東京オリンピック・パラリンピックを間近に控える中、日本オリンピック委員会(JOC)がウェブ・SNSなどを活用したファンプラットフォーム構築を推進するデジタル戦略ディレクターの募集を開始した。なぜ今、ファンマーケティングを強化するのか、狙いは何か。JOC会長の山下泰裕氏に直撃した。

山下 泰裕 氏
日本オリンピック委員会(JOC)会長
1957年、熊本県生まれ。東海大学大学院体育学研究科修了。84年ロサンゼルスオリンピック無差別級で金メダルを獲得し、国民栄誉賞を受賞。85年に現役選手を引退。92~2000年には全日本柔道連盟ヘッドコーチを務める。11年から東海大学副学長に就任。現在、全日本柔道連盟会長、日本オリンピック委員会(JOC)会長、国際オリンピック委員会(IOC)委員などを兼務

 新型コロナウイルスの影響で延期となり、9カ月後に開催が予定されている東京オリンピック・パラリンピック。日本オリンピック委員会(JOC)もそのための準備を着々と進めている。中でも新しい取り組みの一つが、新しい「ファンプラットフォーム」の開発だ。そのために2020年11月18日には、デジタル戦略ディレクターの公募を開始した。

 JOCでは、ウェブサイトのほか、Twitter、Facebook、InstagramといったSNSを通じて情報を発信してきた。今回、オウンドメディアとしてファンプラットフォームを立ち上げる狙いを、JOC会長の山下泰裕氏はこう語る。

 「1つは、スポーツの魅力や価値を常に発信し続けていきたいということです。オリンピック期間中はさまざまなメディアで競技の結果や選手の活躍が取り上げられ、かなり注目してもらえます。ですが、オリンピック期間とそれ以外では、JOCやスポーツ界からの発信にも波があり、どうしてもオリンピックとオリンピックの間の期間は、社会的なスポーツに対する熱量が下がってしまいます。もう1つは、これまでJOCの活動内容について、十分発信をできていなかったという反省があります。ファンプラットフォームを通じてJOCのさまざまな活動についても理解してもらえるようになればと思っています」

 これまでJOCは、アスリート支援を強化し、オリンピックで勝つことに力を注いできた。例えば、1996年のアトランタオリンピックで金メダルを獲得できたのは柔道の3個のみ。2000年のシドニーオリンピックでも金メダルは女子マラソンの高橋尚子選手と柔道の4個の計5個だった。その後、関係機関と共に環境整備や選手の強化などを継続的に行ってきた結果、近年の日本代表選手の活躍はめざましいものとなっている。12年のロンドンオリンピックではボクシング、体操、レスリング、柔道で金メダルが合計7個、メダル数は38個だった。さらに16年のリオデジャネイロオリンピックでは、水泳や体操、レスリング、柔道、バドミントンで合計12個の金メダルを獲得。冬季大会でも、18年の平昌オリンピックでは、金メダル4個をはじめ、合計で13個のメダルを獲得した。

 結果が出てきたことに加え、今回の東京オリンピック・パラリンピックでの盛り上がりを礎に、スポーツ文化のさらなる発展を目指すのが、今回のファンプラットフォーム構築の戦略だ。

 「東京オリンピックの半年後には、北京冬季オリンピック、さらにその後には同じく中国の杭州市でアジア競技大会、24年にはパリオリンピックと大会は続いていきます。オリンピックのときだけ注目を集めるのではなく、さまざまなイベントや日々のコミュニケーションを組み合わせながら、スポーツの価値をより高め、広め、スポーツを『する』『見る』『支える』……いろいろな形で関心を持っていただく流れをつくっていきたい。そのために外部の人材の力を借りて、まずはファンのプラットフォームを構築したい」と、山下氏は語る。