ヨドバシホールディングスが大阪市に開業した初の複合商業施設「LINKS UMEDA（リンクス梅田）」。オープンからわずか10日で来館者数が500万人を突破し、2020年初めまでに1500万人を超える見込みだ。小売り激戦区の中心にありながら、周辺施設と異なる戦略を打ち出し、街全体の回遊性を向上させたことが勝因だ。
都心の一等地にあえて郊外型のテナント集積
リンクス梅田はカメラ・家電量販店の「ヨドバシカメラ マルチメディア梅田」に隣接し、地下1階から8階までの全フロアで連結している。両館合わせた売り場面積は約9万平方メートル。地域内で最大級の商業施設が誕生したことになる。施設コンセプトは、「つながる、ひろがる。ヨドバシカメラ＆LINKSが巻き起こす新梅田ライフスタイル革命」。ファッションやインテリア、アミューズメント、食などテナントは約200店。ヨドバシカメラの客層に加え、近隣のオフィスワーカーやファミリー、インバウンド客を狙う。
リンクス梅田館長で、リンクス梅田を運営するヨドバシ建物（東京・新宿）の五鬼上大介氏は、「これまで応えきれていなかった幅広いお客様のニーズを埋めるべくテナントを選んだ。競合するのではなく、独自路線を目指す」と話す。
2001年に開業したヨドバシカメラマルチメディア梅田の集客力は年間約5000万人で、単独でも1000億円を稼ぐ好調店だ。リンクス梅田との2館体制での売上高は初年度で1700億円、5年後は2000億円を見込むという。ただ、周辺には阪急うめだ本店、阪神梅田本店、大丸梅田店といった大手百貨店をはじめ、働く女性に人気のファッションビル「ルクア大阪」や大人客の支持率が高い「グランフロント大阪」など、競合店が立ち並ぶ。目標達成までのハードルは予想以上に高いといえるだろう。実際、テナントの誘致に苦戦したフロアはあるが、「当店は圧倒的な品ぞろえが強み。取り扱っていない商品がないことが勝因になるはず」と、ヨドバシ建物・取締役営業部部長の安藤修一氏は強気の姿勢を見せる。
強気の理由はリンクス梅田館内を一回りするだけで分かる。周辺施設とは明らかに異なるテナント構成と品ぞろえに徹しているからだ。都心の一等地でありながら、あえて郊外型ショッピングモールへの出店がメインだったテナントを集積してこれまで梅田になかったものをそろえ、明確なすみ分けを図ったことが集客増につながっている。
週末のファミリー客の取り込み狙う
郊外立地が中心のテナントが目立つリンクス梅田で、とりわけ集客効果を発揮しているのがキッズフロアだ。これまで梅田を敬遠しがちだったファミリー客を取り込むため、ヨドバシカメラの玩具・ホビー売り場と合わせて約9900平方メートルのキッズフロアを配置。さらに1200台を収容する駐車場を設け、「来館が習慣化する店を目指した」（五鬼上氏）。
キッズフロアで約1200平方メートルの面積を占めるアミューズメント施設「モーリーファンタジー」は、イオンファンタジーが運営している。多彩なゲーム機を導入したほか、子供が一人で入場できる遊び場「スキッズガーデン」を併設。子供が遊んでいる間、ゆっくり買い物を楽しみたい親のニーズにも応えた。同フロアにはスイーツ専門店や幼児向けフィットネスクラブ、子供服の「ミキハウス ホットビスケッツ」、100円均一ショップの「ダイソー」も出店。親子が安心して時間を過ごせるフロアを作ったことが、若い母親やファミリー層の注目を集めている。
