旬な人

日経クロストレンドでは「P&Gマフィア」と呼ばれるP&G出身の敏腕マーケターの活躍を描いてきた。なぜ同社出身者は他業界でも活躍できるのか。それは他社のマーケターでも可能なのか。米P&Gのヴァイスプレジデントを務め、現在マーケティングアカデミー「Marketing Waza」を主宰する、マフィアの“総帥”、和田浩子氏がマーケティング人材の育て方を語る。

フルリモートで演劇を生配信する「劇団ノーミーツ」。世界初ともいえる本格的なオンライン演劇をつくり上げたキーパーソンインタビュー後編は、フルリモートでどのようにして公演をつくり上げていったのか、オンラインコミュニケーションについて直撃した。さらに、オンラインエンタメの今後についても聞いた。

コロナ禍で打撃を受けている演劇界。そんな中、スタッフや演者がフルリモートで演劇を生配信する「劇団ノーミーツ」が注目を集めている。2020年5月の長編1作目では5000人、7～8月の2作目では7000人が“観劇”する人気ぶり。劇団ノーミーツのキーパーソンにオンライン演劇の成功の秘密を聞いた。

スマートフォンなどのデジタルデバイス分野を専門とするデザイン会社グッドパッチが2020年6月30日、東証マザーズに上場した。デザイン会社として初の株式公開を果たした同社の代表取締役社長／CEO、土屋尚史氏に、現代に求められるデザインの役割とは何かを尋ねた。

2019年12月にZOZOを退社した田端信太郎氏が20年8月3日、キャンピングカーのシェアリングサービスを展開するCarstay（東京・新宿）のCMO（最高マーケティング責任者）に就任した。ZOZO退社後はYouTubeへの動画投稿など個人活動を中心としてきた田端氏が、CMO就任の理由を語った。

新型コロナウイルスの影響下でも、米ペガサス・テック・ベンチャーズのアニス・ウッザマンCEO（最高経営責任者）は、投資はスローダウンしていないと話す。日本を含む世界で今ビジネスパーソンが知っておくべき新成長分野は何か。同氏は製造の自動化、遠隔医療、デリバリーなどを挙げる。

2020年6月17日にエステーを退社し、独立した鹿毛康司氏。「マーケティングとはお客さんとつながること」を持論とする同氏の最大の転機は“かっこいいマーケター”から脱却し、現場主義に転換したこと。エステーが毎年開催しているミュージカル「⾚⽑のアン」がきっかけだったという。

名物宣伝部長としてエステーのマーケティングをけん引してきた鹿毛康司氏が、2020年6月17日を持ってエステーを退社し、独立した。かげこうじ事務所の事業内容、企業のマーケティングの課題、マーケターとしてのキャリアづくりについて聞いた。前後編に分けてお伝えする。

多摩大学大学院の紺野登教授は2020年6月19日、日本企業のミドル層を中心とした「知識革新度診断」調査の結果を発表する。ミドル層の危機意識の低さを痛感した紺野氏は、「志」を持った若手世代こそが新型コロナ禍にある企業の原動力になると期待している。

横浜市に本社を置くタクシー会社三和交通は、「忍者でタクシー」「SP風TAXI」などユニークなサービスが特徴だ。映像関連の元クリエイターだった吉川永一社長は、ちょっと笑えるものから、顧客の困りごとを解決するものまで、常に新しいサービスを投入し続ける。狙いは若い人に向けたブランディングにある。

台湾の百貨店を再生させ、老舗の倉庫会社を作り替え、果ては街ひとつを丸ごと変えてしまう。御年75歳の異端の経営者、中野善壽氏。私生活でも家もクルマも持たず、必要以上のお金はすべて寄付するなど、徹底したミニマリズムを貫く。その生き方には、コロナ禍に苦しむ今の日本へのヒントがあった。

キリングループの健康系ブランド「iMUSE（イミューズ）」が絶好調だ。今年1～3月の売り上げが前年同期比で3倍以上で推移。新型コロナウイルスの影響で、健康面が着目されているという部分も確かにある。だが実は、ヒットの背景にはキリンが周到に用意してきた戦略があった。

「仮想通貨奉納祭」や「都市のナマハゲ」などテクノロジーと伝統文化を融合させた作品で知られる、メディアアーティストの市原えつこ氏。ヤフーでデザイナーとしてのキャリアを積み、アーティストへ転身。社会が急速に進化して先行きが不透明になるなか、未来を見通す直感力が注目され、企業から商品開発やブランディングなどの依頼も増えている。

