旬な人

2013年創業のスタートアップ、ヤプリが20年12月、東証マザーズに上場した。創業以来、売上高や導入数を伸ばしてきた企業の成長にデザインはどう貢献してきたか。代表取締役の庵原保文氏と、共同創業者でデザイナーの黒田真澄氏に聞いた。

「サードプレイス」として顧客に心地よい空間を提供してきたスターバックスコーヒー。新型コロナウイルス感染症の拡大など昨今の生活者の変化に合わせて、よりよい体験を提供しようと変化を続けている。スターバックス コーヒー ジャパンCMO（最高マーケティング責任者）の森井久恵氏に、スターバックスの今を聞いた。

京都信用金庫は2020年11月、「QUESTION（クエスチョン）」というコミュニティービルを開設した。社会やビジネスの課題を「交流しながら寄ってたかって答えを探す」ための場だという。その狙いと具体的な取り組みについて、京都信用金庫の榊󠄀田隆之理事長に聞いた。

ラジオ番組や女性誌で女性の悩みに答え続けている作詞家・コラムニスト・ラジオパーソナリティのジェーン・スー氏。新刊『女のお悩み動物園』（小学館）も話題だ。そんな彼女に聞いた、今どきの女性の悩みとは。そしてそこから見える企業と消費者のコミュニケーションに必要な要素とは。

家電・ITの見本市「CEATEC（シーテック）」は、2020年10月にオンライン開催し、コンテンツのアーカイブ配信を20年12月まで継続した。アジア最大級をうたう展示会のオンライン化でどんな成果が見えたのか。21年のハイブリッド開催では何を目指すのか。CEATEC実施協議会の鹿野清氏に聞いた。

クックパッドは、住宅のキッチン環境の向上を狙った「たのしいキッチン」事業を推進。2020年2月、不動産物件をキッチンの使いやすさで評価して掲載するサイトを開設した。同事業を発案した執行役員の渡部一紀氏と、NOSIGNERの太刀川英輔氏に、背景や今後の方向などを聞いた。。

「2020年度グッドデザイン大賞」（公益財団法人日本デザイン振興会主催）を受賞したのは、WOTA（ウォータ、東京・文京）が開発した「WOTA BOX」だった。これは独自のセンサーやAI（人工知能）を活用し、生活用水を循環して再利用できる小型の水処理システム。災害現場など水道が使えないときのシャワーや手洗い、洗濯などに使える。今後はレジャーやイベント用の他、家庭やオフィス市場も目指す。狙うのは水処理の“民主化”だ。社長の前田瑶介氏に、開発やデザインに対する考え方を聞いた。

スマホに特化した縦型動画配信サービス「smash.」を2020年10月にローンチしたSHOWROOM（東京・渋谷）。“プロクオリティー”を特徴とし、自由投稿型の「TikTok」などと差別化を図るが、動画配信サービスはまさにレッドオーシャン。サービス投入の狙いと勝算をSHOWROOM社長の前田裕二氏に聞いた。

ファッションブランド「ANREALAGE」を手掛けるアンリアレイジ（東京・港）は、パロニム（東京・港）が開発した「TIG」と呼ぶインタラクティブ動画技術を活用し、「パリコレ」初のオンライン開催で動画を使った新しい「展示方法」に挑戦した。テクノロジーとファッションの関係をデザイナーの森永邦彦社長に聞いた。

スマートフォンを使ってわずか2枚の全身写真を撮影するだけで、体のサイズを細かく採寸できるサービスを提供している米Bodygram。日本法人Bodygram Japan（東京・渋谷）は2020年10月、新たに1700万ドル（約18億円）の資金を調達し開発を強化している。創業者でCEO（最高経営責任者）のジン・コー氏に、将来ビジョンについて聞いた。

2020年9月から配信されているテレビ＆ビデオエンターテインメントサービス「ABEMA」発の異色の俳優育成オーディションバトル番組『主役の椅子はオレの椅子（以下、オレイス）』。仕掛け人座談会の後編は、オンライン時代の舞台の在り方や現代の若者の価値観などで盛り上がった。

2020年のエンターテインメント業界ではアイドルデビューを懸けたサバイバルオーディション番組が大きな熱狂を生んだ。そんな中、20年9月からテレビ＆ビデオエンターテインメントサービス「ABEMA」では、異色の俳優育成オーディションバトル番組『主役の椅子はオレの椅子（以下、オレイス）』が配信され、人気が上昇。共同企画者であるサイバーエージェント代表取締役社長の藤田晋氏、ネルケプランニング代表取締役会長の松田誠氏と、MCを務める尾上松也氏に番組の魅力を語ってもらった。

写真集の大ヒットの勢いそのままに、田中みな実さんは女優業にも本格進出。今年はドラマ『M 愛すべき人がいて』（テレビ朝日）での怪演が話題になった。インスタを巧みに使ってファン層を拡大し、みな実さんが雑誌やSNSで化粧品などをオススメすると売れる「みな実売れ」という言葉も誕生した。なぜ好かれる存在になったのか、自己分析してもらった。

