今、食にまつわるあらゆる分野が、新たなテクノロジーやビジネスモデルの登場によって、大幅にアップデートされている。世界のスタートアップが仕掛ける近未来の食の革命、「イノベー食（ショク）」の衝撃をリポートする特集の第2弾。日本発の「クラフトコーラ」や、急増するゴーストレストランを支える飲食店自動化システム、IoTを活用したマイクロファーミングなど、米国シリコンバレー取材を交えて迫る。

日本を代表するマーケティング企業、花王が変わろうとしている。数年前から仕掛けてきたECやデジタルマーケティングの改革、多様化する消費者ニーズを捉え、商品化につなげる研究部門の改革など、多角的な取り組みを進めており、一部は実を結びつつある。こうした改革を担うキーパーソンに取材し、花王の今とこれからに迫る。

マーケターには時流を読み解くための知識と感性が欠かせない。それを同時に養えるのが休暇中の読書だ。押さえておきたいトレンドとして2019年上半期の売れ筋ビジネス本から、人生に深みを与えてくれるマンガまで。各界の専門家に「ビジネス」と「人生」に効く本やマンガ、ウェブコンテンツを厳選してもらった。

2019年は、ケータイ業界に大変革がもたらされる。10月には楽天が参入する一方、総務省は「2年縛りの違約金上限を1000円」という新ルール案を発表。これにより従来の囲い込み策が崩壊し、料金競争が激化する可能性もある。5GになればBtoBサービスが拡大し、スマホ中心のビジネスモデルは通用しなくなる。変化を迫られる業界の動向を追う。

最新のデジタルイノベーションがいち早く社会に実装される中国。14億人の巨大市場を舞台にトライ&エラーを繰り返し、有望なスタートアップが次々と生まれている。現地の最新トレンドとその背景にあるものを、中国のイノベーション創出に詳しい4人がリレー形式で解き明かす。

タレントの力を数値にしてランキング化した、「日経エンタテインメント」による年に1回の恒例企画。多くの人を魅了するパワーのある人は誰か？

28年間トップに君臨した「ジョージア」（コカ・コーラシステム）に代わり、「サントリー天然水」が2018年度の清涼飲料トップになった。それに大きく貢献したのがフレーバーウォーターや炭酸水などに横展開したこと。さらに缶コーヒーのイメージが強い「BOSS」からペットボトルコーヒーや紅茶を出すなど、サントリー食品はカテゴリーを超えることでブランドの活性化に成功している。その裏にはどのような思想があるのか。同社のブランドマネジメントとモノづくりの考え方を読み解く。【7月22日開始予定】

オンラインがオフラインを包含する「アフターデジタル」の時代が到来している。デジタル起点でリアル店舗を捉え直したとき、実店舗の在り方、販売員の役割はどのように変わるのか――。次世代型ショールームとして、店舗で“売らない”選択をした蔦屋家電+（プラス）、デジタル・ネイティブ・ストア戦略を推し進める丸井グループなどの取り組みを通じて、次世代の小売りのあるべき姿をひも解く。【7月29日開始予定】

ドラッグストア業界は大変革期にある。マツモトキヨシHDを抜いて売上高トップになったウエルシアHDは、ツルハHDの猛追を受けて首位争いの真っ只中。一方、マツキヨとスギHDは、それぞれココカラファインとの経営統合や資本業務提携を模索し、勢力図が大きく変わる可能性を秘める。また、ウエルシアはじめドラッグストアチェーンは、コンビニに対抗した店舗の出店を加速し、小売り業界の中で存在感を高めつつある。業界動向と主要チェーンの戦略を追う。【7月16日開始予定】

新事業の創出に欠かせないのが「データ」。うまく活用すれば競合に先んじて革新的なサービスも掘り起こせる。果たして日本には、どんなデータがどれほどの粒度で存在しているのか────。そんな疑問に答えるべく、データホルダーの戦略やデータ活用の事例を紹介する。

ブランドや商品を強くするには、商品そのものの魅力に加えて、優れたネーミングやキャッチフレーズが必要だ。商品が持つ魅力や世界観を効果的に打ち出すことができれば、消費者の心に強く刺さる。それを実現するのがデザインの力だ。ネーミングデザインでブランド力を向上させ、売り上げ増を実現する──そんな手法を事例を基に考える。

イニエスタにビジャ、トーレスと世界的スター選手が相次いで来日。ピッチの華やかさが一気に増した、いま必見のJリーグをビジネス面から徹底解剖。浦和、鹿島、横浜FMら強豪クラブが仕掛ける最新戦略に迫る。また、集客力や売上高など8つのポイントからJ1、J2、J3、全55クラブをランキング化。ビッグクラブの”強いワケ”から、新たな強豪クラブ候補も探った。Jリーグが各クラブ共通で仕掛ける戦略も紹介する。

