特集（特集・連載一覧）

2020年4月から「新視聴率」の提供がスタートし、従来の東名阪だけでなく、全国で個人視聴率およびタイムシフト視聴の分析が可能に。加えて、テレビＣＭの効果を見える化するサービスも登場し、テレビCMがデジタル広告に近づいている。それによってテレビCMはどう変わるのか？ テレビCMの今とこれからを追う。

お盆休みは仕事の小休止に最適な時期。アフターコロナ／withコロナ時代を迎え、ビジネスの前提も変わりつつある。こんな時だからこそ、名著とともに自分の仕事や生活を見直してみてはどうだろう。この特集では、今読むべきビジネス書や、プロマーケターがビジネスの現場で、あるいはこれまでの人生で役立った本を紹介する。

新型コロナウイルスの感染拡大を避けるため、人間が応対するのではなく、接客などのサービスにロボットを活用しようという動きが広がっている。制御の技術や通信環境の発達により、受付業務や案内表示だけでなく、リモート接客、商品の陳列、調理など幅広い用途に使われ始めている。withコロナでZoomなどのビデオ会議ツールが急激に広がったように、ロボット活用が加速し、我々の社会に定着していく可能性はあるのか。実際の導入現場を取材し、その可能性を探る。

ネット上の消費者行動をデータ分析する試みは既に多く見られます。リアルな状況でもデータを収集・分析し、人々の動きをいちはやく予測できれば、企業は将来、大きな収益が見込めます。そこで、位置情報や購買履歴、カメラやセンサーなどからのデータといった、リアルに活動する人々の動きをデータで分析し、人々の動きを予測し、提供する商品やサービスを“最適化”するような取り組みを、紹介していきます。

災害は、「いつか来ること」ではなく、「毎年確実に来ること」になってきている。そこで重要になるのが、普段使うもので防災するという新しい防災意識だ。トレンドのアウトドアグッズや普段食べてもおいしい防災食――使いながら備える新習慣が、次のヒットを生む。

タレントの力を数値にしてランキング化した、「日経エンタテインメント」による年に1回の恒例企画。多くの人を魅了するパワーのある人は誰か？

世界で巻き起こる食分野のイノベーション「イノベー食」を掘り下げるシリーズ特集から生まれた、新刊『フードテック革命』（2020年7月23日発売、予約受付中、日経BP）の特別編。新型コロナウイルスの影響下で起こるディスラプション（崩壊、混乱）をどう乗り越えていくべきか。味の素やロイヤルホールディングス、米インポッシブルフーズなど、最先端のキーパーソンが取り組みを語る。

国内での新型コロナウイルス感染症の拡大は収まったように見える。だが今後の「第2波」「第3波」に備えるには、ソーシャルディスタンスの確保やマスクの着用、3密回避など「新しい生活様式」が求められている。これをデザインの力で乗り越えようと、さまざまな商品やサービスが出てきた。注目されるのは、新しい生活様式を苦痛とするのではなく、少しでも楽しく過ごそうとする動きだ。新しい生活様式はコロナ収束までの一過性の動きではなく、今後も続く価値観の大転換になるかもしれない。

新型コロナによって、私たちの平穏はすべて仮初め（かりそめ）だということを思い知らされた。人とのつながり、仕事のあり方、余暇の過ごし方……すべてが再構築を余儀なくされている。ただ、アフターコロナに待ち受ける未来は悪いことばかりではない。これまでの働き過ぎを見直し、不便を従容と受け入れ、むしろ楽しむ。アフターコロナの消費者像はどう変わりゆくのか。企業は彼らとどう正対していけばいいのか。有識者の見立てや事例から予測していく。

新型コロナウイルスとの共生を前提にしたとき、リアル店舗のオペレーション、接客、オンラインとリアルの使い分けなど、あらゆる戦略が変わってくる。外食業界では、業態の在り方そのものの見直しが進んでいる。ロボットの活用も本格化するだろう。建築設計すらも変わってくる可能性がある。リアルの店舗を中心に事業展開してきた企業にとって、今後どんな施策が必要か、どこまで可能か。withコロナ時代のリアル店舗の在り方を考える。