「嫌いな女子アナ」のイメージを払拭し、女性が憧れる存在へと大変身した田中みな実さん。19年末に発売した写真集は60万部を突破し、男女と問わず受け入れられたことが大ヒットにつながった。自虐でも謙遜でもなく、「キレイすぎないところ」が女性の支持を集めたと考える。「“ふつう”で“リアル”」の自分をさらけ出した撮影秘話を、みな実さんに聞いた。

スキル売買サービス「ココナラ」が好調だ。1年間で会員数は1.5倍に増加した。ここ最近では特にビジネス利用が急拡大しているという。そうした最中、2020年9月にココナラ（東京・渋谷）創業者の南章行氏が会長となり、鈴木歩が新社長に就いた。鈴木氏が社長就任後初のインタビューに応じた。

EC支援事業のBASEは2020年10月16日、サービスのオンライン販売プラットフォームを提供するMOSH（東京・目黒）への出資を発表した。BASEにとって他社への出資は初。MOSHはこの半年間で出店数、GMV（流通取引総額）が共に3倍に増加するなど急成長を遂げている。出資の理由や提携で見込むシナジー効果などについて、BASEの鶴岡裕太社長とMOSHの籔和弥社長に聞いた。

グーグル台湾のトップを14年間務めたリーフェン・チェン（簡立峰）氏が2020年2月、台湾に本拠を置くAI（人工知能）ベンチャーのエイピアー（Appier）の取締役に転身した。それから半年たったチェン氏に、グーグルでの知見とエイピアーの技術を合わせて何を狙うのか、自身の役割や今後の展開について聞いた。

ファンに惜しまれつつ終了した位置情報ゲーム「テクテクテクテク」が、2020年10月1日に「テクテクライフ」として復活。移動により地図を塗るシンプルなゲームだが、街おこしやプロモーションに活用しようと、企業や自治体も注目する。プロデューサーの田村寛人氏とコンセプター/ゲームデザイナーの麻野一哉氏に復活の舞台裏と展望を聞いた。

NTTドコモのシェアサイクル事業を引き継ぎ、2015年に子会社として創業したドコモ・バイクシェア（東京・港）。11年度に年間4万回だった利用回数は、19年度には年間1200万回まで増加。事業拡大に伴い、20年6月にリリースした新しいアプリも好評だ。社長の堀清敬氏とプロジェクトを総合プロデュースした久下玄氏に、新アプリの狙いを聞いた。

日経クロストレンドでは「P&Gマフィア」と呼ばれるP&G出身の敏腕マーケターの活躍を描いてきた。なぜ同社出身者は他業界でも活躍できるのか。それは他社のマーケターでも可能なのか。米P&Gのヴァイスプレジデントを務め、現在マーケティングアカデミー「Marketing Waza」を主宰する、マフィアの“総帥”、和田浩子氏がマーケティング人材の育て方を語る。

フルリモートで演劇を生配信する「劇団ノーミーツ」。世界初ともいえる本格的なオンライン演劇をつくり上げたキーパーソンインタビュー後編は、フルリモートでどのようにして公演をつくり上げていったのか、オンラインコミュニケーションについて直撃した。さらに、オンラインエンタメの今後についても聞いた。

コロナ禍で打撃を受けている演劇界。そんな中、スタッフや演者がフルリモートで演劇を生配信する「劇団ノーミーツ」が注目を集めている。2020年5月の長編1作目では5000人、7～8月の2作目では7000人が“観劇”する人気ぶり。劇団ノーミーツのキーパーソンにオンライン演劇の成功の秘密を聞いた。

2019年12月にZOZOを退社した田端信太郎氏が20年8月3日、キャンピングカーのシェアリングサービスを展開するCarstay（東京・新宿）のCMO（最高マーケティング責任者）に就任した。ZOZO退社後はYouTubeへの動画投稿など個人活動を中心としてきた田端氏が、CMO就任の理由を語った。

スマートフォンなどのデジタルデバイス分野を専門とするデザイン会社グッドパッチが2020年6月30日、東証マザーズに上場した。デザイン会社として初の株式公開を果たした同社の代表取締役社長／CEO、土屋尚史氏に、現代に求められるデザインの役割とは何かを尋ねた。

新型コロナウイルスの影響下でも、米ペガサス・テック・ベンチャーズのアニス・ウッザマンCEO（最高経営責任者）は、投資はスローダウンしていないと話す。日本を含む世界で今ビジネスパーソンが知っておくべき新成長分野は何か。同氏は製造の自動化、遠隔医療、デリバリーなどを挙げる。

2020年6月17日にエステーを退社し、独立した鹿毛康司氏。「マーケティングとはお客さんとつながること」を持論とする同氏の最大の転機は“かっこいいマーケター”から脱却し、現場主義に転換したこと。エステーが毎年開催しているミュージカル「⾚⽑のアン」がきっかけだったという。

