シリコンバレーの起業家が見た中国「BATH」の強さ 4つの秘密

バイドゥ、アリババ、テンセントといったソフトウエア企業や、通信機器大手のファーウェイなど、巨大中国企業が世界を席巻している。「BATH」（バース）と称されるこうした企業をはじめ、中国企業はなぜここまで急速に躍進したのか。

　シリコンバレーで複数のテクノロジー企業を経営する吉川欣也氏は、約20年にわたって中国企業と付き合ってきた。その経験から2018年11月、書籍『テクノロジーの地政学シリコンバレーvs中国、新時代の覇者たち』を上梓した同氏が感じるBATHの強さの源泉は、次の4つに集約されるという。19年4月16日、東京・御茶ノ水で開催された「チャイナイノベーションを牽引するBATHと中国スタートアップ」セミナーで語られたポイントを紹介しよう。

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1. そもそもの志が高い

　中国企業は、16～18年の3年間で77社が米証券取引所（ニューヨーク証券取引所およびナスダック）に上場した。その間、日本企業の米国上場はわずかに3社だ。

　「日本の若い起業家はユニコーン企業になりたい、作りたいと志すが、中国の若者はそれだけでは満足しない。米国で上場したい、世界に認められたいと考えている。そうやって世界から認められる土台を作り、グーグルから人材を引き抜くくらいのことを考えている」

　こうしたそもそもの志の高さの違いが、日中の勢いの差につながっていると吉川氏は指摘する。例えば中国におけるAI（人工知能）研究をリードするバイドゥの自動運転技術プラットフォーム「Apollo」には、今では大小100社以上の企業が参画。中国で自動車事業を行ううえでは、もはや活用しない道はないほどの存在となっている。このApolloプロジェクトのネーミングセンスにも、彼らの志の高さが見てとれるという。

バイドゥ「Apollo」プロジェクトのGitHubページ。かつての米大統領J・F・ケネディの言葉を引用している理由は？

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　Apolloは言うまでもなく、有人月面着陸の「Apollo計画」にちなんで名付けられた。中国企業であるバイドゥがなぜ米国の宇宙開発計画にちなむのか。彼らが着目したのはApollo計画が掲げたミッションだ。彼らはケネディ元大統領の言葉を引用し、それになぞらえる形で「われわれは困難に立ち向かうのだ」と自分たちの使命を言語化する。「その心意気がシリコンバレーの人たちの心も大きく揺さぶっている」と吉川氏は言う。