植物由来の素材を使い、本物の肉とそっくりの食感や味わいを再現した代替肉が注目を集めている。背景にあるのは健康や地球環境への意識の高まりだ。モスフードサービスがビヨンド・ミートの代替肉パティを採用するなど、導入する企業が増えている。
欧州や米国では、新たな食材として代替肉が急速に浸透している。植物由来の素材を使用することからプラントベースフードとも呼ばれる。これらの地域では、ベジタリアンやビーガンなど野菜だけを食べる人が珍しくない。また、普段は肉も野菜も食べるが、時々野菜だけを食べる日を設けるフレキシタリアンという食のスタイルも広がりを見せている。そのため、代替肉メーカーが続々と登場。代替肉専用の売り場を設けるスーパーも増えている。
米国では、代替肉ハンバーガー用パティを販売するビヨンド・ミート社が、2019年5月2日にナスダック市場に上場し、株価が高値を付けたことで注目を集めた。こうした海外の動向を受けて、国内でも、代替肉を導入する飲食店などが徐々に増え始めている。
モスバーガーが台湾で代替肉を導入
モスバーガーを運営するモスフードサービスは、台湾の一部店舗でビヨンド・ミート社の代替肉パティを使用したハンバーガー「MOS Burger with Beyond Meat」を2019年6月6日に5店舗で発売した。売り上げは予想以上で、販売店舗の拡大を目指す。「台湾では健康への意識が高いお客さまが多く、代替肉を使ったハンバーガーとの相性はいい。日本での販売も検討している」とモスフードサービスの安藤芳徳・執行役員マーケティング本部長は話す。
同社は、いち早く代替肉を導入した外食企業の一つ。2015年に大豆を主原料にしたパティを使用した「ソイパティモスバーガー」を販売。現在も継続販売している。ただし、このパティは肉を使っていないが、味や食感を整えるため一部つなぎとして動物性のゼラチンを用いていており、完全なプラントベースではない。
「ハンバーガーはジャンクフードというイメージを持たれている。我々には、野菜をたっぷり使ったハンバーガーをたくさん食べてもらいたいという思いがある」と安藤執行役員は話す。そうした思いを反映する商品として同社は、野菜をふんだんに使用した「モス野菜バーガー」や「モスの菜摘（なつみ）」といった商品を発売してきた。これらのラインアップにビヨンド・ミートのパティが加わることで、さらに健康的なブランドイメージをアピールできる。
代替肉が注目されるのは、地球環境にやさしい食材を選びたいという意識の高まりも大きな要因だ。
国連食糧農業機関（FAO）は、人工的に排出される温暖化ガスの14.5％が畜産業によるという調査結果を発表した。牛や豚など家畜の飼育が減少すれば、二酸化炭素などの温暖化ガスの排出量を削減できるわけだ。
家具販売大手のイケアは、こうした健康と地球環境という2つの価値観に訴える代替肉を開発し、世界規模で成果を上げている。
日本法人イケア・ジャパン（千葉県船橋市）は、国内の9店舗で代替肉を使用した「ベジドッグ」を19年5月16日に発売した。パンで挟んでいるソーセージ風の具材が代替肉だ。ひよこ豆やグリーンピース、ニンジン、ケールなどを原料とし、動物性食材を一切使用していない。これにマスタード、フライドオニオン、赤キャベツをトッピングして提供する。ただ、バンズに卵と乳製品を使用しているという。将来的にバンズも植物性由来のものに切り替える予定だ。
イケアはベジドッグを2万個販売
通常のホットドッグの販売価格は80円で、ベジドッグは20円高い。それでも国内で2万個以上を販売。世界での販売数量は500万個を超える。「イケアは、健康と地球環境の両方でサステナブル（持続可能）な食品を提供するためプラントベースフードの開発に力を入れている」と同社のCountry IKEA Food Managerの佐川季由氏は話す。
「ベジドッグは植物性材料がほとんどなので胃にもたれにくく、消化が良い。また摂取カロリーは、ホットドッグよりも3割少なく、排出される二酸化炭素の量は10分の1になる。最初は耳慣れなかったサステナビリティという用語も一般的に使われるようになり、日々の生活で意識する人も増えた。プラントベースフードも数年で一般に浸透するはず」と佐川氏は語る。
ベジタリアンブッチャージャパン（東京・豊島）は、代替肉を外食企業に売り込んでいる。主力製品は、牛肉風の代替肉パティ「MC2 NO BEEF BURGER PATTY」や鶏肉風の代替肉パティ「MC2 NO CHICKEN BURGER PATTY」だ。いずれも大豆や小麦を原料としている。
ベジタリアンブッチャーは、オランダのベジタリアン向けの食品販売会社で、食品・日用品大手の英蘭ユニリーバが2018年12月、市場の拡大を見越して同社を買収したことで注目を集めた。村谷氏は同社と専売契約を締結し、ベジタリアンブッチャージャパンを設立した。
「欧州ではベジタリンやビーガンは珍しくないが、最近は一般の人が地球環境保全や動物愛護を目的に、月1回や週1回など定期的に肉を摂取しない日を作る運動が広く浸透している。そうしたフレキシタリアンのニーズに対応して代替肉を使うメニューを用意するレストランも多い」と同社社長の村谷幸彦氏は話す。
人気タレントなどが代替肉普及をけん引
国内でもインフルエンサーが野菜食を選択するケースが目立ち始めた。「女性を中心にフィットネスやヨガがブームだが、一部のヨガスタジオは、ビーガンであることをインストラクターの条件にしている。ビーガンであることを公表した人気タレントも出てきた。こうした憧れの存在から影響を受けて、野菜中心の食事を選んだり、フレキシタリアンを実践したりする一般の人が増えてくるはず」と村谷氏は話す。
フードテックが注目される中、代替肉を開発し、急成長するベンチャー企業も現れた。グリーンカルチャー（埼玉県三郷市）は、18年10月には大豆を主原料としたチキン風ナゲットを発売。食品スーパー「オーケー」の約70店で販売している。19年5月には、同じく大豆を主原料としたソーセージ風代替肉も開発した。
同社は、国内外のプラントベースフードを扱うネット通販会社としてスタートした。しかし、「商品のバリエーションに物足りなさを感じ、自前で開発することにした」と同社の金田郷史社長は話す。食材の配合などを独自に研究し、本物の肉の食感に近づけたことが評価され、スーパーマーケットなどの販路が拡大した。その結果、売り上げは、ネット通販と合わせて毎年120％で伸びている。大手流通や商社、外食チェーンなどからの引き合いも増えているという。
「日本製食品は質の高さから海外でも人気がある。日本の代替肉メーカーとしてさらに成長したい」と金田社長は語る。
今回取材で取り上げた各社の商品を、記者も実際に食べてみた。ソースなどで味付けしていることもあり、いずれも代替肉だと言われなければそれと分からないほど、味や食感は肉にそん色ないレベルに達していた。日本のレストランや食卓に代替肉が並ぶ日はそう遠くないかもしれない。