香港系投資ファンドの下、経営再建を目指すパイオニア。新たな収益を生み出す鍵がデータだ。自社のカーナビで取得したデータや地図開発を手掛ける子会社インクリメント・ピーの持つデータを活用した新規事業開発を強化する。その戦略を担うのが2020年4月1日にモビリティサービスカンパニーのCDO（最高デジタル責任者）に就いた石戸亮氏だ。CDOの役割やデータ戦略を聞いた。

ライブ配信事業のSHOWROOM（東京・渋谷）は、3つの新規事業を加えた「エンタメテックカンパニー」に転換するため、デザイン重視の経営にかじを切った。狙いについて取材に応じたSHOWROOMの唐沢俊輔氏と電通からSHOWROOMのクリエイティブディレクターとして参画している工藤拓真氏に聞いた。

ゼロから1を生みだすイノベーションに欠かせない発想力や創造力。それらを育む「アート思考」への関心が、じわじわと高まっている。アート思考を鍛えるワークショップを展開するボダイの町田裕治氏に、アート思考の本質とは何か、なぜそれが重要なのかを聞いた。

2020年1月18日、大阪の繁華街・難波にある昭和初期の百貨店建築「高島屋東別館」がフルリノベーションされ、サービスレジデンス「シタディーンなんば大阪」に生まれ変わる。滞在型ホテルとも呼ばれるサービスレジデンスのビジネスモデルや市場性について、運営するアスコットジャパン（東京・港）のタン・ライ・セン代表取締役に聞いた。

ビジネスにおいて今まで以上にデザインが重視され、急激にデジタル化が進む時代になると、企業には何が問われるのか、どんな人材が求められるのか。デザイン思考やデザイン経営に関する著作を持つTakramの田川欣哉氏とBIOTOPEの佐宗邦威氏が語り合った。

死んだはずの姉の声が聞こえる少女と周囲の人を取り巻く青春小説『ふたり』は1989年に刊行され、160万部の大ヒットとなった。その続編『いもうと』が2019年10月に発売。著者の赤川次郎氏は数多くのシリーズを持ち、最盛期は年24冊、現在も年間10冊を刊行する。アイデアの源を探った。

衰退していく日本の伝統工芸を救おうとするデザイナーが辰野しずか氏だ。特に素材や加工技術の面から新しい価値を引き出そうとする。そうした考え方を反映した作品を企画展「MATERIAL DESIGN EXHIBITION」（2019年10月18日から12月20日まで東京・港で開催）で発表した。

ZOZO執行役員コミュニケーションデザイン室長の田端信太郎氏は2019年12月13日、年内にZOZOを退職することを自身のSNSアカウントで明かした。身近で働いて感じた前澤友作氏の経営哲学、ZOZOに感じた可能性、「ZOZOSUIT」失敗の背景、退職する理由などについて、日経クロストレンドの独占インタビューで赤裸々に語った。

米国でジャズピアニストとして認められつつある大江千里氏。大胆なキャリアチェンジを成功させたその前向きな姿勢は、どこから生じるのか。アーティストの根幹であるライブ演奏にはどのような考えで臨むのか。今後の目標と併せて聞いた。

日本ではメジャーレーベルの手厚いサポートの下で活動していた大江千里氏は、米国では一転して個人レーベルを立ち上げ、1人だけでビジネスを始めた。手間はかかるし、収入も限られるが、自分の限界がはっきりと分かるため、人との出会いや人との協業に価値を見出し、良い結果につながりやすいという。

元サッカー日本代表の鈴木啓太氏がセカンドキャリアとして選んだのは、「アスリートの腸内環境の研究」。約500人のアスリートから集めた便の研究で生まれた独創的なサプリメントを発売する。アスリートの腸内細菌に着目した経緯と開発秘話を鈴木氏に聞いた。

今の仕事を継続すべきか、転職などで環境の変化を求めるか──。マーケターにとって、仕事で成果を出すのと同じくらい、自分のキャリアアップは重要な問題だ。日本でポップアーティストとして一世を風靡しながら、すべてを捨てて米国に渡り、今度はジャズピアニストとして成功しつつある大江千里氏の決断から、キャリアの選択がもたらす意味を考える。

世界的なクリエーティブディレクターであるレイ・イナモト氏が率いるI＆CO（アイ・アンド・コー）は、2019年7月に東京オフィスを開設した。同氏は日本企業のデジタルシフトの遅れに強い危機感を抱いている。開発を手掛けた「UNIQLO IQ」誕生の背景、デジタルシフトを進めるポイントについて聞いた。

