マイカーや社用車を運転していて不測の交通事故に巻き込まれたとき、頼りになるのがドライブレコーダーに残された映像だ。しかし、機種によっては肝心の事故映像が十分に撮れていないこともある。万全を期すには、どんなスペックが必要か。裁判資料としてドライブレコーダーの映像解析を行うプロに聞いた。

 滋賀県大津市で発生した保育園児らの死傷事故や、東京・池袋での高齢者による暴走事故など、クルマが凶器と化した凄惨な事故が近年、後を絶たない。こうした痛ましいニュースを見るにつけ、万が一の事故対策あるいは抑止力を期待して、慌ててマイカーにドライブレコーダーを装着した人も多いだろう。営業車両などを多く保有する事業者、それを運転しているビジネスパーソンにとっても、今やドライブレコーダーは必須の装備だ。

 しかし、だ。「あなたが選んだドライブレコーダーは、いざというとき役に立たないかもしれない」――。そんな問題提起をするのが、ドライブレコーダーに記録された事故映像の解析サービスを手掛けるジェネクスト(横浜市)の笠原一社長だ。

 同社はドライブレコーダーの映像を3Dモデル化し、過失修正に必要な速度、角度、距離を高精度で算出する独自の特許技術を持つ。保険会社や弁護士事務所などの依頼を受け、裁判資料として交通事故の鑑定結果を年間100件程度まとめており、事故の過失割合が8対2から1対9に逆転した例もある。

ジェネクストは、ドライブレコーダーのレンズのゆがみを考慮した独自の手法で映像鑑定を行う
ジェネクストは、ドライブレコーダーのレンズのゆがみを考慮した独自の手法で映像鑑定を行う

 こうした実績を重ねる中で、笠原氏は「ドライブレコーダーの種類によっては、記録された映像が裁判のエビデンスとして適していないケースが散見される」と話す。そればかりか、せっかくドライブレコーダーを装着していても、肝心の事故映像が撮れていないことすらあるという。これでは元も子もない。

 そこで今回、ジェネクストがまとめた“裁判に強い”ドライブレコーダーの必要項目を紹介する。自宅のマイカーや社用車に装着されたドライブレコーダーに致命的な問題はないか、今一度チェックしたほうがいい。あるいは、これからドライブレコーダーを購入する際の参考になるはずだ。

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