旬な人

ライブ配信事業のSHOWROOM（東京・渋谷）は、3つの新規事業を加えた「エンタメテックカンパニー」に転換するため、デザイン重視の経営にかじを切った。狙いについて取材に応じたSHOWROOMの唐沢俊輔氏と電通からSHOWROOMのクリエイティブディレクターとして参画している工藤拓真氏に聞いた。

ゼロから1を生みだすイノベーションに欠かせない発想力や創造力。それらを育む「アート思考」への関心が、じわじわと高まっている。アート思考を鍛えるワークショップを展開するボダイの町田裕治氏に、アート思考の本質とは何か、なぜそれが重要なのかを聞いた。

2020年1月18日、大阪の繁華街・難波にある昭和初期の百貨店建築「高島屋東別館」がフルリノベーションされ、サービスレジデンス「シタディーンなんば大阪」に生まれ変わる。滞在型ホテルとも呼ばれるサービスレジデンスのビジネスモデルや市場性について、運営するアスコットジャパン（東京・港）のタン・ライ・セン代表取締役に聞いた。

ビジネスにおいて今まで以上にデザインが重視され、急激にデジタル化が進む時代になると、企業には何が問われるのか、どんな人材が求められるのか。デザイン思考やデザイン経営に関する著作を持つTakramの田川欣哉氏とBIOTOPEの佐宗邦威氏が語り合った。

死んだはずの姉の声が聞こえる少女と周囲の人を取り巻く青春小説『ふたり』は1989年に刊行され、160万部の大ヒットとなった。その続編『いもうと』が2019年10月に発売。著者の赤川次郎氏は数多くのシリーズを持ち、最盛期は年24冊、現在も年間10冊を刊行する。アイデアの源を探った。

衰退していく日本の伝統工芸を救おうとするデザイナーが辰野しずか氏だ。特に素材や加工技術の面から新しい価値を引き出そうとする。そうした考え方を反映した作品を企画展「MATERIAL DESIGN EXHIBITION」（2019年10月18日から12月20日まで東京・港で開催）で発表した。

ZOZO執行役員コミュニケーションデザイン室長の田端信太郎氏は2019年12月13日、年内にZOZOを退職することを自身のSNSアカウントで明かした。身近で働いて感じた前澤友作氏の経営哲学、ZOZOに感じた可能性、「ZOZOSUIT」失敗の背景、退職する理由などについて、日経クロストレンドの独占インタビューで赤裸々に語った。

米国でジャズピアニストとして認められつつある大江千里氏。大胆なキャリアチェンジを成功させたその前向きな姿勢は、どこから生じるのか。アーティストの根幹であるライブ演奏にはどのような考えで臨むのか。今後の目標と併せて聞いた。

日本ではメジャーレーベルの手厚いサポートの下で活動していた大江千里氏は、米国では一転して個人レーベルを立ち上げ、1人だけでビジネスを始めた。手間はかかるし、収入も限られるが、自分の限界がはっきりと分かるため、人との出会いや人との協業に価値を見出し、良い結果につながりやすいという。

元サッカー日本代表の鈴木啓太氏がセカンドキャリアとして選んだのは、「アスリートの腸内環境の研究」。約500人のアスリートから集めた便の研究で生まれた独創的なサプリメントを発売する。アスリートの腸内細菌に着目した経緯と開発秘話を鈴木氏に聞いた。

今の仕事を継続すべきか、転職などで環境の変化を求めるか──。マーケターにとって、仕事で成果を出すのと同じくらい、自分のキャリアアップは重要な問題だ。日本でポップアーティストとして一世を風靡しながら、すべてを捨てて米国に渡り、今度はジャズピアニストとして成功しつつある大江千里氏の決断から、キャリアの選択がもたらす意味を考える。

世界的なクリエーティブディレクターであるレイ・イナモト氏が率いるI＆CO（アイ・アンド・コー）は、2019年7月に東京オフィスを開設した。同氏は日本企業のデジタルシフトの遅れに強い危機感を抱いている。開発を手掛けた「UNIQLO IQ」誕生の背景、デジタルシフトを進めるポイントについて聞いた。

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（以下、組織委員会）は2019年7月、東京2020大会のオリンピックメダルのデザインを発表した。リサイクル金属100％で作られたメダルはオリンピック史上初。そのデザインに込められた意図とは。

