テクノロジーの進化によって今までになく大胆な店舗改革が実行可能になり、国内外の小売業があの手この手で顧客との接点を強めようと躍起になっています。いずれも単なる業務効率化といった後ろ向きなものではなく、来店したくなるような新たなユーザー体験作りといった前向きなものばかりです。
ただ、話題が「キャッシュレス」「D2C」「データの活用」「AI」…など多岐にわたることから、小売業界のイノベーションの全体像が俯瞰（ふかん）しにくいことに悩むマーケッターは多いのではないでしょうか。そこで、消費マーケティングの専門ネットメディア「日経クロストレンド」ならではの視点で、マーケッターのための「小売りxテクノロジー」の最新事情が分かる至極の記事7本を紹介します。
「そこまでやるか」のアイデアで客を呼ぶ
スタバやナイキが採用 日本の小売店も「BOPIS」に取り組むべき
顧客を自店につなぎ止めるためにポイントカードを使うことが多い日本。一方米国では、ECサイトのIDを使ってオンラインからオフラインへ誘導し、データを有効活用する動きが活発になっています。その切り札として役立っているのが「BOPIS」という概念。「ネットで買って店舗で受け取る」のが当たり前になった米国の今を紹介します。
「家電のベータ版を試せる」 蔦屋家電の型破りなビジネスモデル
米国でここ数年話題のユニークな小売店がクラウドファンディング中の製品を並べる「b8ta」ですが、似たコンセプトの店舗が日本にも登場しています。次世代型ショールームをうたう二子玉川 蔦屋家電に2019年4月にオープンした「蔦屋家電＋（プラス）」がそれです。来店客の行動をAI（人工知能）カメラで分析しマーケティングデータを得るハイテク店舗の全貌を見ていきましょう。
期待と課題が交差するAmazon Go型無人店舗
僅か100万円で開発した「Amazon Go」型店舗 その意外な仕組み
「Amazon Go」に代表される、ウオークスルー決済に注目が集まっています。実は、初期投資100万円でウオークスルー決済を実現した店舗が都内・秋葉原にオープンしていることをご存じでしょうか。どのような仕組みで実現したのかが分かると、最新の顧客体験をライバルに先駆けて実現するヒントが浮かび上がってきます。
JR東がAmazon Go型キオスクに本腰 子会社通じ専門会社設立へ
「駅ナカ消費」の世界にもイノベーションの波が押し寄せています。駅の売店や飲食店などを無人化できれば、特に人手不足に悩む地方の駅が抱えている問題を解決できるからです。積極的なのが東日本旅客鉄道（JR東日本）。スタートアップ企業などと組み、テクノロジーを駆使する店舗の未来像を見ていきます。
ネットとリアルを融合する方程式はこう解く
アマゾンに依存せず急成長 新小売店「D2C」のビジネスモデル
小売店を経由せずに自社製品を消費者へ直接商品を届けるビジネスモデル「D2C（ダイレクト・ツー・コンシューマー）」。米アマゾン・ドット・コムなどのプラットフォームに頼ることなく、特徴ある製品を開発し急成長する企業が米国で急増しています。D2Cの最前線を紹介しましょう。
小売り業にとって宝の山であるビッグデータも、意義のある分析ができなければ宝の持ち腐れです。約30人もの専門部隊を立ち上げ、本気でデータを向き合う企業が九州のトライアルカンパニーです。その挑戦をひもとくと、今後の小売り業がデータに向き合う際の秘訣が浮かび上がってきます。
“ネット”のノウハウを“リアル”に持ち込む動きに対して、リアルな店舗を持つコンビニエンスストアが逆襲を始めました。象徴する動きが、セブン－イレブンが北海道でテストしているネットコンビニ「セブンらくらくお届け便」でしょう。物流拠点に頼らず、全国約2万店の店舗網が抱える在庫を駆使した「次の一手」には注目です。
