タイプの異なる2つの言語学習アプリが日本市場への関わりを強めている。1つは世界中で人気の高い「Duolingo(ドゥオリンゴ)」。日本語話者向けに中国語学習コースを新設した。もう1つが、語彙学習に特化した「Drops(ドロップス)」。その特徴を生かし、アイヌ語の学習コンテンツを提供し始めた。アプリで言語を学習する傾向がさらに強まるかもしれない。

Duolingoの日本語サイトのトップページ
Duolingoの日本語サイトのトップページ

 2012年のサービス開始後、ユーザー数が既に3億人以上に達するなど、世界中で人気の高い言語学習プラットフォーム「Duolingo(ドゥオリンゴ)」は、19年11月20日から、日本語話者向けの中国語学習コースを新設した。ユーザーはDuolingoアプリを自分のスマートフォンにダウンロードして会員登録すれば、原則、無料で中国語を学ぶことができる。

Duolingoが新設した日本語話者向け中国語学習コースのアプリ画面
Duolingoが新設した日本語話者向け中国語学習コースのアプリ画面

112万人が英語学習コースを利用中

 Duolingoは04年に日本語話者向けの英語学習コースを開設し、日本市場に参入済み。日本でのDuolingoアプリの利用者数は約370万人(19年7月時点)。うち112万人が、英語学習コースを最低月1回利用するアクティブユーザーだという。「今回は日本市場のユーザーからの『中国語学習コースが欲しい』との声に応えて、コース開設を決めた」(ルイス・フォン・アン創業者CEO)。コース増設で日本市場へのさらなる浸透を目指す。

 そのDuolingoの人気が世界中で高い理由は主に2つある。1つは、ユーザーは原則、無料で受講できることだ。すべての学習コンテンツは1レッスン5分で構成され、レッスンが終わるたびに、Duolingoがユーザーのアプリに広告を配信する仕組み。Duolingoはユーザーには原則無料でアプリを利用させて普及を加速させ、そこから得られる広告収入を増やす作戦を採っている。広告を見たくないユーザーは、サブスクリプション(月額定額払い、価格は国によって異なる)も選べるが、その割合は全体の2%にすぎないという。

 もう1つは、リーディング、ライティング、リスニング、スピーキングの4分野の学習がゲーム感覚で学べるように、コンテンツの内容が工夫されていることだ。「言語学習の最大の課題は、学習者のモチベーションの維持にある。つまらない教材を我慢して使うよりも、楽しいツールで学ぶほうが、学習が継続し、言語を習得しやすくなる」(アン氏)。

アプリ開発を3チーム制で進める

 そのためDuolingoは、米国のピッツバーグに拠点を構え、「教育コンテンツチーム」80人、「エンゲージメントチーム」30人、「サブスクリプションチーム」25人という3チーム制の開発体制を採る。教育コンテンツチームは、どうすればユーザーが言語を学習しやすくなるかという教育的視点からコンテンツの内容を考える。エンゲージメントチームは、ゲーミフィケーションのノウハウを駆使して楽しく学習できる方法を考案。サブスクリプションチームは継続利用してもらうためにコンテンツをどう工夫すればよいかを考える。

 そのうえで、教育コンテンツチームは「質の向上」、エンゲージメントチームは「ログイン時間」、サブスクリプションチームは「収益」など、3チームそれぞれに異なるKPI(重要業績評価指標)が設定されており、「各チームから提案されたアイデアを実行すると別チームのKPIが下がる場合は、そのアイデアは採用しない」(アン氏)というルールで開発を進めている。「3つのチームのバランスを取ることで、教育効果を高めながら、ユーザーのモチベーションを保てる面白い学習コンテンツを開発することができる」(アン氏)わけだ。

 もう1つ。世界中に3億人以上という膨大なユーザーから収集しているデータを分析し、コンテンツの開発に反映させていることも、Duolingoの人気を高めている要因だ。AI(人工知能)を利用して、「このような学習態度を見せるユーザーには、このコンテンツを提供すると効果が高い」などと分析し、ユーザーごとに最適の学習コンテンツを提供する。つまり、「パーソナライゼーション」を実施して、ユーザーの満足度を引き上げているのだ。

日本でも英語能力検定試験の採用を目指す

 Duolingoは、日本市場で、さらに先も見据えている。実はDuolingoは、パソコンで受験する語学検定試験「Duolingo Proficiency Exam」を4年前に立ち上げた。米国では既に、多くの大学や企業が、TOEICやTOEFLのような既存の検定試験と並んで、英語能力を測る語学検定試験として採用している。特に大学は、スタンフォード大やコロンビア大、エール大、デューク大、UCLA(カリフォルニア大ロサンゼルス校)といった著名校を含む約700の大学が採用済みだ。

 短期間で急速に採用が広まった理由は、内容に定評があったことに加えて、主に2つある。まず低価格。TOEICやTOEFLといった既存の検定試験の受講料が250ドル(約2万6000円)前後なのに対し、Duolingoの検定試験は約50ドル(約5250円)と格安だ。加えて、受験者が会場に足を運ばずに、自宅の内蔵カメラ付きパソコンで受験できる。自宅受験の場合に懸念されがちな「なりすまし対策」も、パソコン内蔵カメラを通して、受験者が本人かどうか、誰かと入れ替わったりしないかどうかを受験時間中、人の目で監視する体制を整えて対応している。

 日本は大学の入学試験制度改革の真っ最中。英語の学力判定に複数の民間試験を導入しようと準備をしてきたにもかかわらず、入試直前の11月に導入延期を決断したばかりだ。地方と都市部の受験生、経済的な格差のある受験生の間で「公平性を保てない」というのが、導入延期の大きな理由だったが、安価でかつ自宅で受験可能なDuolingoの検定試験ならば、このハードルをクリアできる。「数カ月以内に日本にカントリーマネジャーを置いて、日本の大学はもちろん企業にも、検定試験の採用を働きかける」(アン氏)計画だ。

Duolingoのルイス・フォン・アン創業者CEO。グアテマラ生まれ、米国在住のエンジニアにして起業家。米グーグルが買収した「reCAPTCHA」(ユーザー登録などの認証画面で見かける数字と線などを組み合わせた画像)の開発者でもある
Duolingoのルイス・フォン・アン創業者CEO。グアテマラ生まれ、米国在住のエンジニアにして起業家。米グーグルが買収した「reCAPTCHA」(ユーザー登録などの認証画面で見かける数字と線などを組み合わせた画像)の開発者でもある
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