32期連続で増収増益を続けるニトリホールディングス。前編ではユニークな人事制度である「エンプロイー・ジャーニーマップ」を紹介した。後編も引き続き永島寛之氏に、新入社員の採用やインターンシップなどにもマーケティング視点を取り入れた狙いなどを聞いた。

長期にわたって成長を続けるニトリホールディングス。その成長を陰で支えるのがユニークな人事制度だ。そのキーマンである同社の組織開発室室長で、人材教育部マネジャーを兼任する永島寛之氏に、マーケティング視点を取り入れた人材活用術などをうかがった。

日本マイクロソフトの社長を経て投資コンサルティング会社を設立。現在は書評サイトの代表を務める実業家、成毛眞氏。ビジネスパーソンからの支持も高い同氏の新刊のテーマは、「遊び」。数多くのビジネス書を手がけた成毛氏が、なぜ遊び方を指南する本を出版したのか。

富士通は振動と光で音を感じることができるユーザーインターフェース「Ontenna（オンテナ）」を開発。聴覚障害者のニーズを何度も聞き取ったうえで、障害の有無にかかわらず皆で“楽しめる”ものとしてデザインした。ユーザー自身が拡張できる「ハッカブル」なデバイスを目指す。

世界各地の現代美術を積極的に紹介している森美術館。2018年の美術展覧会入場者数では、1位・2位を達成した（『美術手帖』調べ）。国公立の美術館で開催された大規模展覧会よりも、六本木の私立美術館の展覧会のほうが入場者数を集めた理由とは。プロモーション担当者に話を聞いた。

テレビCMの効果に疑問を持ち、企業のメッセージを「ブランデッドムービー」という短編映画で届ける手法に活路を見出したネスレ日本。前回に引き続きブランデッドムービーのマーケティング活用に加え、映画業界と企業との結びつきについてネスレ日本の高岡浩三社長と俳優・別所哲也氏が語る。

アジア最大の短編映画の祭典「ショートショートフィルムフェスティバル＆アジア」で2016年に設立したブランデッドムービー部門には、各企業がコンセプトムービーを出品する。提唱したネスレ日本の高岡浩三社長と同映画祭代表の別所哲也氏が短編映画によるブランドマーケティングの展望を語る。

資生堂初のサブスクスキンケアサービス「オプチューン（Optune）」は始動から本格展開まで約2年。これまで新ブランド立ち上げに3～4年かかっていたことを考えれば異例の速さだ。スピードにこだわる理由やベータ版で得た知見など、開発の裏側についてブランドマネジャーの川崎道文氏に聞いた。

元女優のririkaさんが寝起きから朝の支度をするまでの様子など、生活の一コマをほぼ編集なしでYouTubeに投稿する2人組ユニット「in living.」（インリビング）。YouTubeらしからぬ静かな動画が話題を呼び登録者数は23万人を超える。ユニットの一員でありながら影で支えるyawnこと末永光さんの素顔に迫った。

西友やドミノ・ピザ ジャパン、イトーヨーカ堂などでマーケティング部門の要職を務めてきたプロマーケターの富永朋信氏が2019年7月、AI（人工知能）開発のプリファードネットワークスに入社したことが分かった。その意外な転身の理由は？ 本人に直撃した。

日本でもサブスクリプション型を取り入れる企業が急増中だ。しかし、多くの企業は「サブスクリプション」を単なる月額制だと勘違いしていると、サブスク支援のZuora Japan（東京・千代田）桑野順一郎社長は指摘する。サブスクの成功には柔軟な価格戦略が重要だ。同社の事例を交え、成功の法則を聞いた。

モバイルアプリ計測プラットフォームで世界最大手のAdjust（アジャスト）は、2012年にドイツのベルリンで創業したスタートアップ。19年1月には、イスラエルの人工知能スタートアップ、Unbotify（アンボッティファイ）を買収した。来日した両社のCEO（最高経営責任者）に、両国のスタートアップ事情について聞いた。

年間最高で650万足を売り上げたアキレスの子供用運動靴「瞬足」。2018年にはシリーズに上履きが加わり、19年2月にはシンプルで大人っぽいデザインの新製品も追加され、いずれも販売好調。子供の足を健康に育てる「足育」活動から見えた戦略とは。アキレスの伊藤守社長にジュニアシューズ市場の現状と未来を聞いた。

