米国時間2019年3月25日、アップルは動画配信「Apple TV+」や雑誌・新聞記事の読み放題「Apple News+」などの新サービスを発表した。日本に上陸したときのインパクトや、アップルが今後コンテンツ系サービスのプラットフォーマーとして勝ち抜くための条件について分析する。

アップルは次世代に向けた動画配信などコンテンツ系サービスを発表
アップルは次世代に向けた動画配信などコンテンツ系サービスを発表

動画配信は5G時代に欠かせないコンテンツサービス

 アップルは今回の発表会で、大きく分けて4つの新たなサービスを発表した。このうちApple Payと連携するクレジットカード「Apple Card」を除く3つが、今回分析するコンテンツ系新サービスだ。

 まず動画配信のTVアプリ「Apple TV app」を見ていく。これはiOS端末や、HDMIストリーミング端末のApple TVで利用できる、テレビ番組や映画など動画コンテンツを視聴するためのアプリで、アップルは16年から北米で展開してきた。今回はそこにテレビ系コンテンツを拡充したほか、リコメンデーションエンジンのアルゴリズムやユーザーインターフェースのブラッシュアップも行う。19年秋には北米をはじめ100を超える国々で、月額定額制のオリジナル動画配信「Apple TV+(アップルTVプラス)」も始める。日本でも同じタイミングで導入されることになりそうだ。

Apple TV+に加わるコンテンツプロバイダー。同サービスが日本に上陸するなら、魅力的なコンテンツを製作できるテレビ局や映像プロダクションを巻き込むことが肝要だ
Apple TV+に加わるコンテンツプロバイダー。同サービスが日本に上陸するなら、魅力的なコンテンツを製作できるテレビ局や映像プロダクションを巻き込むことが肝要だ

 アップルは今後、間違いなく動画配信サービスを徹底強化してくるだろう。同社はまだiPhoneの5G対応について見解を明かしていない。しかし19年後半以降には、世界中で5Gの高速通信技術が生かせるコンテンツが求められる。5Gと相性のいいコンシューマ系サービスとして、動画配信は一般ユーザーに訴求しやすい。またiPhone/iPad、Macなど、ハードウエアの差別化にとっても欠かせないサービスだ。

 アップルが日本で動画配信サービスを成功させるためには、洗練されたiOSデバイスとアプリのユーザーインターフェース以外、“中身(コンテンツ)は空っぽ”にして市場に乗り込むくらいの覚悟も必要だろう。

 米国の映画やテレビドラマには、世界中で人気を集めるコンテンツがある。だが、特に日本は「言語の壁」だけでなく、テレビを手に入れれば無料で見られる質の高い番組がそろっているため、米国製コンテンツだけでは獲得できるファンは限られる。オリジナルコンテンツを含め、「テレビは無料で見られるもの」という常識に立ち向かいながら、アップルが独自のサービスを根付かせるには、日本のテレビ局や映像プロダクションと深く強い関係を築く必要がある。

「Apple TV+」としてアップルはオリジナル映像コンテンツ製作にも乗り出す
「Apple TV+」としてアップルはオリジナル映像コンテンツ製作にも乗り出す

 iPhoneなどモバイル端末で映像を楽しむ会員を多く獲得するには、通信キャリアの力も借りなければならない。NTTドコモは独自の動画配信プラットフォーム「dTV」を持っているため、アップルのサービスとライバル関係になる。KDDIとソフトバンクはNetflixと既に手を組んでいる。音楽配信のApple Musicについて、アップルは19年からKDDIと協業している。KDDIと一緒に「音楽とテレビ、セットでお得な定額制プラン」のような戦略を打ち出せれば、注目されそうだ。

アップルの動画配信はオフライン視聴にも対応。通勤・通学時にも楽しめそうだ
アップルの動画配信はオフライン視聴にも対応。通勤・通学時にも楽しめそうだ

アップルは「活字媒体の常識」をぶっ壊す?

 雑誌・新聞記事の定期購読「Apple News+(アップルニュースプラス)」についても、俯瞰(ふかん)的に見ればアップルが「5G時代」を勝ち抜くために用意した、コンテンツ系サービスの1つと考えられる。

 Apple Newsも15年のサービス開始後、米国を中心に雑誌の“月定額・読み放題”の、いわゆるサブスクリプションサービスとして成長してきた。今回、大手新聞社の記事購読を加えたほか、ユーザーインターフェースも改善した。月額料金は9.99ドル(約1100円)である。米国ではサービス名に「+」を付けて、リニューアルを強調した。またカナダでも、2つの公用語である英語とフランス語のサービスを始めた。19年内にはオーストラリアと英国に、サービス地域を広げる。日本への導入については、本稿執筆時点でまだ明らかになっていない。

Apple News+には、米国内で販売されている300以上の一般誌、カナダで販売されている30以上の一般誌のデジタルコンテンツが加わる
Apple News+には、米国内で販売されている300以上の一般誌、カナダで販売されている30以上の一般誌のデジタルコンテンツが加わる