2019年春に「メルペイ」「auペイ」「セブンペイ（7Pay）」がサービスを開始し、7月には「ファミペイ」のサービスも始まるなど、19年になっても新たなQRコード決済事業者が続々と名乗りを上げている。さらに、「J-Coin Pay」を始めたみずほ銀行や、決済ベンチャーのスクエア（東京・港）と提携した三井住友カードなど既存の金融機関もキャッシュレス化の推進に大きく舵を切った。だが、これでキャッシュレスが日本社会に定着するかといえば、ことはそう簡単ではない。定着するには、キャッシュレスの手立てが多くの小売店に普及し、実際に利用するユーザーも増えなくてはならない。そこで、小売り側の具体的な取り組みや、カード会社など決済事業者の対応を軸に、キャッシュレス決済は日本社会に本当に定着するのか。そのための条件は何かを探った。

B2C通販サイトとして存在感を増している「LOHACO」と、オフィス市場に食い込む「ASKUL」。メーカーとの協業をベースにデータを駆使した「ものづくり」や、受注から納品までを顧客目線で考えた「体験づくり」に定評がある。デジタルとデザインで突き進むアスクルのユニークさに迫る。

イノベーションを起こし、ヒット商品を生み出すのは企業ではない。人である――。新市場を創造した人やエポックメイキングなビジネスモデルを構築した人をたたえるアワードの第2回。勇士たちが語る“革新への軌跡”から、未来を創る一手を解き明かす。

祝賀ムード一色のなか、ついに令和がやってきた。「失われた30年」と言われた平成がついに終わり、新たな未来に胸躍らせる人も多いだろう。我々を待ち受ける令和はどんな時代になるのか。何がはやるのか。これから発売される商品やサービス、有識者の声から見えてきたのは、平成の常識が通じない、全く新しい世界。ヒットの新・方程式をどこよりも早く予測し、「令和の未来」を占った。

毎年4月に伊ミラノで開催される「ミラノ国際家具見本市」（以下、ミラノサローネ）。市内全域で同時開催される「ミラノデザインウィーク」と併せ、家具およびデザイン関連としては世界最大級規模を誇るイベントだ。いまや企業の先進性や独自性を世界に示すブランディングの場ともなっている。ミラノサローネで日本企業がどう存在感を見せているかリポートする。

ネット通販の浸透により、慢性的な物流業界の人手不足が拡大している。最大の要因は、荷物の受取人が不在による「再配達」だ。ネットを通して製品を販売するあらゆる企業にとって、宅配は顧客との重要な接点となっている。そんな中、楽天やアスクルは独自の物流網を構築による再配達の課題解決に乗り出した。スタートアップが掘り起こす新サービスを含め、ネット通販とラストワンマイルをめぐる物流変革の最前線を探る。

アリババグループといえば、「淘宝（タオバオ）」や「天猫（Yモール）」といったECを運営する中国最大の企業として、また、中国を代表する決済アプリ「支付宝（アリペイ）」を運営するアント・フィナンシャル・サービスグループを傘下に抱える企業として、そしてソフトバンクの孫正義氏が大株主の企業として、日本でもよく知られている。しかし、実はアリババが営むビジネスは多岐にわたる。今回は、その中でも、中国最大にして世界でも「AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）」、マイクロソフト「アジュール」に次ぐ市場シェア3位のクラウドサービスに成長している「アリババクラウド」と、中国の地方都市にある100万以上のリアル小売店をデジタル化してネットワークし、商品を販売する「アリババLST」を取り上げる。各部門のキーパーソンを取材し、日本ではまだそれほど知られていないアリババクラウド、アリババLSTの実力を解き明かす。

新元号「令和」の始まりと時を同じくして、モビリティ革命「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」が胎動し始めた。東京急行電鉄とJR東日本が4月に始めた「Izuko（イズコ）」や、トヨタ自動車と西日本鉄道による「my route（マイルート）」など、先行するMaaS実証実験で見えてきた効果と課題は何か。また、ソフトバンクとトヨタの合弁会社、モネ・テクノロジーズ、共通データ基盤構造をぶち上げた小田急電鉄とヴァル研究所、“Suica経済圏”を目指すJR東日本など、データ・決済軸のMaaSプラットフォーム戦略を追う。その他、MaaSにおける新基軸の広告ビジネス、医療や小売りとの融合モデルの可能性など、うぶ声を上げた「日本版MaaS」を徹底取材する。(1)19年10月、日本初上陸！　MaaSグローバルCEO独占インタビュー、(2)ダイムラーとBMWが強力タッグ　「REACH NOW」の世界戦略を直撃、などを予定。

どんな商品でも時代の変化にさらされ、常に順風満帆というわけにはいかない。強力な競合商品が登場したり、顧客のし好が変わったり……。そうした変化に直面したとき、どう対応するのか。ブランド価値を高めるために何をすべきか。リブランディングに成功した事例を通じて、長く愛されるブランドづくりのヒントを探る。

今までの自分よりも一段高いレベルの仕事をしたいという人に、ヒントとなる漫画がある。ロングセラー漫画『キングダム』だ。紀元前221年に中国を統一した秦の始皇帝の物語から、最も旬なビジネスを手がけるスタートアップ経営者が、経営のヒントや人心掌握術を学んでいるという。その現象を探ると、すべての仕事人に共通する、普遍的なビジネスの“金剛の剣”が隠されていた。