新型コロナウイルスの世界的大流行を機に、イベントのあり方が大きく様変わりしつつある。消費者と直に触れ合い、自社商品やブランドをアピールする場であったイベントを、従来と同じ形で開催するのは難しい。では、withコロナ時代に相応しいイベントとはどのようなものか。試行錯誤をしつつ新たなスタイルを模索している先進企業の取り組みから、イベントの今とこれからを読み解く。

急激に進むテレワーク化は、新型コロナ対策にとどまらない意味を持つ。長時間労働抑制やダイバーシティーなどの観点からも、全ビジネスパーソンに求められている働き方の革命だ。この流れに乗って働き方を変えられるか否かで、その後の仕事力に差がつくことは間違いない。新時代の働き方に対応するためのツールやグッズなど、「テレワークの疑問」を解説していく。

新型コロナウイルスの感染拡大で3密回避のために物理的接触を減らすことが求められている中、遅れていた分野のDX（デジタルトランスフォーメーション）が急速に進み始めた。政府も社会全体のDXを加速する好機とし、データ利活用などを進めていく方針を発表。このDXによって生活者の行動スタイルはどう変わり、企業側の打ち手はどう変わるのか。流通、医療、教育、アパレル、スポーツなど各分野のデジタル活用の先端動向を紹介する。

新型コロナウイルスは将来にわたり、社会やビジネスに影響を与えていく。接触を避けつつ生活やビジネスを継続できる「コンタクトレス・エコノミー」が当たり前の世界になってくる。今必要なテクノロジーは何か。普及に向けた課題は何か。スタートアップがぞくぞくと生まれ、試行錯誤を繰り返すシリコンバレーや米国ではその解が見え始めている。日経BPの米シリコンバレー支局から最新動向をお伝えする。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、最も知名度を伸ばしたWebサービスの1つがZoomだ。かつてはBtoBのWeb会議システムにすぎなかったが、ファンミーティング、オンライン飲み会など、企業と消費者をつなぐコミュニケーションツールとして認知が広がりつつある。Zoomは新たなマーケティングプラットフォームとして定着できるのか。新たな顧客獲得や事業創出につなげる先行事例から、その潜在力を探る。

世界最大のコロナ被害国となっている米国だが、皮肉にもこの危機が米国流通・サービス企業の構造改革（デジタルトランスフォーメーション）を加速している。アフターコロナ時代の流通企業とサービス企業のあるべき姿を、世界に先駆けて実践している先進企業の取り組みから読み解く。

急速に関心が高まってきた「SDGs（持続可能な開発目標）」。だが、SDGsは非常に幅広い概念で、企業としては何から始め、どう取り組めばいいのか、まだまだ手探りの状態だ。今回の特集は、多くの企業にとって身近なテーマ「廃棄物」。単に廃棄物を減らすだけではなく、そこから新たな価値を生み出す動きが増えている。目指すのはサーキュラーエコノミーへの転換だ。企業のさまざまな事例を通し、自社にもできる取り組みのヒントを提供する。

利用者数94％減の衝撃――。「鉄道会社は景気変動に左右されにくい」、そんな定説が新型コロナの蔓延で脆くも崩れつつある。だが鉄道の雄、JR東日本はすでに布石を投じていた。2018年に生まれた「JR東日本スタートアップ」だ。「未来の夢を実現する、明日創造ステーション」。こんなビジョンを掲げ、あまたのベンチャー企業と猛スピードで二人三脚の実証実験を繰り返す。そこには驕れる大企業の姿は全くない。駅から始まる彼らの奮闘記を紹介する。

来るべき「キャッシュレス・消費者還元事業」の6月終了をにらみ、キャンペーン合戦を繰り広げていた各事業者。コロナ禍時代にどう対応していくのか。どのような魅力作りに動くのか。各陣営や導入した小売店のこれまでを総括し、日本のキャッシュレスの現在地を指し示す。

東京五輪が目前に迫っているはずだった2020年上半期は、新型コロナウイルスの感染拡大で一変。しかし、逆風下で見事な成績を挙げた商品やサービスは数多くある。“ウィズコロナ”時代を勝ち抜くべく、新たなビジネスを模索する動きも活発。これから発売される商品・サービスや有識者の声から、今後のトレンドを独自に占った。

