PwCコンサルティング（東京・千代田）は2019年3月6日、「PwC スポーツ産業調査 2018－岐路に立つスポーツ産業」を公開した。そこから、若いデジタルネイティブ世代を取り込むべく、従来のスポーツ産業が「eスポーツ」に学ぶべきものが見えてくる。
「PwC スポーツ産業調査 2018」は、PwCスイスのPwCスポーツビジネス・アドバイザリー・チームが2018年5月から6月にかけて実施した調査に、PwCコンサルティングが独自の分析を加えたもの。ドイツの大手独立系国際スポーツマーケティング会社であるIntelligent Research in Sponsoring社（IRIS）から提供されたデータや独自の調査結果なども加えている
PwCコンサルティングが発表した「PwC スポーツ産業調査 2018－岐路に立つスポーツ産業」は、PwC スイスが世界42カ国470人のスポーツ産業の関係者を対象に実施した調査リポートに、日本と世界の比較および日本の若い消費者へのインタビュー分析などを加えたもの。同調査リポートでは、世界のスポーツ産業関係者たちが今後3～5年間における業界の成長率を年平均で7％と予想していること、収益増が見込まれるスポーツ分野の筆頭としてeスポーツを挙げていることなどが報告されている。
PwCの調査では、2022年までにeスポーツの市場規模が17年比で2倍になると予想している。また世界のスポーツ産業の関係者たちは、eスポーツを「無視できない存在」と考えている。その一方で「eスポーツはオリンピック競技に含まれるべきか」という問いについては、全世界で57％、日本で77.2％が「含まれるべきではない」と、日本のほうがeスポーツをオリンピック競技とすることに対し否定的であることが分かった。
この差についてPwCコンサルティングの菅原政規シニアマネージャーは、「日本のスポーツ産業から見たeスポーツは、別の領域のエンターテインメントだという意識がある。ただeスポーツが盛り上がっていることは知っていて、何か接点が持てないか考えている状態」だと見る。
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