最近、中国で売上高を伸ばしている日本企業の大半は、巨大販路に育ったECを活用して自社の製品を販売している。そして今や、ECの活用にとどまらず、独自の手法を用いて、中国で地歩を固めている日本企業も出てきた。その代表として、ECとリアル店舗を融合した文字通りの「新小売」を目指すストライプインターナショナル。現地企業に押されて収益が落ち込んだ白物家電（アプライアンス）事業の売り上げを、2期連続で前期比20%増にV字回復させたパナソニック。KOL（キー・オピニオン・リーダー）を活用したSNSでの商品告知が当たり前の中国で、さらに一ひねりしたプロモーションを駆使して、日本とは異なるブランドイメージを構築した三井農林（日東紅茶）といった企業を取り上げ、その独自の手法や、その手法を取り入れた背景を追いかける。新たに中国進出を考える日本企業や、中国事業のテコ入れを図る日本企業にとって、役立つ内容である。

毎年、多くの商品が市場に登場し、多くが消えていく文具のマーケットにあって、順調に売り上げを伸ばしている商品の特徴とは何か。競合商品がひしめく中、何をヒントに、どんなコンセプトで、どう売り上げを伸ばしたのか。開発の舞台裏を徹底取材し、ヒット商品を生み出す秘訣を探った。

日本の地方には魅力的な資産──伝統工芸や観光資源など──がある。その資産を発掘し、磨き、ブランドとして発信できるかどうかが勝負の分かれ目だ。生き残りをかけて知恵を絞り、行動に出たローカルブランドの動きを追った。

ユーザーとの接点を築き、顧客対応の人材不足を補うための手段としてチャットボットの導入がデジタル先進企業の常識になりつつある。精度の高いボットを構築するために何にこだわり、どんな実績を上げているのか。先進事例を解説する。

平成も残りわずかだが、厳しい競争を勝ち抜き、ヒット商品、新サービスを生み出したり、会社を急成長させたりしたリーダーには、時代に左右されない独自の“哲学”がある。優れたリーダーたちの言葉からヒットにつながる発想法、正しい目標設定法、そして新時代の働き方など新しい時代を“勝ち抜く”ノウハウを読み解く。

デジタルやイノベーションからカルチャーまで幅広い話題が繰り広げられるイベント「SXSW（サウス・バイ・サウス・ウエスト）」。米テキサス州オースティンでの現地取材から、次のトレンドを探ります。

サッと振るだけで料理が子供の大好きな甘口カレー味になる「味付カレーパウダー バーモントカレー味」、味付けが一発で決まる「パパッと味噌パウダー」、揚げ麺入りの変わり種サラダで副菜需要に応える「パリパリ無限だいこんのもと」など、19年上半期は、“料理苦手派”でも調味不要でおいしく調理できる食品が多数登場。日本アクセスがまとめた「バイヤーズグランプリ」の入賞商品に加え、編集部が厳選した注目商品を一挙に紹介する。

小売り流通業界を筆頭にデジタル化が進み、省人型店舗を実現しようとする取り組みが相次いでいる。狙いは、深刻さを増す人手不足への対応からECとリアル店舗の連携、ユーザーの体験価値向上まで各社各様。また、それらを解決するためのソリューションも次々登場している。先行する企業の導入実例の詳細を明らかにしつつ、目的や狙いに適した省人型店舗を実現するソリューションを探る。

オリンピック・パラリンピック、国際万国博博覧会などを控え、障害のある人を含めて多様な人々が幸せに暮らせる社会をどうつくっていくべきか。その回答が、デジタル技術とデザインの活用にある。AI（人工知能）やロボット技術などを駆使することで、今までにないユニバーサル社会を示すことができるはずだ。

中国発のショート動画アプリ「TikTok」。若者を中心に爆発的に普及した新たな動画プラットフォームとして、ビジネス活用への期待が広がる。そもそもどんな特性を持つアプリなのか、なぜ多くのユーザーが引き付けられているのか、企業広告・ブランディングの成功法則とは何か――。今さら聞けないTikTokの基本から、企業の活用事例、そして今後TikTokが目指す成長戦略まで網羅する。（写真／Shutterstock）

今日はナイキにとって新しい1日だ――。世界同時発売される「ナイキ アダプト BB」は、スマートフォンで靴のフィット感を調節できるバスケットボールシューズ。しかし、単なるガジェットではない。実は同社は2018年末に個々人にあったコンテンツを提供するアプリ提供を始めたり、米国と中国でアプリを活用した実験店舗をオープンさせるなど、新たなパーソナライズ戦略に取り組んでいる。その狙いは何か。米国での発表会や幹部へのインタビューから核心に迫る。

トヨタ自動車が愛車サブスクリプションサービス「KINTO」の開始を表明し、キリンビールが専用ビールサーバーで新鮮なビールを楽しめる「キリンホームタップ」のサービス受付を再開するなど、大手企業によるサブスク事業は2019年が元年になりそうだ。企業にとっては顧客と継続的につながり、安定的な収入が得られるサブスク事業は魅力的だが、ユーザーのメリットが明確でないと受け入れられない。話題のサブスクサービスの成否をユーザー視点から占う。

