東日本大震災から10年の日を緊急事態宣言下で迎えることになった。大地震、大型台風や集中豪雨、そして感染症と、有事が頻発する環境で、企業は、マーケターはどう動けばよいか。震災およびコロナ対応で好感を持った企業ランキングからその道筋が見える。

あれから10年。有事に備えを。(写真/Shutterstock)
あれから10年。有事に備えを。(写真/Shutterstock)

 東日本大震災から10年が経過した。新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言が1都3県で再延長された中で迎える2021年の「3.11」は、単に節目の年として振り返るのみならず、有事に対する企業の取り組みを再点検するよい機会になるだろう。

 阪神大震災(1995年1月)、新潟県中越地震(2004年10月)、東日本大震災(11年3月)、熊本地震(16年4月)、大阪北部地震(18年6月)、北海道胆振東部地震および大停電(18年9月)と、この四半世紀あまりで巨大地震が頻発するようになった。

 また、広島で土砂災害が発生した14年8月の豪雨、中国地方に水害をもたらした18年7月の西日本豪雨、房総半島に大きな被害が出た19年9月の台風15号、多摩川沿いで浸水被害を引き起こした19年10月の台風19号、熊本県を流れる球磨川が氾濫した20年7月の豪雨など、集中豪雨や大型の台風上陸が頻発するようにもなった。

 さらに、02年のSARS(重症急性呼吸器症候群)、12年のMERS(中東呼吸器症候群)と発生していた感染症に、新型コロナが加わった。ワクチン接種は始まったものの、収束のメドはまだ立っていない。

 近年このように、天災、疫病が隣り合わせにある状態で、今後も首都直下型の地震や南海トラフ地震が起こる可能性が高まっている。

 こうした有事が頻発する時代に、企業は、そしてマーケターは、どう向き合っていけばよいか。これを考えるうえで参考になりそうなのが、日経BPコンサルティングが東日本大震災後の11年4~8月と、コロナ禍の20年4月に実施した、「好感を持った企業」の企業名想起調査だ。

 震災後の調査は、被災地や日本経済の復旧・復興のための企業による活動や支援、広告や宣伝・広報活動を見聞きした結果、「好感を持った、魅力的に映った、高く評価した」企業を5つまで自由記入する形式。11年4~8月にかけて5カ月連続で調査している。結果は、トップが5回連続でソフトバンク。以下、ユニクロ、ヤマト運輸、サントリー、ローソンの4社が毎回2~5位に入り、トップ5社の顔ぶれは不変だった。

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