マーケター400人とビジネスパーソン1000人に対し、WithコロナとAfterコロナについてアンケート調査を実施。マーケターの手掛ける事業への影響から、テレワークを含めた働き方の変化、DXの必要性といった今後の見通しまでヒアリング。併せて、ビジネスパーソンの生活スタイルの変化やAfterコロナへの意識から、消費の新たなトレンドをあぶり出す。さらに、消費の決め手なる要素など、企業目線と消費者目線のギャップも分析する。

植物肉や培養肉といった代替タンパク質、食のデジタル化を象徴する「キッチンOS」プラットフォーマーの勃興など、世界で巻き起こる食分野のイノベーションを掘り下げる本特集。日清食品やJR東日本など国内プレーヤーや、欧米の先進フードテック企業の取り組みを追う（写真提供／インポッシブルフーズ）

新型コロナウイルス感染拡大という世界的危機の渦中で、難しい決断を迫られている企業は多いだろう。どのような情報を集め、どのようなロジックで優先順位を付けていくべきか。そのヒントを得るべく、本特集ではコロナ禍で異例の決断を行った企業に密着し、その決断を下した裏側をひもとく。

新型コロナウイルスは日本、そして世界の人々の生活、働き方、そしてビジネスのあり方に大きな影響を及ぼしている。この先を見通すのは容易ではないが、既にコロナ収束後に向けた模索は始まっている。そんな「新たな挑戦」をしている人々と企業の取り組みをリポートする。

著書『アフターデジタル オフラインのない時代に生き残る』の中で企業と顧客の接点が「製品」から「UX」に変わると説いたビービットの藤井保文氏。彼が今強烈に感じている危機意識は「日本のDX（デジタル・トランスフォーメーション）の多くは間違っている、UX（ユーザー体験）なきDXは本質を捉えていない」ということ。理想的なUX起点のDXを実現・推進する方々を訪ね、これからの時代に本当に必要な視点や精神を考えていく対談連載。

この連載は、新人マーケターに向けて博報堂のマーケティングプラナーが20回以上にわたって、実践的なマーケティングを紹介する短期集中講座です。今マーケティングは新しいステージに移行しつつあります。私たちは、この連載を通じて、マーケティングの「新しい姿」を展望していきたいと思います。

誕生から100年以上続く映画の歴史を振り返ると、中心的な役割を果たしてきたのはいつもハリウッドだ。世界中の優れた才能を持つ人々をひきつけ、そして彼ら彼女らの力を結集して生まれた数々の作品は日々地球上のあらゆる場所へと届けられる。その構図は、昔も今も変わらない。しかし我々日本人の大半は、なぜハリウッドがコンテンツビジネスで常に最強であり続けるのか、実はよく理解していない。本連載では17年もの間、インサイダーとしてハリウッドビジネスに関わり内情も強みも良く知り尽くした元ウォルト・ディズニー・ジャパンの田中 ハリー 久也氏が、ハリウッドの強さの根源をひもとく。同時に、最新事情を踏まえコンテンツビジネスの未来も展望する。

経済データ分析のナウキャスト （東京・千代田区）は、ジェーシービー（JCB）と共同でクレジットカード会員の利用情報を基にした個人消費に関するデータを半月ごとにまとめ、企業向けに有償サービスとして提供している。それが「JCB消費NOW」で、全39業種を対象に消費動向を集計し指数化したものだ。また、ナウキャストは、全国の⾷品スーパー1200店舗のPOS（販売時点情報管理）データを基に⽇次の品目別物価や売上⾼も算出している。本連載では、こうしたサービスを提供するナウキャストの分析チームがデータを読み解き、個人消費の今を斬る。

ついに5Gの商用サービスが始まる。19年秋から始まったプレサービスを通して、通信事業者は5Gの高速大容量・低遅延・多接続という特徴を生かしたユースケースの創出を目指してきた。果たして、5Gは「ちょっと速いだけの通信」という枠を超える新しいビジネスの芽を育てることができるのか。新型コロナウイルスが流行し、リモートワークやスポーツの無観客試合が広がる中、5Gを使った新サービスで脅威に立ち向かうことはできるのか。次世代通信技術の真価を問う。