スノーピークが企業や自治体との協業を急拡大している。狙いはキャンプ用品の販路とユーザーの拡大にある。一方、企業や自治体の目当ては、キャンプ用品メーカーとしてのブランド力とイベント運営などで培った企画力だ。オフィス家具や住宅、飲料、地方創生での協業の成果を取材し、スノーピークのBtoB戦略を明らかにする。

テクノロジーやデザインで知られるソニーが、独自のオープンイノベーション戦略を打ち出している。その中心となるのは社内外のクリエイターだ。ユーザーに「感動させる体験」を与えるため、社内外のクリエイターを媒介として、今までにないオープンイノベーションを推進する。新たな商品やサービスづくりに苦しむ、日本企業へのヒントになるだろう。

「平成」という時代が幕を閉じる。平成の約30年間に、社会、経済、文化などあらゆる分野で我々は大きな変化を経験した。この平成という時代を、デザインの視点から振り返ってみたい。デザインは人々の生活と密接につながり、世相を映し、そして次の時代をいち早く感じさせるもの。過去をあらためて知ることで、未来へのヒントが得られるはずだ。

2019年1月8日から米ネバダ州ラスベガスで開催された世界最大の家電・IT見本市「CES 2019」。モビリティ分野の展示が増えている同イベントに、MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）の専門家が参加。「モビリティ（自動運転）」「スマートシティ」「5G」など、MaaS文脈で捉えたCES 2019、世界の最新動向をリポートする。

AIの重要性が叫ばれながら日本ではなかなか活用が進まない一方、AI先進国・米中は豊富な人材と資金をテコに開発においても活用においても一歩先を行く。その現場ではどんな人材が活躍しているのか。実際にどこまで活用が進んでいるのか。AI先進国の実力をリポートする。

需給に応じて価格を変動させるダイナミックプライシング。これまでもエアラインやホテルでは採用されてきたが、近年、新たに導入する業界や企業が相次いでいる。背景にあるのが、AI（人工知能）による需要予測と“時価”の算出。先行する米国と同様、ダイナミックプライシングは日本でも普及するのか。企業の思惑と消費者のニーズは合致するのか──。導入へと駒を進める企業や有識者の見解などから、その成否を占う。

iPhoneをはじめ人々の暮らしを劇的に変える数々のヒット商品、新テクノロジーが生まれた「平成」が終わりを告げる2019年。秋に予定されている消費税増税の影響が懸念される一方で、新元号フィーバーや、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けてプラスの経済効果も予想される。こんな激動の19年に注目されるビジネスキーワードは何か。⽇経クロストレンドのアドバイザリーボードの面々が「ポスト平成」のビジネスを読み解く（写真／ShutterStock）。

体系的な知見をもたらし、仕事に役立ち、明日への活力までも与えてくれる「ビジネス本」。2018年に出版された話題の本から古典的名著まで、ビジネスパーソン1000人とプロ仕事人が選んだ、仕事だけでなく人生全般に“効く”ビジネス本を一挙紹介する。

ネット広告市場は、消費者に関する膨大なデータを保有する巨大IT企業による寡占が進む。ここに風穴を開ける可能性のある、新たなプレーヤーの参入が相次いでいる。それがEC事業者だ。既存のプレーヤーが持たない「購買データ」を武器に、広告市場へと攻め入ろうとしている。広告の新潮流と最先端の取り組みを追う。

デザイン思考が日本企業でブーム的な動きを見せてから、数年が経過した。いまだにさまざまな議論を呼んでいる。イノベーションへの期待が高まるにつれ、デザイン思考を導入する企業が相次いだものの、なかなか社内に定着しないという例も少なくない。なぜ難しいのか。デザイン思考を定着させるために工夫する企業の取り組みを追った。

完全栄養ラーメンから、植物ベースの“人工肉”、醸造せずに作られた “試験管ウイスキー”、フードロス問題を解決する急速冷凍フルーツまで――。食材そのもの以外にも、キッチン家電、レシピデータ、宅配キット、ロボット飲食店など、今、食にまつわるあらゆる分野が新たなテクノロジーやビジネスモデルの登場によって、大幅にアップデートされている。世界のスタートアップが仕掛ける近未来の食の革命、「イノベー食（ショク）」の衝撃に、米国シリコンバレー取材を交えて迫る。

東京タワーを超える超高層ビル、品川と新大阪を約1時間で結ぶ超特急、人類に迫る“タンパク質危機”……。我々が想像すらできない未来は、実はもうそこまで来ている。平成が終わり、54年ぶりの東京五輪が開幕する。日本そのものが大きく変わる激動期を迎えるなか、「これから日本に起きること」をジャンル別に占った。

2018年に参戦表明が相次いだQRコード決済サービス。19年の本格普及へ、各社による店舗陣取り合戦や消費者への特典訴求が激化している。導入が始まった店舗への取材や消費者への独自調査から、始まったばかりのキャッシュレスバトルの行方を占う。

2019年に向けた注目のビジネスキーワードとして急浮上している「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」。あらゆる交通手段を統合し、シームレスな移動体験をもたらす概念で、2030年には世界で100兆円以上に達すると予測される巨大市場だ。自動車メーカーや公共交通など既存プレーヤーのみならず、全産業を巻き込む「100年に一度」のモビリティ革命の正体を分かりやすく解き明かす。ビジネス変革の荒波を先取り、完全理解できる全3回の特集。

