東京五輪が開催される2020年は、次世代通信の商用サービスが本格する“5G元年”と言える。携帯大手各社の戦略の違いを探った

携帯大手の5Gサービス早分かり ドコモ、KDDI、楽天どう動く

2019年05月27日
  • 東京五輪が開催される2020年は、次世代通信の商用サービスが本格する“5G元年”と言える。携帯大手各社の戦略の違いを探った
  • NTTドコモが5Gのサービス提供に向け打ち出した「マイネットワーク構想」。5Gスマートフォンをハブとして、先進的なデバイスを活用したサービスを提供していく
  • マイネットワーク構想の一環として、MRに関する技術やデバイスなどを手掛けるマジックリープと提携
  • KDDIは3.7GHz帯で、海外でも使われている帯域を獲得したことから、機器調達などの面で優位性があるとしている
  • KDDIは広いエリアをカバーすることで地方創生に取り組むとしており、新たに地方創生ファンドも設立した
  • ソフトバンクは5Gの「基盤展開率」ではなく、「人口カバー率」を早期に90%以上にしたいとしている
  • ソフトバンクは5GでIoTを活用した法人ソリューションの拡大を進めるべく、さまざまな実証実験を進めている
  • 「MWC 2019 Barcelona」で楽天モバイルの仮想化ネットワークについて説明する、タレック・アミンCTO(最高技術責任者)。過去の資産がないことは、最新のネットワークをいち早く提供できるというメリットでもある
  • 楽天モバイルにとっては、5Gのサービスよりも携帯電話会社としての基盤作りが課題。実店舗数は2019年5月時点で500店舗と、先行する3社にははるかに及ばない