小売店や飲食店が無人化を推進する主な理由は、人手不足への対応と消費者への新しい体験の提供にありそうだ。もっとも、無人店舗と一口にいっても、日本で無人を実現している店舗は今のところ自販機中心の店が多く、ほとんどの店舗が無人化・省人化への試行錯誤を重ねている。そこで、無人化・省人化を目指した最近の店舗の戦略と進歩した自販機の実情を追いながら、無人店舗を舞台にしたDXの今後のトレンドを予測する。

海外で一足早く進む“脱動物性たんぱく質”の波が、東京五輪イヤーの2020年、日本にも本格上陸。食卓に大豆化旋風が吹き荒れそうだ。五輪のテレビ観戦に伴って家焼き肉族が増えることを見込み、焼き肉のたれや薬味の新定番争いも勃発。話題が豊富な食品業界でブレイク必至の商品とキーワードを、バイヤーと日経トレンディ編集部が総ざらいする。

大手企業の有名ブランドよりも個人の無名商品が欲しい、個人がもつ第一線の専門スキルを自社に導入したい――。個人が自分の作品や専門的なスキルを提供し、ビジネスを展開する「個人経済圏」が拡大している。それを支えているのが、個人ビジネスのDX化を担うプラットフォーマーの存在だ。ここでは、「物販」「スキルシェア」「コンテンツ配信」などとジャンルに分け、各プラットフォーマーが個人ビジネスのマーケティングをどのように変え、個人経済圏を成長させているかを探る。

「Z世代」と呼ばれる世代は、デジタルネイティブといわれたミレニアル世代のさらに先を行く、生まれながらの「デジタルトランスフォーメーション（DX）世代」といえる。その価値観や消費行動はつかみがたい。だが、10年後にはマーケットの中心となる世代であり、その攻略法を早く見極めたい。調査データや先進企業の取り組みから、彼ら・彼女らの価値観や消費行動などを明らかにしていく。

レジャー施設を成功させる屈指の手腕に、多方面から絶大な期待を寄せられているのが、USJ復活の立役者・森岡毅氏率いるマーケティング精鋭集団「刀」だ。元USJの精鋭メンバーも集結。彼らの卓抜したノウハウが、地方から日本を元気にする！ その意義と、さらに個別プロジェクトの秘策を追う。

モビリティ革命「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」の実現過程で生まれる新たな産業連携モデル、そしてデジタル化された都市・スマートシティへの道筋を徹底解説した新刊『Beyond MaaS 日本から始まる新モビリティ革命 ―移動と都市の未来―』（2020年3月5日発売、日経BP）。本特集ではその連動企画として、本書の一部抜粋や関連する記事をお届けする。

非公式ながらフルマラソンで2時間を切った米ナイキの厚底シューズ。各種のプロ大会で記録を塗り替え続け、東京オリンピックの“切符”も獲得した。アプリやIoTシューズのデジタルトランスフォーメーション（DX）に次ぐ、本業のイノベーションはなぜ興すことができたのか。開発者やキーマンへのインタビューから解き明かす。

国内累計で1900万ダウンロードを突破しているスマートフォン向けゲーム『Fate/GrandOrder』。もともと既存ファンに向けたゲームだったが、ファンがファンを呼んで人気が拡大。キャラクター商品はもちろん、舞台やオーケストラコンサート、学術書、ホテル……様々なビジネスにインパクトを与えている。業界の垣根を越え、一大経済圏を築いた理由を探る。

世界屈指のマーケティング知識・理論を身につけているP&Gマーケター。多くの成功を積み重ねる一方で、「思わぬ失敗や誤算」に見舞われることもある。そうした危機的な状況に際して何を考え、どのような方法で克服、挽回したのか。具体的なケーススタディーを通じてP&Gマーケターならではの「失敗からの逆転法」を明らかにする。

今や大手企業も利用するクラウドファンディング。実はそのプラットフォームはデザイン思考型の商品開発に向いている。実際、数千万円のファンディングに成功する事例が相次ぎ、ヒット商品も数多く生まれている。その実態に迫り、ユーザーを巻き込んだイマドキのデザイン思考型商品開発のポイントを探る。