多くの企業の宣伝部が従来の商慣習の下、人口分布に合わせた通り一遍のテレビCM出稿をしている。それで売れなくても、テレビCMの効果は精緻に分析できないため。経営視点で見れば、無駄なコストを投じているとも言える。しかし、より精緻に分析可能なサービスが登場している。先進企業は新たな指標でテレビCMを再活用している。

どんな商品でも時代に合わせたリニューアルが必要になる時が来る。そのとき、どこが課題で、何を変え、何を変えないべきか──難しい判断を迫られる。さまざまな商品、施設、ブランドのリニューアル事例のなかから、確実に成果を上げたものをピックアップ。「リニューアルの極意」に迫った。

華々しい実績を買われて複数の会社でトップに就任。会社を渡り歩きながら、さまざまな改革を主導する「プロ経営者」が改めて注目されている。その代表格と言えるRIZAPグループ代表取締役の松本晃氏、湖池屋社長の佐藤章氏に、プロ経営者の本質について聞いた。

米国のイノベーション事例として注目される、ウーバーやリフトなどのライドシェアビジネス。交通が不便な場所でもアプリで呼んで、支払いも自動で済ませることができる。なぜライドシェアのビジネスが成立するのか、ビッグデータをどのように活用しているのか。シリコンバレーに在住する日本人ドライバーが自らの体験を交えて解き明かす。

人のカラダ、生活にまつわるリアルなデータを収集し、サービスの高度化に役立てる取り組みが増えている。健康志向やこだわり消費など消費傾向の変化のもう一方に、センサーの低価格化、画像解析技術の向上、スマホアプリの活用などでデータが収集しやすくなった技術進化がある。しかし、消費者が自らデータを提供したくなるサービス設計が難しい。いかにデータから高い価値を創造するか、先進企業の取り組みから探る。

本業（ビジネスモデル）の革新、新規事業、事業機会の創出という2つの意味を持つ「イノベーション」にさまざまな企業がチャレンジしているが、持続的、連続的なイノベーションを実現できる企業は一握り。一過性の成功と持続的な革新との差はどこにあるのかを、成功企業のケーススタディーと、外部識者による成功要因の分析という2つの切り口で浮き彫りにする。

10Gbpsを超える「高速・大容量」に加え、「低遅延」や「多接続」が進化のポイントといわれる次世代移動通信システム「5G」。2020年のサービス開始を前に、19年にも一部商用化がスタートするとみられる。そんななか、大手キャリアがすでに陣取り合戦を繰り広げているのが、「5G×IoT」による新サービスの創出だ。4Gまではスマートフォンに代表されるBtoCがビジネスの中心だったのに対し、5Gではパートナー企業とBtoBtoXのサービスを“共創”することが求められるという。各キャリアの戦略からベンダーとの取り組み、それによりライフスタイルや社会、消費はどう変わるのか。最新動向を追った。

個人データの活用を一変させる可能性がある「情報銀行」の仕組み。パーソナルデータを企業間で流通可能にして、個人が自らの意思で管理し、提供に応じたさまざまなメリットを受けられるようにする。電通系、三菱系が参入を表明したほか、各社が実験を行い参入機会をうかがう。サービスは2019年度に本格化すると見込まれるが、そのインパクトはいかほどか、関係者への徹底取材で探る。

2020年とその先を見据え、東京は空前の再開発ラッシュに沸いている。今秋、その前哨戦として大型商業施設が次々と産声を上げた。渋谷駅の南側に渋谷ストリームが誕生し、日本橋高島屋は重要文化財の本館横にショッピングモール業態の新館をオープンし、客層を広げる挑戦に出た。集客の要はアパレルではなく、グルメ。渋谷と日本橋を中心に、行列必至のグルメを追い掛け、東京の新トレンド、新しい商業施設の形を描き出す。

爆発的な進化を続けるAI（人工知能）は、商品のコピーライティングーやCM映像の制作、建築物の設計、デザインなど、人にしかできないと考えられてきた創造的な作業や分野をも「自動化」の対象にし始めている。現在のAIではどこまでが可能になり、何が苦手なのか。最先端の取り組みを取材し、AIによるクリエイティブ支援の最前線を明らかにする。

良い商品が必ずしも売れるとは限らない、今や、機能や品質だけで目の肥えた生活者を振り向かせるのは困難だ。商品やサービスの背景にあるストーリーなど、目に見えない価値を伝えるコミュニケーションのデザインが問われている。

日本政府が「未来投資戦略2018」で初めてMaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）への取り組み方針を示し、自動車、鉄道、タクシーなどあらゆるモビリティ事業者が関心を寄せる「100年に1度」のモビリティ革命。9月17日からコペンハーゲンで開催される「ITS世界会議2018」では、まさにMaaSをテーマとして世界の先進事例が紹介される。展示会レポートと共に、MaaSのキープレーヤーの単独インタビューをお届けする。