名物宣伝部長としてエステーのマーケティングをけん引してきた鹿毛康司氏が、2020年6月17日を持ってエステーを退社し、独立した。かげこうじ事務所の事業内容、企業のマーケティングの課題、マーケターとしてのキャリアづくりについて聞いた。前後編に分けてお伝えする。

多摩大学大学院の紺野登教授は2020年6月19日、日本企業のミドル層を中心とした「知識革新度診断」調査の結果を発表する。ミドル層の危機意識の低さを痛感した紺野氏は、「志」を持った若手世代こそが新型コロナ禍にある企業の原動力になると期待している。

横浜市に本社を置くタクシー会社三和交通は、「忍者でタクシー」「SP風TAXI」などユニークなサービスが特徴だ。映像関連の元クリエイターだった吉川永一社長は、ちょっと笑えるものから、顧客の困りごとを解決するものまで、常に新しいサービスを投入し続ける。狙いは若い人に向けたブランディングにある。

台湾の百貨店を再生させ、老舗の倉庫会社を作り替え、果ては街ひとつを丸ごと変えてしまう。御年75歳の異端の経営者、中野善壽氏。私生活でも家もクルマも持たず、必要以上のお金はすべて寄付するなど、徹底したミニマリズムを貫く。その生き方には、コロナ禍に苦しむ今の日本へのヒントがあった。

キリングループの健康系ブランド「iMUSE（イミューズ）」が絶好調だ。今年1～3月の売り上げが前年同期比で3倍以上で推移。新型コロナウイルスの影響で、健康面が着目されているという部分も確かにある。だが実は、ヒットの背景にはキリンが周到に用意してきた戦略があった。

「仮想通貨奉納祭」や「都市のナマハゲ」などテクノロジーと伝統文化を融合させた作品で知られる、メディアアーティストの市原えつこ氏。ヤフーでデザイナーとしてのキャリアを積み、アーティストへ転身。社会が急速に進化して先行きが不透明になるなか、未来を見通す直感力が注目され、企業から商品開発やブランディングなどの依頼も増えている。

香港系投資ファンドの下、経営再建を目指すパイオニア。新たな収益を生み出す鍵がデータだ。自社のカーナビで取得したデータや地図開発を手掛ける子会社インクリメント・ピーの持つデータを活用した新規事業開発を強化する。その戦略を担うのが2020年4月1日にモビリティサービスカンパニーのCDO（最高デジタル責任者）に就いた石戸亮氏だ。CDOの役割やデータ戦略を聞いた。

ライブ配信事業のSHOWROOM（東京・渋谷）は、3つの新規事業を加えた「エンタメテックカンパニー」に転換するため、デザイン重視の経営にかじを切った。狙いについて取材に応じたSHOWROOMの唐沢俊輔氏と電通からSHOWROOMのクリエイティブディレクターとして参画している工藤拓真氏に聞いた。

ゼロから1を生みだすイノベーションに欠かせない発想力や創造力。それらを育む「アート思考」への関心が、じわじわと高まっている。アート思考を鍛えるワークショップを展開するボダイの町田裕治氏に、アート思考の本質とは何か、なぜそれが重要なのかを聞いた。

2020年1月18日、大阪の繁華街・難波にある昭和初期の百貨店建築「高島屋東別館」がフルリノベーションされ、サービスレジデンス「シタディーンなんば大阪」に生まれ変わる。滞在型ホテルとも呼ばれるサービスレジデンスのビジネスモデルや市場性について、運営するアスコットジャパン（東京・港）のタン・ライ・セン代表取締役に聞いた。

死んだはずの姉の声が聞こえる少女と周囲の人を取り巻く青春小説『ふたり』は1989年に刊行され、160万部の大ヒットとなった。その続編『いもうと』が2019年10月に発売。著者の赤川次郎氏は数多くのシリーズを持ち、最盛期は年24冊、現在も年間10冊を刊行する。アイデアの源を探った。

ビジネスにおいて今まで以上にデザインが重視され、急激にデジタル化が進む時代になると、企業には何が問われるのか、どんな人材が求められるのか。デザイン思考やデザイン経営に関する著作を持つTakramの田川欣哉氏とBIOTOPEの佐宗邦威氏が語り合った。

衰退していく日本の伝統工芸を救おうとするデザイナーが辰野しずか氏だ。特に素材や加工技術の面から新しい価値を引き出そうとする。そうした考え方を反映した作品を企画展「MATERIAL DESIGN EXHIBITION」（2019年10月18日から12月20日まで東京・港で開催）で発表した。

ZOZO執行役員コミュニケーションデザイン室長の田端信太郎氏は2019年12月13日、年内にZOZOを退職することを自身のSNSアカウントで明かした。身近で働いて感じた前澤友作氏の経営哲学、ZOZOに感じた可能性、「ZOZOSUIT」失敗の背景、退職する理由などについて、日経クロストレンドの独占インタビューで赤裸々に語った。