 本件の発表会リポートでは、「Apple New+が日本を含む世界各地で成功するためにはコンテンツのローカライズを丁寧に進めていくことが大事」と書いた(「アップルが定額制サービスで攻勢 キャッシュレス決済でも新戦略」の記事参照)。しかし発表会から数日たった現在、このサービスに対する見方が少し変わりつつある。もしかするとアップルは、グーテンベルクが発明したと言われる活版印刷に端を発する「活字メディア」の常識を、エキサイティングな意味で“ぶっ壊そう”としているのではないだろうか。

 というのも、発表会のプレゼンテーションでチラ見せしていた「マガジンの表紙が動画で見せられる」という、モバイルアプリならではのギミックを上手に使いこなせば、出版元やクリエイターが新たな表現媒体を手に入れることもできるからだ。もちろん似たようなテキストや動画による、“メディアミックス”ができるプラットフォームは今までにもあったが、これからは5Gの高速・大容量といった通信インフラも一緒に使える。時代が移り変わろうとする今、アップルはApple News+というプラットフォームを足場にニュース・雑誌媒体の“突然変異”を起こすつもりなのかもしれない。

iPad ProやiPhone最新モデルの大画面を生かした、動画とテキストを交えたダイナミックな表現もApple News+の特徴
iPad ProやiPhone最新モデルの大画面を生かした、動画とテキストを交えたダイナミックな表現もApple News+の特徴

 そう考えるとApple News+のほうは、アップルがメディアやコンテンツクリエーターに対して“空っぽの入れ物”を渡すだけではなく、動画やAR(拡張現実)による表現が生かせる「コンテンツ製作のノウハウ」を、ある程度手取り足取りレクチャーする必要があるだろう。「開発キットをオープンに提供する」だけでなく、例えば現在Apple Storeで展開している「Today at Apple」のセミナーやレクチャーより本格的なプロ対象講座を開設して、資格認定やアイデアソンをアップルが主催しても面白そうだ。製作者のすそ野が広がり、人数が増えれば、メディア表現の変革は一気に加速するだろう。5G時代のコンテンツクリエーションを、アップルが音頭を取りながら仕掛ける時代が来るかもしれない。

ハードウエアの“アップル縛り”は有効か?

 もう1つの定額制ゲーム配信「Apple Arcade」も、やはり明らかに5G時代を意識したサービスだと言える。発表会では開始時期について、「19年秋をめどに世界150以上の国々で」と発表された。その後、アップルのサイトに同サービスの日本語による紹介ページが立ち上がった。今秋には日本にも上陸することになりそうだ。

 発表会で、「オフラインプレイ可能」を明言していたのは朗報だ。後は勝ち抜くために、魅力的なコンテンツをひたすら追加していくだけ。ローンチ当初から、Apple Arcade独占タイトルが100以上そろうという。どのゲーム会社、どんなタイトルが提供されるのか、発表に注目したい。

Apple ArcadeのゲームコンテンツはiOS/macOS/tvOSで楽しめる
Apple ArcadeのゲームコンテンツはiOS/macOS/tvOSで楽しめる

 今後アップルがユーザーにとって魅力的な、「勝ち抜けるサービス」を提供するためには、対応環境をアップルのハードウエアに縛らないことが重要だろう。Apple Musicは現在iOSだけでなくAndroid OSのプラットフォーム上で楽しめるし、オープン化を促進する開発フレームワークである「MusicKit」も、18年にアップルが開催した開発者向けイベントWWDC 2018で発表された。特にゲームは、さまざまな端末上で遊べることが、コンソールに縛られるメーカーに対する、アップルの強みになるに違いない。

アップルのコンテンツ系サービスが共通して掲げる6つの方針を語るティム・クック最高経営責任者(CEO)
アップルのコンテンツ系サービスが共通して掲げる6つの方針を語るティム・クック最高経営責任者(CEO)

 ハードウエアに“アップル縛り”をかけたままのサービス展開を貫くのであれば、端末価格を下げなければ普及は見込めないだろう。テレビは1万円を切る価格のアマゾン「Fire TV Stick」シリーズに対し、ハードウエアの「Apple TV」は後じんを拝している。サムスンやLG、ソニーのスマートテレビに「Apple TV app」を対応させる戦略も有効かもしれないが、ハードウエアとしてのApple TV価格をもう一度 100ドル以下にし、一気にプロモーションをかけたほうがインパクトを与えられる。もちろんiPhoneやiPadの廉価版が出てくれば一般ユーザーは歓迎するだろうが、各端末のプレミアムイメージを自ら損なうリスクもはらんでいる。

 毎年「秋」といえば、近年はアップルが新しいiPhoneやiOSのアップデートを発表・発売する季節だ。19年は新たなサービスで、大いに盛り上がるだろう。