月額課金、使い放題のサブスクリプション（サブスク）型ビジネスが急拡大している。「所有から利用へ」の消費者ニーズに沿う一方で、顧客との継続的な関係で安定収入を得られる企業側のメリットもある。しかし、価格も含めた商品設計、アプリやサイトを通じたデジタルのコミュニケーションなど独特のノウハウが求められる。新たに取り組みを始めた企業、既に撤退した企業の事例や専門家の意見からサブスクビジネス成功のポイントを探る。

AI（人工知能）などのデジタル技術を駆使してこれまでにない、社会が抱える大きな課題の解決に挑んでいる若き起業家たちをフォーカスする特集。少子高齢化という難題を抱える日本や、深刻なエネルギー問題や環境問題を抱える世界。本特集では、若き起業家たちの危機感や課題解決に乗り出す情熱に迫る。

プロ野球は瀕死状態かと思いきや、直近5年間の観客動員数は増加傾向。バーベキュー場の併設にコンコースの飲食店拡充、オリジナルのフードメニュー開発といったファン獲得策が相次ぐ。こうした、大リーグ式の「ボールパーク」にリデザインする取り組みが加速している。データ分析が専門の慶應義塾大学理工学部・鈴木秀男教授が個人的にまとめる「プロ野球のサービスの満足度調査」に注目し、マーケティング戦略で見た、最強のプロ野球球団を決定する。

加工食品や冷凍食品に求めるものが「時短・簡便」という時代は終わった。見事な〝羽根.付きギョーザがテクいらずで作れる「しょうがギョーザ」、手作りを凌駕する味の「超生姜焼のたれ」、牛乳の買い置きいらずの「まるごとミルクのクリームシチュー」ここまでできる！という感動を提供する食品が続々と現れている。日本アクセスがまとめた「バイヤーズグランプリ」の入賞商品に加え、編集部が選んだ注目商品のブレイク予測を紹介する。

成果を上げた取り組みやヒット商品の開発などは一直線に「ゴール」へとたどり着いたわけではない。その過程ではどのテクノロジーを使うのか。どのパートナーと提携するのかなど、難しい選択を迫られ、結果につながらなかった失敗もある。本特集はそうした選択の軌跡を徹底取材。成功への最短経路を選ぶのに役立つ実践的な知見を提供する。

ネットの普及とともにデータを活用して、利用者一人ひとりに適した情報を提供することが可能になった。これを「パーソナライゼーション」と呼ぶ。従来はメールやWebサイトに掲載する情報の最適化に活用されてきた。ところが、AIとIoTの発達により最終製品まで顧客一人ひとりに最適化する企業が現れている。この“究極”のパーソナライゼーションとも言えるモノづくりを実現する先端企業の動向を探る。

人工知能（AI）の活用で今、米シアトルが活気を帯びている。シアトルとその周辺に、アマゾン・ドット・コムやマイクロソフト、グーグルやフェイスブック、中国のテックジャイアントなどAI関連の大手企業とそのエンジニアが集積し、スタートアップが続々と起業するエコシステムができている。日本企業にとって今、シリコンバレーよりもシアトルに注目すべき理由を、現地レポートでお伝えする。

公式ツイッターに突然、「やってられっか！」「茶番はもう終わりだ。」「ひよこにチキンラーメンの宣伝させるなんてどうにかしてる」などと怒りのメッセージを次々に投稿したり、テレビCMで「デビルマン」のような“悪魔”に変身したり――。日清食品のロングセラーブランド「チキンラーメン」のキャラクターとして長年愛されてきたひよこちゃんが突如豹変し、大きな話題となっている。実は、その裏には今年60周年を迎えるチキンラーメンに課された、ある大きなミッションがあった。その全てを日清食品の安藤徳隆社長が自ら明かした。

経済産業省による「『デザイン経営』宣言」は、デザインによる企業の競争力強化に向けた課題の整理と対応策をまとめたものだ。デザイン活用によるイノベーションやブランディングを重視する姿勢を打ち出し、意匠法の改正まで視野に入れる。今後、デザイナーの役割が変わり、企業経営にも影響がありそうだ。「デザイン経営」宣言がもたらす波紋と、すでに走り始めた先進事例を追う。

「ゲーム」や「半導体」がけん引するソニーの業績が好調だ。その業績を下支えし、かつ将来の可能性を期待されている事業がある。それがソニーのアニメ事業だ。スマートフォン向けゲームに展開して大ヒットを記録した『Fate/Grand Order（FGO）』や、実写映画化にも踏み込んだ『銀魂』など、多メディアで息長く作品を展開するその特徴や、ソニーグループにとっての位置づけや今後の可能性などを追った。©TYPE-MOON / FGO PROJECT 　©Magica Quartet/Aniplex・Magia Record Partners

人材マネジメントのサービスが百花繚乱だ。もはや人事担当者が管理・把握できないほど、人々のスキルや働き方は多様になってきた。人材マネジメントの分野にテクノロジーがレバレッジを利かせるのは当然の流れ。この特集では、働き方を支援する先端技術、特にAIを活用して「適材適所」で一人ひとりを活性化する試みを追う。