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（以下、組織委員会）は2019年7月、東京2020大会のオリンピックメダルのデザインを発表した。リサイクル金属100％で作られたメダルはオリンピック史上初。そのデザインに込められた意図とは。

32期連続で増収増益を続けるニトリホールディングス。前編ではユニークな人事制度である「エンプロイー・ジャーニーマップ」を紹介した。後編も引き続き永島寛之氏に、新入社員の採用やインターンシップなどにもマーケティング視点を取り入れた狙いなどを聞いた。

長期にわたって成長を続けるニトリホールディングス。その成長を陰で支えるのがユニークな人事制度だ。そのキーマンである同社の組織開発室室長で、人材教育部マネジャーを兼任する永島寛之氏に、マーケティング視点を取り入れた人材活用術などをうかがった。

日本マイクロソフトの社長を経て投資コンサルティング会社を設立。現在は書評サイトの代表を務める実業家、成毛眞氏。ビジネスパーソンからの支持も高い同氏の新刊のテーマは、「遊び」。数多くのビジネス書を手がけた成毛氏が、なぜ遊び方を指南する本を出版したのか。

富士通は振動と光で音を感じることができるユーザーインターフェース「Ontenna（オンテナ）」を開発。聴覚障害者のニーズを何度も聞き取ったうえで、障害の有無にかかわらず皆で“楽しめる”ものとしてデザインした。ユーザー自身が拡張できる「ハッカブル」なデバイスを目指す。

世界各地の現代美術を積極的に紹介している森美術館。2018年の美術展覧会入場者数では、1位・2位を達成した（『美術手帖』調べ）。国公立の美術館で開催された大規模展覧会よりも、六本木の私立美術館の展覧会のほうが入場者数を集めた理由とは。プロモーション担当者に話を聞いた。

テレビCMの効果に疑問を持ち、企業のメッセージを「ブランデッドムービー」という短編映画で届ける手法に活路を見出したネスレ日本。前回に引き続きブランデッドムービーのマーケティング活用に加え、映画業界と企業との結びつきについてネスレ日本の高岡浩三社長と俳優・別所哲也氏が語る。

アジア最大の短編映画の祭典「ショートショートフィルムフェスティバル＆アジア」で2016年に設立したブランデッドムービー部門には、各企業がコンセプトムービーを出品する。提唱したネスレ日本の高岡浩三社長と同映画祭代表の別所哲也氏が短編映画によるブランドマーケティングの展望を語る。

資生堂初のサブスクスキンケアサービス「オプチューン（Optune）」は始動から本格展開まで約2年。これまで新ブランド立ち上げに3～4年かかっていたことを考えれば異例の速さだ。スピードにこだわる理由やベータ版で得た知見など、開発の裏側についてブランドマネジャーの川崎道文氏に聞いた。

元女優のririkaさんが寝起きから朝の支度をするまでの様子など、生活の一コマをほぼ編集なしでYouTubeに投稿する2人組ユニット「in living.」（インリビング）。YouTubeらしからぬ静かな動画が話題を呼び登録者数は23万人を超える。ユニットの一員でありながら影で支えるyawnこと末永光さんの素顔に迫った。

西友やドミノ・ピザ ジャパン、イトーヨーカ堂などでマーケティング部門の要職を務めてきたプロマーケターの富永朋信氏が2019年7月、AI（人工知能）開発のプリファードネットワークスに入社したことが分かった。その意外な転身の理由は？ 本人に直撃した。

日本でもサブスクリプション型を取り入れる企業が急増中だ。しかし、多くの企業は「サブスクリプション」を単なる月額制だと勘違いしていると、サブスク支援のZuora Japan（東京・千代田）桑野順一郎社長は指摘する。サブスクの成功には柔軟な価格戦略が重要だ。同社の事例を交え、成功の法則を聞いた。

モバイルアプリ計測プラットフォームで世界最大手のAdjust（アジャスト）は、2012年にドイツのベルリンで創業したスタートアップ。19年1月には、イスラエルの人工知能スタートアップ、Unbotify（アンボッティファイ）を買収した。来日した両社のCEO（最高経営責任者）に、両国のスタートアップ事情について聞いた。

年間最高で650万足を売り上げたアキレスの子供用運動靴「瞬足」。2018年にはシリーズに上履きが加わり、19年2月にはシンプルで大人っぽいデザインの新製品も追加され、いずれも販売好調。子供の足を健康に育てる「足育」活動から見えた戦略とは。アキレスの伊藤守社長にジュニアシューズ市場の現状と未来を聞いた。