日経クロストレンド「未来消費カレンダー」は、将来話題となりそうな新製品、新施設、商戦・イベントなどの予定を一覧できるサービスだ。新着情報を毎週金曜日に更新している。21年5月19日「日本コカ・コーラ、キューブ状のフリーズドライ飲料を発売」など21件の情報を追加した。
【2021】
5月19日 日本コカ・コーラ、キューブ状のフリーズドライ飲料を発売
日本コカ・コーラは、新ジャンルのフリーズドライ飲料「1，2，CUBE（ワン・ツー・キューブ） 緑茶」「（同） 麦茶」の2品を数量限定で発売する。Amazon.co.jpで扱う。濃縮フリーズ製法で素材のおいしさをキューブ1粒に凝縮。キューブ1粒を水や湯に溶かすだけで本格的な味わいを楽しめる。
5月21日 パナソニック、「感熱・トラッキングお知らせコンセント」を発売
パナソニック ライフソリューションズは、「感熱・トラッキングお知らせコンセント」を発売する。コンセントとプラグの金属接続部の異常な温度上昇をコンセント内部の温度センサーが検知。音とランプで知らせ、電気を自動的に遮断する。また、コンセントとプラグの隙間にたまった埃（ほこり）などで発生するトラッキング現象による電気火災を防ぐ機器としても提案する。
5月21日 八重洲地下街に「お菓子ドンキ・お酒ドンキ」が開業
ドン・キホーテは、東京駅直結の地下商店街、八重洲地下街に「お菓子ドンキ・お酒ドンキ」を開業する。アジアを中心とした輸入菓子とリキュールやワインなどの酒を取りそろえる。菓子と酒への特化は、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスグループでは初となる。
5月25日 KDDIなど、「バーチャル原宿 au 5G POP DAY OUT 2021」を開催
KDDI、渋谷未来デザイン、渋谷区観光協会は「渋谷5Gエンターテイメントプロジェクト」で展開する仮想空間「バーチャル渋谷」を拡張する。新たに原宿エリアの提供を開始する。記念して、利用者と共創可能なイベント「バーチャル原宿 au 5G POP DAY OUT 2021」を開催する。最新のスニーカーやウエアを提供する「atmos」のバーチャル店舗の出店、スター発掘オーディションなどを実施する。21年5月31日まで。
5月26日 「人とくるまのテクノロジー展2021オンライン」が開催
自動車技術会は、「人とくるまのテクノロジー展2021オンライン」を開催する。当初はパシフィコ横浜で「人とくるまのテクノロジー展2021横浜」の開催を予定していたが、新型コロナウイルスの感染拡大状況を踏まえて開催を中止した。オンライン開催は21年7月30日まで。
5月29日 ハウステンボス、「あじさい祭」を開催
ハウステンボスは、1250品種のあじさいが彩る「あじさい祭」を開催する。「花の広場」「あじさいの運河」「あじさいロード」など場内全体が色とりどりのあじさいで埋め尽くされる。21年6月27日まで。
5月31日 「館山ファミリーパーク」が閉園
「館山ファミリーパーク」（千葉県館山市）が閉園する。同パークは1977年に開園。春には7500平方メートルの花畑に関東最大級の10万株100万本のポピーが咲くなど、1年を通して四季折々の花やハーブを楽しむことができた。また、パターゴルフ、釣り、手作り体験工房、ドッグランなどのレジャーを楽しむ家族が県内外から訪れていた。
5月31日 大塚食品、炭酸飲料「マッチゼリー ミネラルライチ」発売
大塚食品はビタミン炭酸飲料「マッチ」から、「マッチゼリー ミネラルライチ 260グラムペットボトル」を発売する。炭酸入りゼリーのぷるぷるした食感とシュワシュワ感にさわやかなライチフレーバーを組み合わせた。ナトリウム、カリウム、カルシウムなどのミネラルをおいしく手軽にとることができる。
「アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶」が再発売
【2021】
6月1日 京王プラザホテル、オーダー式スイーツブッフェを開催
京王プラザホテル（東京・新宿）は、オーダー式スイーツブッフェ「スイーツコレクションwith ハーゲンダッツ ～Ice Cream Holic～」を開催する。全てのスイーツをオーダー式とし、コース料理のように楽しめるという。同ホテルは、今後もハーゲンダッツアイスクリームにフィーチャーした企画を実施する。21年9月30日まで。
6月15日 「アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶」が再発売
アサヒビールは、一時的に休売していた「アサヒスーパードライ 生ジョッキ缶」を数量限定で再発売する。21年4月6日から酒類取り扱いのコンビニエンスストアで先行発売していたが、想定を上回る需要に対して供給が追い付かず出荷を一時停止していた。
6月19日 新潟市で「25周年記念 るろうに剣心展」を開催
漫画「るろうに剣心－明治剣客浪漫譚－」の展覧会「25周年記念 るろうに剣心展」が新潟市美術館（新潟市）で開催される。著者・和月伸宏氏のゆかりの地である新潟で、原画200点以上を展示する。また、主人公の緋村剣心の愛刀「逆刃刀･真打」も特別展示する。21年8月29日まで。