かつてはユニークな広告宣伝活動で消費者の心をつかんだマツモトキヨシ。最近はそうした印象は薄れ、“普通の”ドラッグストアとして粛々と事業を展開するにとどまっていた。ブランド再生が喫緊の経営課題と考え、PBのリブランディングから着手し始めた。トイレットペーパーが世界的なデザイン賞に相次いで選ばれるなど、かつての輝きを取り戻しつつある。マツキヨにブランド再生の極意を学ぶ。

アンケート調査に代表されるマーケティングリサーチが、デジタルテクノロジーで大きく変貌している。スマホの位置データからこの夏特定の観光地に出かけた人だけに調査をかけたり、回答（選択）速度から“本気度”を測ったり、頭部にヘッドギアを付けて脳波からCMや商品パッケージに対する「快」「不快」の反応を見たり――。リサーチテクノロジーの動向と事例から、マーケティングリサーチの今後を読み解く。

企業の公式ツイッターアカウントの担当者、「中の人」の人気が高まっている。マンガ『シャープさんとタニタくん』（リブレ出版）など、中の人をテーマにした商品も登場。「誠実なのに面白い」と人気のアカウントを通じて、SNSマーケティングを成功に導く秘訣を探った。

企業がテレビCMなどで起用する企業イメージキャラクターが、“文春砲”で降板に追い込まれるケースが相次いでいる。そんなタレントリスクが顕在化する時代に有効なのが、自社オリジナルの（ゆる）キャラクターだ。企業ゆるキャラの認知度＆人気度ランキングのほか、ゆるキャラ活用企業の開発経緯や育成術に迫る。

売れるネーミングと売れないネーミングの差は、どこにあるのだろうか。ヒット商品の現場を取材し、ネーミングの舞台裏を探ってみると、ヒットするネーミングには、いくつかのキーワードがあることが分かった。

携帯電話会社、ネット企業などQRコード決済サービスの提供に踏み切る事業者が相次ぎ、メガバンクもQRコードの統一に向けて動き出した。2020年をめどに進むQRコード決済市場の覇権争いは、明確な勝者が決まるのか、乱戦状態が続くのか、それとも他のキャッシュレス手段が定着して勝者なき戦いとなるのか──。徹底取材でその行方を占う。

EC界の寵児といわれるマーク・ローリー氏（Jet.com創業者）を2016年に取締役として迎え、旧態依然としたビジネスを急激に変革している米ウォルマート。ローリー氏は入社してすぐにスタートアップ3社を買収した他、ネットビジネスの新モデルを次々に生み出している。流通の巨人が進めるデジタル改革の実態と、日本の大手流通の動きを通じて流通の未来を見通す。

約10年前、ネット企業を立ち上げて成功した若手経営者らは、その生まれ年から「76（ナナロク）世代」と呼ばれた。インターネット、スマートフォンが生活に浸透するのに伴い、彼らの会社は急成長を遂げて次々と上場していった。その後、ある者は継続して会社を成長させ、ある者は再びゼロから起業家として挑戦をする。ゼロから成功できたポイントは何だったのか──。ジャーナリストの津田大介氏が彼らを直撃取材。76世代が戦い続けた10年間から、新事業創造を成功させるための要諦、デジタル時代のマーケティング＆イノベーションのヒントを学ぶ。

今、キャラクター市場が激変している。今までにないペースで日々、新キャラが生まれ、ヒットするキャラの法則も昔とは様変わり。また、単にキャラクターグッズを販売するだけでなく、ビジネスのあり方も大きく変わりつつある。業界のキープレーヤーたちへの総力取材から、最新ヒットキャラと市場の全体像を明らかにした。

日本のリゾート業界で異彩を放つ星野リゾート。成長を続ける“リゾート運営の達人”の成功の秘密を、デザインの視点で分析する。星野リゾートの各ブランドを徹底取材。競争優位を生み出す強みの見つけ方、育て方とは？ 星野リゾート流「体験のデザイン」の秘密に迫る。

イノベーティブな仕事をしている人々は、どのような思考法を持っているのか。建築系の出身でありながら、現在は建築以外の分野で活躍するデザイナー、クリエイターに着目。ブランディングデザイナーの西澤明洋氏が、彼らの思考法の原点を探っていく。

日本を代表するものづくり企業、パナソニックが新たなプロジェクトに次々と挑戦している。そこに見えるのは旧来の家電ではなく、「KADEN」の姿だ。日本のものづくりは今後、どうなっていくのかをパナソニックの例からひも解いてみた。キーワードは「デザイン力」「対話力」「社員力」「起業力」、そして「共感力」だ。

完全会員制の肉料理レストラン「29ON」や、日本初の月額制コーヒースタンド「coffee mafia」など、飲食業界の常識を覆す斬新なビジネスモデルで繁盛店をつくり出しているスタートアップ、favy（ファビー）。その強さの源泉は、ネット通販並みの精緻なデータ活用を新しい飲食店モデルに組み込んだことにあった！ メディア初公開のデータを交えて、必ず儲かるfavy流飲食店のつくり方を解き明かす。