「無印良品」の「中の人」として活躍していた風間公太氏が4月、「MUJI passport」開発で知られる奥谷孝司氏と岩井琢磨氏が率いる顧客時間（大阪市）に合流した。すご腕マーケターは新天地で何を目指すのか。

企業がAI（人工知能）活用を進めるには、どのような人材を獲得し、育成すべきか。米国で学び、台湾の大学で准教授を務めた台湾AppierチーフAIサイエンティストのミン・スン氏に聞いた。

オンワードホールディングス傘下のオンワードパーソナルスタイル（東京・港）が始めたオーダーメードスーツ「カシヤマ ザ・スマートテーラー」が伸びている。店で採寸してオーダーすれば最短1週間でスーツが届く。早さとオーダーならではのフィット感が受けた。関口猛社長は採寸の大切さを説く。

世界中で「ユニコーン」と呼ばれる成功したスタートアップ企業が次々と生まれている。今、注目すべき地域はどこなのか。そして日本はどうなのか。世界70を超える国の約2300社に投資する米国のベンチャーキャピタル「500 Startups」のパートナーであるマーヴィン・リャオ氏に聞いた。

2019年3月に出版された『アマゾンのすごい問題解決』。アマゾンの仕事の進め方に基づき問題解決を提案する内容で、著者はアマゾン ジャパンの立ち上げメンバーとして同社に約15年間在籍した経営コンサルタントの佐藤将之氏。同氏に業務改善に悩む人へのアドバイスを聞いた。

2019年2月発行の『“オフィスのプロ”だけが知っている　キングジム 人も組織もうまくまわりだす 超整理術213』は組織全体での文書管理を勧める。オフィス事務用品メーカーならではのノウハウなどが話題となり、約1カ月半で3刷まで増刷された。執筆した同社の矢次信一郎氏に話を聞いた。

ネスレ日本を代表するビジネスモデルとなった、コーヒーのオフィス向け定期宅配サービス「ネスカフェ アンバサダー」。この立ち上げをリードし、大成功に導いた敏腕マーケター・津田匡保氏が2019年2月に同社を退社した。津田氏が新たな舞台に選んだのは、5月7日に立ち上がったばかりのファンベースカンパニー。次なる挑戦とは？

東京2020オリンピックのスポーツピクトグラムは絵で競技を表現し、競技会場をはじめとするさまざまな場面で情報を伝えるツールとなる。そのデザインを担当した廣村正彰氏をはじめとする開発チームにとって、課題の一つが“日本らしさ”をどう表現するかだった。2年もの間、検証を重ねたという。

乃木坂46 1期生の高山一実さんが2018年11月28日に発刊したデビュー小説『トラペジウム』は、20万部を超えるヒットとなった。小説執筆に挑戦したのは、熾烈を極めるアイドル競争を勝ち抜く「強み」を身につけるためだ。人気アイドルが抱える苦悩や執筆するうえでの苦労、ヒットの秘訣について聞いた。

中村元氏は、フリーランスの水族館プロデューサーだ。1980年から三重・鳥羽市にある鳥羽水族館を皮切りに、数々の水族館を手掛け、ヒットさせてきた。「弱点」を「武器」に変える、その発想法とは。

奈良県・安養寺の住職が立ち上げた「おてらおやつクラブ」。2018年度グッドデザイン大賞を受賞した、貧困問題の解決に向けた活動だ。誰でもまねできる仕組みが評価され、支援の輪が全国的に広がっている。

キリンビバレッジの「キリン 生姜とハーブの温もり麦茶 moogy（ムーギー）」は、ECサイトのみで販売している健康麦茶だ。2016年に商品化した。販売数量は年々拡大しており、18年の年間出荷数は前年比約1.5倍だったという。

SUV「XC40」が「2018-2019日本カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞したボルボ・カー。前年の「XC60」に続いて2年連続となる受賞は、輸入車では初となった。国内の新車登録台数は14年から順調に伸び続け、18年の新車登録台数は1万7389台。人気も実績も好調なボルボは今、最も注目すべきカーブランドだ。

米HPがデザイン性に優れたノートパソコンを開発し、新たな市場を開拓しようとしている。2018年、本体を革で作ったノートパソコンを発表。ノートパソコンに革製ケースを付ける例はあるが、革を外装に使う例は珍しい。高級革製品のような外観が、新たなユーザーエクスペリエンスを提供する。