6月21日 資生堂、「エリクシール」から薬用美白美容液を発売
資生堂はエイジングケアブランド「エリクシール」から、「エリクシール スポットクリアセラム WT（医薬部外品）」（全1品目1品種）を発売する。ドラッグストアやGMS、化粧品専門店、資生堂の総合美容サイト「ワタシプラス」などのECサイトで扱う。トラネキサム酸などの美白有効成分と薬用有効成分を配合。メラニンの生成を抑え、シミやソバカスを防ぐという。
8月21日 コーセー、モイストパフォーマー配合の高保湿化粧水を発売
コーセーは、高保湿化粧水「ザ ウォーター メイト」（1品目2品種）と限定品（1品目1品種）を発売する。全国のコーセー取扱店で扱う。ヒアルロン酸とセラミドの複合体となるモイストパフォーマーを配合。肌の水分量を向上させ、長時間うるおいを持続するという。無香料、無着色、オイルフリー。また、ニキビのもとになりにくい処方とした。
2021年度上半期 ZE、ヤフーやLINEの国内エンターテインメント事業の統括を開始
Zホールディングスの連結子会社であるZ Entertainmentは、同じく連結子会社であるヤフー、LINE及びLINEグループが運営する動画、音楽、ゲーム、電子書籍、占いなどの国内エンターテインメント事業の統括を開始する。GYAO！、LINE MUSIC、LINE LIVE、LINE GAMEなどの経営リソースを集中させることで、国内随一のエンターテインメントプラットフォーム企業を目指す。
2021年度 小田急電鉄、254億円の設備投資を実施
小田急電鉄は、鉄道事業における総額254億円の設備投資を実施する。サービスの向上として、新型通勤車両「5000形」4編成の増備、通勤車両「1000形」2編成の刷新、中央林間駅に東口改札の新設を行う。安全対策の強化として、ホームドアの設置、自然災害の被害を抑える法面の改修、大地震に備えた橋梁の耐震補強などを予定する。
24年、「長崎スタジアムシティプロジェクト」が完了へ
【2022】
2022年 SUBARU、新型EV「SOLTERRA（ソルテラ）」を発売
SUBARUは、22年に新型EV「SOLTERRA（ソルテラ）」を発売する。CセグメントクラスのSUVモデル。SUBARUとトヨタが共同開発した、EV専用のプラットフォーム「e－SUBARU GLOBAL PLATFORM」をSUBARU車として初めて採用する。SOLTERRAは、ラテン語で太陽を意味するSOL（ソル）と大地を意味するTERRA（テラ）を組み合わせた造語。
【2023】
6月 MUFGなど、保有施設を「MUFGパーク（仮称）」として一般開放
三菱UFJフィナンシャル・グループ（以下、MUFG）の連結子会社である三菱UFJ銀行は、保有する施設「武蔵野運動場」（東京都西東京市）を「MUFGパーク（仮称）」として一般開放する。総面積は約6ヘクタール。持続可能な環境・社会の実現に向けた取り組みの一環。フィールドの特性を活かしながら、地域や利用者に居心地の良い場を提供する。
2023年 「ニュー ワールド ラ プルーム ニセコ リゾート」が開業
「ニュー ワールド ラ プルーム ニセコ リゾート」（北海道ニセコ町）が開業する。ニュー ワールドホテルズ＆リゾーツが運営する。スキー場とゴルフ場を含むアウトドア体験や、近隣の「ニセコビレッジ」にある有名レストランやショップを楽しめる。敷地は、北海道の羊蹄山とニセコアンヌプリの山間にある森林内の約3万6400平方メートル。224室の客室とスイートを備え、客室にはキッチンまたはミニキッチンが付く。客室内露天風呂や暖炉も備える。
【2024】
2024年 ジャパネットHD、「長崎スタジアムシティプロジェクト」が完了へ
ジャパネットホールディングスのグループ会社であるリージョナルクリエーション長崎は、24年に長崎・幸町工場跡地活用事業「長崎スタジアムシティプロジェクト」の完了を予定する。サッカー専用スタジアムを中心に、アリーナ、オフィス、商業施設、ホテルなどの周辺施設が民間主導で建設される。22年1月の着工を予定する。
【2025】
2025年 JR東日本、「みどりの窓口」の配置を見直しへ
JR東日本はチケットレス化とモバイル化の推進にあわせ、「みどりの窓口」を利用した販売体制を見直す。首都圏231駅と地方圏209駅に配置しているみどりの窓口を25年に各70駅程度とする。一定の利用がある新幹線・特急停車駅のほか、利用の多い駅などを中心にバランスを考慮する。あわせて、「話せる指定席券売機」の拡大を進める。
【2030】
2030年 三井不動産、所有施設共用部の使用電力のグリーン化を推進
三井不動産は、30年度までに首都圏で所有する施設共用部の使用電力のグリーン化を目指す。対象は、オフィスビル（一部所有を含む）、商業施設、ホテル、物流施設、賃貸住宅などすべての施設。このうち東京ミッドタウンの3施設や日本橋エリアのすべてのミクストユース型基幹ビルなど25棟を先行導入ビルと位置づけ、22年度までに使用電力のグリーン化を目指す。