リクルートは、カスタマー（個人）とクライアント（事業者）両者の「不安」「不満」「不便」といった“不”を解消するサービスモデルで知られる。同社はその中で、機械学習をベースにしたAIをさまざまな局面で活用し、不の解消によるカスタマーとクライアントの支援、社内の業務効率化などを進めている。実験に終わらず、実用に資するAIをいかに開発するのか、同社グループの実践例から組織体制、投資への考え方、人材育成、企業文化などにそのヒントを学ぶ。

「日経クロストレンド」は2018年4月、国内のどの企業や商品ブランドが、消費者の「買いたくなる」気持ち（購入意欲）の喚起に長けているか、好感を持っているか、商品・サービスに魅力を感じているか、などを探るべく、5600人規模の消費者アンケートを実施した。本特集では、その調査結果である「マーケティング実力ランキング300」について解説する。

進化を続けるテクノロジーを駆使して、「買い物」という体験をもっと便利で快適なものに変えていこう。今、国内外でこうした企業の動きに拍車が掛かっている。ただ、効率一辺倒になってしまっては、体験価値を向上させるという狙いから外れてしまう。そこには顧客側の視点で考えたUX（ユーザーエクスペリエンス）デザインが不可欠だ。

2018年上半期、ヒットの法則に異変が起きている。経済合理性や機能性だけでは説明がつかない“謎”のヒットが多数出てきたのだ。その現象を観察すると、各業界の時代の変化が浮かび上がってくる。上半期ヒット商品とともに、下半期にブレイクすると予測したものを全16ジャンルで徹底調査。『バーフバリ』からBリーグまで、10を超えるブーム解析も行った。

4月17日から22日に開催された「ミラノデザインウィーク」、通称「ミラノサローネ」は、1961年から始まった家具の見本市と、同時開催されるさまざまなデザイン展示の総称。公式データによれば、2018年は188カ国・地域から43万人以上を集客し、昨年より26％増。年々、規模を拡大し続けているこのイベントで存在感を増す日本企業、クリエイターをあらためて振り返る。

毎年、多くの商品が市場に登場し、多くが消えていく文具・雑貨のマーケットにあって、順調に売り上げを伸ばしている商品の特徴とは何か。今回の特集では、そうした人気の商品に注目し、開発の裏側を徹底取材した。

昨今、多くの芸能人や著名人がSNSを活用した情報発信に積極的だ。特性の異なる4つのSNS・ブログの利用者を徹底調査し、今、SNS上で影響力を持つのはどんな人なのかを探る。

日本の若き秀才たちはAIを駆使して新事業を切り拓こうとしている。医療や製造などリアルな産業で起きる革命を勝ち抜くためには、自ら仕掛ける勇気と知恵が必要だ。同名書籍の第1章から、AI研究において日本の現状を俯瞰する。

イノベーションを起こし、ヒット商品を生み出すのは企業ではない。人である――。新市場を創造した人やエポックメイキングなビジネスモデルを構築した人をたたえるアワードの第1回目。「ネスレ ウェルネス アンバサーダー」「クラフトボス」「キリン ホームタップ」……9つの商品＆サービスを生んだ計12人を選出した。勇士たちが語る“革新への軌跡”から、未来を創る一手を解き明かす。

例えば広告案や商品パッケージ案の中から最終的にどれを選ぶか？　"エラい人"の鶴の一声で決まったりすることが多いのが現状だ。測定も説明も難しい曖昧模糊とした「魅力」を、AIを活用することで数値化し、魅力が高まるように改善する取り組みがさまざまな業界で始まった。

多くの日本企業でデザイン思考の存在感が高まるにつれて、あらためてオブザベーション（ユーザー観察）の重要性が認識されている。生活者の実態を探るオブザベーションこそ、イノベーションのスタートになる。

AI（人工知能）やスマートフォンなどのテクノロジーを駆使し、顧客の行動や市場の価格、店舗の在庫情報などを収集して即分析。リアルタイムにマーケティング施策を最適化する取り組みが広がっている。この新たな手法「リアルタイムマーケティング」を実践する先進企業の狙いを追った。

米アマゾン・ドット・コムを筆頭に、国内外EC企業が実店舗との連携で、新たな収入源の確保に乗り出している。この状況にリアルな店舗を持つ日本の複数の小売業が、人工知能（AI）やビッグデータをフルに活用して反撃ののろしを上げた。メーカーや卸売業など、流通のサプライチェーンに関わる異業種や競合がノウハウを持ち寄り、店舗におけるオープンイノベーションも始まった。

ネットを舞台に急成長を遂げてきた中国ネット企業が、リアルにも積極的に進出し始めた。中国EC最大手のアリババ集団は「新小売」戦略を掲げ、中国EC・2位の京東集団もリアルビジネスへ大きく舵を切った。中国・深?では小売りやサービスで新しいトレンドが次々と生まれている。日本ではまだ知られていない中国ネット企業の実力の源を探り、大変革機を迎えている中国の実情を明らかにする。

タレントの力を数値にしてランキング化した、「日経エンタテインメント」による年に1回の恒例企画。多くの人を魅了するパワーのある人は誰か？

企業にとって目に見えない資産ともいえる大切な「ブランド」。これを新たに再生したり、さらに強化したりしようとする「リブランディング」を推進している企業が相次いでいる。