2020年に世界で6600億円に達するといわれる「顔認証」市場を巡って、既に厳しい競争が始まっている。顔認証は、どのような分野にどのように広がりつつあるのか。「本人確認」機能は、決済にも、入退室管理にも、出退勤管理や不審者監視にも、あるいはマーケティングなどにも活用可能。その技術は、顔だけにとどまらず、人間の行動を認証する領域にも応用できる。大きな可能性を秘めた顔認証の波及効果や普及への課題などを明らかにする。

「サブスク元年」となった2019年は、雨後の竹の子のごとく様々なサブスクリプション型サービスが登場し、世の中を騒がせた。ただ消費者の“財布”は有限であり、なんでも契約できるわけではない。2020年は、本当に契約する価値があるかどうか各サービスに対して厳しいジャッジが下される1年になりそうだ。では、消費者の心に刺さり使い続けてもらえる条件とは一体なんなのか。サブスク激戦時代をサバイバルする可能性が高いサービスを取り上げ、それぞれが選ばれる理由を“採点”する。

世界的ベストセラー『予想どおりに不合理』でおなじみ、行動経済学の権威であるダン・アリエリー(米デューク大学教授)が消費から夫婦関係、子育て、従業員のモチベーションに至るまで、「幸せ」について語り尽くした書籍『「幸せ」をつかむ戦略』（2020年2月18日発売、日経BP）。ここではその連動企画として、本書を一部抜粋した内容や本書のテーマに関連する記事などをお届けする。

世界に感染が拡大している新型コロナウイルス。すでに日本の企業や消費活動にも大きな影響を及ぼしているこの危機の影響などを速報する。

GAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト）はもちろんのこと、米中のテクノロジーやメディア企業が研究開発拠点を集中させる米シアトル。AI（人工知能）やビッグデータ分析だけでなく、クラウドサービス、ゲームやVR（仮想現実）やAR（拡張現実）など、様々なテクノロジーのエコシステムが出現し、互いに相乗効果を出している。いまなぜシアトルなのか。現地取材で、今シアトルで起きていること、そして日本勢の最新動向を伝える。

アウトドアのブームが定着し、人気アウトドアブランドのウエアやギアが日常のシーンに浸透。そんななか、ザ・ノース・フェイスはマタニティウエアの展開までスタートした。新たなニーズをどのようにつかみ、どう広がっていくのか。人気ブランドや非アウトドア企業の新市場開拓を追う。

スポーツ、エンタテインメント、小売り……。需給に応じて価格を変動させるダイナミックプライシングを新たに導入する業界や企業が、近年、相次いでいる。ただ、実際に価格を動かして収益向上を図れなくては、また消費者から支持されるようでなくては、導入の意味がない。先行した企業の実態から、ダイナミックプライシングが日本に定着・普及するための条件を探る。

モバイル決済を中心に、EコマースやMaaSといった我々の生活に必要なサービスの全てを集約したスーパーアプリが日本でも広がりつつある。従来のiモードやApp Storeといった既存のサービス母体とは何が異なり、どんなインパクトを出すのか。GAFAを始め米国の大手IT企業の覇権を突き崩す力にはなるのか。ビジネス変革を起こす新プラットフォームの可能性を探る。

ブランディングの重要性は広く認識されてきたが、実は対顧客だけでなく、対従業員のインナーブランディングが求められている。先が見えない流動的な時代だからこそ、企業の存在意義や提供価値を見直し、再定義することが不可欠だ。ミッション・ビジョンが明確な組織こそ社内外のリソースを集め、最大の力を発揮する。インナーブランディングに力を入れる企業の事例とともに、そのメソッドを聞く。

2020年1月5日から、米ラスベガスで開催される世界最大の家電・IT見本市「CES 2020」。毎年、近未来を占う重要な発表が相次ぐこの展示会に、MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）やフードテック、エクスペリエンスデザイン（体験設計）の専門家が参加。キーパーソンが独自の視点で、CES 2020で見えたトレンドを分析する。（写真はCES 2019のもよう）