ほかにも郊外ショッピングモール常連のテナントは多い。パルグループの「チャオパニック ティピー」や、ストライプインターナショナル（岡山市）の「アースミュージック＆エコロジー」、アダストリアの「グローバルワーク」といったファッションブランドに加え、Francfranc（フランフラン、東京・渋谷）は新業態「U.F.O.」の2号店を出店（関連記事「Francfranc新業態は体験型アミューズメントで集客狙う」）。靴の専門店チェーン「ABCマート」はフラッグシップ業態で出店し、郊外店よりワンランク上の品ぞろえで客単価を上げる狙いだ。梅田初出店となるニトリも、若年層まで広げた品ぞろえで、社内トップクラスの売り上げを目指すという。
スポーツ用品の「ゼビオ」と合わせて地域最大級のスポーツ・アウトドア売り場を構成するのが、19年4月にヨドバシホールディングスの完全子会社となった石井スポーツ（東京・新宿）だ。約4000平方メートルのワンフロアに、アウトドアとスキーの新業態を開業した。従来は熟練者向けが中心だったが、新業態では「ザ・ノース・フェイス」などアパレルのインショップを展開するほか、ファミリー層狙いのオートキャンプ用品も強化した。
郊外立地のテナントを集積するという意外な戦略の背景には、小売りの都心回帰の潮流がある。「これまで郊外を中心に出店してきたテナントも、集客と売り上げが見込める都心のターミナル立地にシフトする傾向がある。もはや郊外で手ごろな商品を大量販売する時代ではない」と、安藤部長は持論を展開する。商業ビル開発では後発だからこそ生まれた発想といえるが、新たな客層を獲得している事実は注目に値するだろう。
激戦区で勝ち残る秘策は、街への貢献
近隣のオフィスワーカーや国内外の観光客に照準を合わせた食品と飲食ゾーンも、リンクス梅田の目玉の一つだ。近鉄グループのスーパー・近商ストア（大阪府松原市）が梅田に初出店。地下1階のスーパーマーケット「食品専門館ハーベス」では、弁当と総菜の構成比が35％を占める。ピーク時には弁当約200種類、総菜約200種類以上が並ぶ。同社の粕本源秀社長は、「居住者や観光客が急増する大阪の都心部では食品に対するニーズが高まっており、ポテンシャルは大きい。梅田は大阪の玄関口であり、千載一遇のチャンス」と意気込む。
地下1階の「オイシイもの横丁」には約20軒の飲み屋が軒を連ね、オフィスワーカーのランチやちょい飲みのニーズに応える。館内には「スターバックスコーヒー」が3店舗、台湾ティー「ゴンチャ」も2店舗が入るなど計15店舗のカフェや軽食店を用意し、梅田の“カフェ難民問題”の解消に一役買っている。
今後、大阪では25年の日本国際博覧会（通称、大阪・関西万博）や、統合型リゾート施設（IR）など大きなプロジェクトが控えるため、インフラ整備も重要課題だ。リンクス梅田には関西国際空港や主要都市への直行バスと観光バスが発着する「バスターミナル」のほか、全1030室の「ホテル阪急レスパイア大阪」やコワーキングスペース「WeWork」も併設。さらに建物外周を1周するペデストリアンデッキ（歩行者専用橋）が、阪急梅田駅方面など3方向5カ所とつながることで、街の回遊性向上にも大きく貢献する。
現在、JR大阪駅の北側に広がる「うめきた」地域の地下では、新しい駅の工事が進行中だ。20年秋には広大な都市公園を中心とした「うめきた2期」の開発が本格化し、24年の街開きに向けてさまざまなプロジェクトが始動する。さらにこれまで街を分断していたJRの線路が地下に入れば、中津や福島とも一体化した巨大商圏の誕生も期待できる。「梅田の商業の中心が、百貨店の集積する南側から西側へと移っている。今後、うめきた2期が街開きすれば、間違いなく北へと広がり、リンクス梅田北側の再開発も始まるだろう」と、安藤部長は推測する。
ただ、大きく変貌し続ける梅田エリアで、後発施設が存在感を持ち続けるのは難しい。リンクス梅田が立地の優位性を武器に高い集客力を保持していけるかどうかは、圧倒的な品ぞろえはもちろん「街への貢献」が一つのキーワードとなりそうだ。
（写真／橋長初代）
