マンガアプリ開発のand factory（アンドファクトリー）が展開するIoT体験型宿泊施設「＆AND HOSTEL（アンドホステル）」の関西1号店が2019年8月23日、大阪・堺筋本町にオープン。ユニークなコンセプトが受け、既存店の稼働率は85％以上。人気の理由を探った。
スマホ一押しで快適な宿泊空間に
アンドホステルは2016年8月オープンの福岡店を皮切りに、これまで浅草、上野、秋葉原など東京都心部を中心に出店してきた。関西初となる「アンドホステル ホンマチイースト」は9店舗目に当たり、今期は大阪市内をはじめ、インバウンド客が見込まれるエリアを主戦場にドミナント出店を加速するという。今後1年間で約20店舗まで増やす計画だ。
最大の特徴は複数の最先端デバイスを1カ所に集結させ、近未来の“IoT空間”が楽しめる体験型の宿泊施設である点。同社が独自開発した専用のIoTプラットフォームアプリを用いることで、宿泊客は鍵の開け閉めや照明、エアコンなどすべてのIoTデバイスを一元的に操作できる。
アプリには「Wake up！」「Sleep」「Relax」など6つの利用シーンが設定されており、それぞれのシーンに合わせた快適な室内環境に瞬時に切り替えることができる。例えば、「Wake up！」モードのボタンをタップすれば、カーテン、スマートスピーカー、照明、テレビ、空気清浄機の5つのデバイスが一斉に起動し、起床に適した環境を整えてくれる。設定内容は、既存店の宿泊客数十万人の利用実績を基に最適化したもの。ただし個人差があるため、デバイスを起動した後で変更も可能だ。
さらにセンシング技術やクラウドデータと連携させ、天候、防災情報の通知やラウンジの混雑状況、洗濯機の使用状況なども、アプリからリアルタイムで把握できるようになっている。
全66室（他にドミトリー14床）を擁するアンドホステル ホンマチイーストには、こうしたIoTルームが7室。開放的な高い天井を生かした最上階のラグジュアリーIoTルームに導入され、アマゾンのスマートスピーカーも設置されている。「アレクサ、おはよう」と呼びかけると、アレクサが返答してくれ、木製のスマートデバイス「mui」にも「おはようございます」と表示される。
他では体験できない近未来の暮らしに触れられるのが、アンドホステルの最大の魅力だ。IoTルームはユニットバス付きのダブルツイン仕様で、4人まで宿泊可能。それでいて1部屋1万8000円（税込み）と、コストパフォーマンスの高い料金設定も人気の理由といえる。
最上階には交流好きな外国人旅行客のニーズに対応し、夜景を一望できるスカイラウンジとキッチンを配備。1階にはラウンジスペースと、ビーガン（完全菜食主義者）にも対応した飲食店を設けた。現時点では朝食サービスはないが、利用客のニーズや採算面を考慮して検討していく考えだ。
「変なホテル」に客室向けタブレットサービス導入
アンドファクトリーは18年7月、H.I.S.ホテルホールディングスと業務提携を締結。「変なホテル東京 赤坂」開業以降、変なホテル全室に客室向けタブレットサービス「tabii」を導入している。ロボットホテルの運営に欠かせないエンターテインメント性と、人手不足が続く現場の生産性向上が導入の目的だ。
tabiiとは、ホテル館内の案内や地域ならではのグルメと観光情報、音楽や映画などの動画コンテンツを客室内で閲覧できる、無料タブレットサービスのこと。内線電話やルームリモコン機能を備え、ラウンジの混雑状況や洗濯機の使用状況も確認できる。観光スポットなどの情報は、携帯電話からQRコードで読み込んで持ち出すことも可能だ。
現在、アンドホステル、変なホテルだけでなく、全国のホテルや旅館に2024台（19年5月末時点）を納入。導入コストは初期費用の3万円だけで、月額利用料は無料というのが強みになっている。「tabii内で流れている動画サイト・Hulu（フールー）などの広告収益が我々のビジネスの源泉」と、同社IoTディビジョン取締役の梅本祐紀氏は明かす。
tabiiには宿泊施設の業務効率化につながる機能が搭載されていることも、業界から注目されている点だ。ホテル・旅館業界では、いまだに紙に印刷された館内案内や宿泊約款を部屋に配置し、内線電話を引く施設が多く、IT化が遅れている。そこでフロント業務を補完する機能として、Q＆Aチャットボットが宿泊客の問い合わせに対応し、スタッフの業務負担を軽減。多言語対応にすることで、インバウンド客の問題も解決した。
「ホテル業界で今一番の問題は採用難ということ。業務効率化で運営コストを下げないと維持できない地方の旅館やホテルは多い。IoTホステルを運営し始めた頃、大手ホテルチェーンからITを活用して運営コストを下げる方法はないかと相談されたのが、tabii開発のきっかけだ。業界の課題を解決するためのサービスを社内で独自に開発してきた」と、梅本氏は振り返る。
将来は宿泊客の好みの環境を再現
もう一つの自社開発サービス「innto」は、1ベッドの月額利用料199円という低コストの宿泊管理システム。予約や販売価格、残室数、料金などの情報を一元管理できるもので、チェックイン、チェックアウト、精算などのフロント業務を支え、予約管理もできる。「18年6月に旅館業法が改正され、条件付きではあるがフロントの無人化が可能になった。省人化に対応したサービス」と梅本氏。
ターゲットは最近増えている小規模な簡易宿泊所だ。18年3月に発売し、導入施設は19年5月末時点で204施設まで拡大。クラウド型で使いやすく、ホステルや宿泊特化型ビジネスホテルに向いているという。
将来的にはこれらのサービスを連携させ、IoTデバイスから得られたビッグデータを活用したビジネスを構想する。例えば、宿泊者の宿泊履歴から好みの室温や明るさなどを把握しておけば、その客が次回利用した際にリラックスできる空間を事前に用意できる。tabiiで提供するコンテンツや広告も、宿泊客の属性に基づいて最適化が可能だ。
もっとも日本では、IoTデバイスが一般に普及するまであと数年は待たねばならないだろう。デバイスの普及促進と技術革新を後押しする取り組みは、アンドホステルの本来の目的の一つ。「デバイスメーカーと協業し、実際に利用したデータやヒアリングした声をフィードバックし、ものの改善につなげていくための場でもある」（梅本氏）
同社は今後、住宅分野への参入も狙っているそうで、IoTホステルでの滞在経験が日常になる日はそう遠くないかもしれない。
（写真／橋長 初代）