キャッシュレス還元、マイナンバーポイント（マイナポイント）…国を挙げての還元策で、マーケティングになくてはならなくなったポイント制度。auが共通ポイントの1つであるPonta陣営への合流を決めるなど、業界も大きく動いている。そして、あまり知られていないが、多くの企業が避けて通れないのが、2021年からのポイントに関する会計ルールの変更。ポイントを取り巻く環境が激変するなか、マーケティングのカギを握るのは「使いやすいポイント」の構築だ。20年1月6日公開予定

デザイン思考を経営に生かすには、一過性で取り組むのではなく、企業組織に根付かせる必要がある。そこで重要になるのが、デザイン思考を社内で率先して推進する「デザインシンカー」の育成だ。最近は「アート思考」も期待されており、単にデザイン思考のプロセスを学ぶだけでは不十分。クリエイティブの本質とは何かまでも理解しないと、本当のデザインシンカーにはなれない。社内にデザインシンカーが増えれば企業のDNAとして蓄積され、成長の原動力になるはずだ。

位置情報を生かしたマーケティング手法が新たな広がりを見せている。街の看板やデジタルサイネージといった既存の広告にも、スマートフォンの位置情報を生かし、実際に店舗へどう誘導できたのかという効果検証をするための手法が確立されつつある。スマートフォンのGPSやWi-Fi情報、AI分析、ビーコンから衛星写真分析まで、位置情報マーケティングの最前線をお伝えする。

流通、小売り関連の最新サービス、テクノロジーが集まる「NRF 2020 Retail's Big Show & Expo」。デジタルで変わるリテールの未来を、リテール分野で世界最大のイベントから読み解く。（写真／eStock Photo、アフロ）

景気が低迷する中で、その悪影響を受けにくく、最も将来性があるのが元気なシニアのマーケット、アクティブシニアの市場だ。今回の特集では、シニア市場の切り開くキーワードを新３K（健康、気配り、気づき）と定義し、その攻略法を紹介する。

待ちに待ったオリンピックイヤーが幕を開ける。2020年は、様々な新技術が産声を上げる激動期でもある。MRスマートグラス、マイクロモビリティー、サステナブル素材、アバター……。我々の生活や日本の経済に深く関わるテクノロジーやサービスは、ここ数年でどう進化していくのか。厳選したキーワードから、来るべき近未来の姿を明らかにする。

2019年11月30日、「相鉄・JR直通線」が開通。これまで神奈川県内だけを走っていた相模鉄道（相鉄）が、ついに新宿や渋谷へと乗り入れた。都心回帰による沿線住民の減少に歯止めをかける絶好のチャンスだが、都心での知名度が低いのが課題。そこで相鉄は、車両をインパクトのあるデザインにして“走る広告塔”とし、系列ホテルを大量出店して“日銭も稼ぐ広告塔”とする。グループの総力を挙げたブランド力向上への取り組みが、果たして沿線へ人々を呼び込む力につながるか。19年12月2日公開予定

米国では、音声入力を使ったユーザーインターフェース「VoiceUI」（VUI）を日常生活で当たり前のように使いこなす人々がここ数年急増している。米アマゾン・ドット・コムや米グーグルは独自のVUI技術を日々磨き上げ、搭載製品も積極的に市場投入している。日本では想像も付かないほど盛り上がりを見せている。VUIは今後どのような進化を遂げ、私たちの生活を変えていくのか。2019年夏に米国ニュージャージー州ニューアークで開かれたVUI専門のカンファレンス「VOICE Summit 2019」に参加した筆者が、現地で見聞きした最前線をリポートする。

日本企業、特にメーカーが中国で商品の売れ行きを伸ばそうとするとき、どうすればよいか──。アリババ集団の傘下にある中国最大のECサイトと、「新小売（ニューリテール）」と呼ばれるデジタル化されたリアル小売店。この両者を組み合わせたアリババのプラットフォームを活用するのが、最適な手法の1つだろう。日本重視を鮮明に打ち出したアリババが、得意先である日本企業に提供するプラットフォームの現状とその実力を解き明かす。

2020年はどんな1年になるだろう。そしてその先は…。東京五輪、5G通信、キャッシュレス決済の加速など既に見えている変化はもちろん、“大人”からは見えにくい小さな変化も、少なくないはず。そこでさまざまな分野、ジャンルで活躍する若手のキーパーソンに取材し、20年とその先のトレンドを大胆に占ってもらった。

