新型コロナウイルス感染症の影響により20年は中止、21年はオンラインイベントのみ実施された。ハイブリッド形式は今回が初で、会場イベントは3年ぶりの実施となる。会期は会場イベントが22年2月24日から27日まで。オンラインイベントはプレイベントが22年2月22日と23日、メインイベントが2月24日から27日までとなっており、2月28日から3月31日までアーカイブが視聴できる。

 コロナ禍を踏まえ、会場イベントとオンラインイベントで役割を分ける。リアル会場には出展企業によるブースやプレゼンステージが並び、カメラ映像機器のタッチ&トライなど、リアルならではの体験を重視した場とする。入場を事前登録制にして来場者数を絞るほか、通路を広くし、休憩スペースを設けたり出展ブース内の人数制限を行ったりするなど、ソーシャルディスタンスを確保した会場作りを行う。

 さまざまなセミナーやトークセッションなどは、オンラインイベントで行う。アウトレットのセール、フォトコンテスト「ZOOMS JAPAN」受賞者ギャラリー、会場の各ブースからのオンライン配信など、リアル会場とオンラインの連動も展開する。

ニューノーマルに基づいたイベント目指す

 前述の通り、会場イベントに参加するためには事前登録が必要だ。入場料は無料だが、1時間ごとに定員が決まっている来場時間指定の事前登録と、新型コロナウイルス感染症対策として(1)「72時間以内に取得したPCR検査の陰性証明(メールなどの電子媒体を含む)」、または(2)「ワクチン接種証明および24時間以内の抗原検査の結果の両方」のいずれかの提示が必要になる。12歳以下の場合は(1)が必須だ。オンラインイベントも事前登録が必要で、参加費は無料となっている。

 コロナ禍で、参加に複雑な手続きが必要な会場イベントを実施することについて笠松委員長は「会場イベントは3年ぶりのリアル開催となるが、それは3年前の形態を復活させるという意味ではない。目指すのは、Withコロナ時代の新しい価値基準、ニューノーマルに基づいたCP+の開催。今回はその第1回になる」と理解を求めた。状況によっては開催の見直しが必要になる可能性もあるが、その場合は政府や自治体と相談しながら迅速に決断するという。

 会場イベントの入場者数を絞ることで得られるメリットもある。コロナ禍以前のCP+では、新製品のタッチ&トライのために、メーカーブースの前に長蛇の列ができることも珍しくなかった。入場者数を絞ることでそうした行列が発生しなくなったり、新製品をじっくり触って試す時間ができたりしそうだ。対応する説明員にとっても、安心して説明できるようになるだろう。

 会場イベントの事前登録は22年1月20日に始まったが、すでに各日とも早い時間帯から定員に達して受け付けが終了するなど、出足は好調だ。笠松委員長は「中止することはある意味簡単だが、そうしてしまうとCP+を今後開催できなくなるかもしれない。どんな状況下でも開催できるよう、柔軟な対応をしながら開催したい」と危機感をにじませていたが、熱心な写真好きやカメラ愛好家によって盛り上がりを見せそうだ。

(画像提供/カメラ映像機器工業会)