eスポーツ選手やチーム、大会をスポンサーする企業が増える一方で、自社にeスポーツ部を創設する企業も増えている。レノボ・ジャパンとソフマップはそれぞれのeスポーツ部による合同練習も実施。企業対抗戦への展開も視野に入れている。その背景にある各社の狙いと取り組みを取材した。

ソフマップ店内のeスポーツ専用スペース「eSports Studio AKIBA」でレノボ・ジャパンとソフマップの社内eスポーツ部が練習試合を行った
ソフマップ店内のeスポーツ専用スペース「eSports Studio AKIBA」でレノボ・ジャパンとソフマップの社内eスポーツ部が練習試合を行った

選手たちは4カ所からオンラインで集結

 2020年3月、東京・秋葉原の「eSports Studio AKIBA」で一般には非公開のeスポーツの試合が行われた。参加したのは、レノボ・ジャパン(東京・千代田)とソフマップ(東京・千代田)それぞれの社員や関係者からなるeスポーツ部。バトルロイヤルゲーム『PUBG(PLAYERUNKNOWN'S BATTLEGROUNDS)』の練習試合だ。

 eSports Studio AKIBAはソフマップが店舗内に18年4月にオープンしたeスポーツ専用スペース。左右に5つずつ、計10の選手席と、中央に解説者席、ネット配信設備も整った、小ぶりながらも本格的なeスポーツ設備だ。

eSports Studio AKIBAは立ち見で30人も入ればいっぱいになりそうな規模ながら、本格的な配信設備も整っている。クラーク記念国際高等学校の授業にもスペースを提供しているそうだ
eSports Studio AKIBAは立ち見で30人も入ればいっぱいになりそうな規模ながら、本格的な配信設備も整っている。クラーク記念国際高等学校の授業にもスペースを提供しているそうだ

 当初はここに2社のeスポーツ部が集まって対戦する予定だったが、折からの新型コロナウイルスの影響を鑑み、ネット対戦に変更。ソフマップチームは同施設から、レノボ・ジャパンチームは秋葉原UDX内にある同社オフィス、NECパーソナルコンピュータ(東京・千代田)の米沢工場、群馬県の事業所に勤務する部員は同県の自宅とそれぞれの拠点から接続してプレーした。やむを得ずの措置とはいえ、全員が同じ場所にそろわずとも競技が成り立つeスポーツ“ならでは”の開催になったことは、コロナショック以後の取り組みを考えるうえでも興味深い。

ゲーム好きで知られるレノボ・ジャパンのデビット・ベネット社長は、eスポーツ部でも率先して活動に励んでいるとのこと。この日も同社で唯一、eSports Studio AKIBAから参加。その明るいキャラクターで存在感を発揮し、奮闘していた
ゲーム好きで知られるレノボ・ジャパンのデビット・ベネット社長は、eスポーツ部でも率先して活動に励んでいるとのこと。この日も同社で唯一、eSports Studio AKIBAから参加。その明るいキャラクターで存在感を発揮し、奮闘していた

レノボは企業のeスポーツ活動支援プロジェクトを開始

 実はこの練習試合はレノボ・ジャパンが今春から推し進める「企業eスポーツ部支援プロジェクト」を視野に入れたもの。19年9月の東京ゲームショウ2019で発表した同プロジェクトは、社会人のeスポーツ参加を活性化し、「実業団スポーツ」として発展させていくことを目的としている。既に17社ほどが参加を表明した。

 具体的には、企業eスポーツチーム同士のオンラインコミュニティーの設立と運営、オンライン企業対抗戦の開催・運営、企業eスポーツチームの立ち上げ支援の3つが柱になる。その一環として、ゲーマー御用達のチャットツール「Discord」で参加企業だけがログインできる専用サーバーを開設。これを通じた企業間のつながりや、企業対抗戦開催に向けたディスカッションなども始まっているという。企業eスポーツチームの立ち上げ支援では、レノボ・ジャパンがゲーミングPCの無償貸与を打ち出した。

 こうした取り組みが進む中、企業対抗戦への流れをつくるべく、秋葉原UDX内にオフィスを構えるレノボ・ジャパンと秋葉原に店舗を構えるソフマップという“ご近所同士”の企業が練習試合を行うことになったのだ。

レノボ・ジャパンのデビット・ベネット社長(右)とソフマップの渡辺武志社長
レノボ・ジャパンのデビット・ベネット社長(右)とソフマップの渡辺武志社長