デジタル化が遅れていた営業業務を支援するシステムの導入が加速している。背景にあるのは、「見込み客の発掘」「アプローチ・商談機会の創出」「クロージング・契約」「アップ/クロスセル」「顧客のロイヤル化」といった業務プロセスごとに専門分化した、新たなツールの開発が進んでいることだ。急拡大する「セールステック」の全体像を、国内初公開の「セールステック・カオスマップ」とともに読み解く。

日経トレンディが毎年発表する恒例のヒット予測特集。2020年を占う「2020ヒット予測100」から、40位までのランキング一覧と1位～10位の「来年ヒットする理由」、業界別予測記事を掲載する。

日経トレンディと日経クロストレンドが発表した「2019年ヒット商品ベスト30」。令和最初のランキングは、タピオカやPayPayを抑え、ワークマンが1位に輝いた。ランキングの全貌とそれぞれの商品・サービスの「ヒットした理由」について解説する。

プラスチックごみ問題が世界規模で喫緊の問題になっている。使い捨てない「ごみゼロ」へ、世界の企業がかじを切り始めた。その動きは2030年に7兆円のビジネスを生むと言われる。日本企業もいち早く取り組むことが求められている。プラスチックゴミ問題を巡る世界の潮流と、先進企業の動きを追う。

物議を醸した設計コンペから7年の歳月を経て、ついに新たな国立競技場が日の目を見る。半世紀にわたって日本のスポーツイベント会場の総本山として君臨し続けた旧国立競技場に対し、“新”もまた未来の人々に感動を生み出す場として機能し続けなくてはならない。その実力を見極める絶好の機会が東京五輪・パラリンピックだ。200を超える国と地域が参加し、世界中から多くの人々がこの地を訪れる。新たな舞台装置は彼らに何を与えられるのか。日本が世界に向けて放つ、最先端デザインの集積ともいえる国立競技場の“リアル”に迫った。

新しい市場をつくり、日本企業の成長に大きな貢献をするであろう気鋭のスタートアップを取材。各社が開発に取り組むテクノロジーやサービスの詳細とともに今後、市場や消費トレンドにどのようなインパクトを与えるのか。3年後（2023年）、5年後（2025年）、そして10年後（2030年）というインパクトタイミングを示しつつ、新しい市場と消費トレンドの未来図を提示する。

約3万人を対象としたインターネット調査をベースに、日本人の消費生活の実態に迫る。世代や性別、年収などさまざまな切り口で、「今」の消費者がどんな価値観を持っているのか、どんなブランドを好むのか、そして、その傾向がどう変化しているのかを多角的に見ていく。

移動サービス革命「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」の取り組みが、日本でもスタートし始めた2019年秋。世界ではMaaSを起点とした、まちづくりの変革「スマートシティ」に向けた議論が進んでいる。10月中旬にシンガポールで開催された「ITS世界会議2019」の海外先端事例レポートを中心に、日本で行われた「シーテック2019」「東京モーターショー2019」で見つけたMaaS＆スマートシティの最新トレンドをリポートする。（写真／Shutterstock）

渋谷駅の真上に11月1日、渋谷スクランブルスクエアが開業する。東急、JR東、メトロが手を組んでつくる高さ約230メートルの新ランドマークだ。スクランブル交差点を見下ろす展望台に、世界最旬を掲げる商業施設、オフィスフロアなどが集う。さらにパルコ、フクラスといった大型施設が年内にオープン、桜丘地区もこれから街づくりが始まる。渋谷はどう変わるのか、そしてそこに集まる企業は何に期待するのか。2019年11月25日公開予定。

タレント・著名人のSNS活用が加速している。フォロワー数ではインスタグラムの渡辺直美、ツイッターの有吉弘行が有名どころだが、彼らを上回る拡散力を持つ人物はいるのか？ 1500組を対象に徹底調査した。

2019年9月27日、“アジアで最も優れた書店”といわれる台湾の人気書店「誠品生活」が東京・日本橋に上陸する。誠品の強さの源は、目利きが光る選書力と、その地の文化を生かした空間づくり、そしてイベント力とされる。その店作りの実力はいかほどか。台湾本国の取材レポートを交えて最速で分析する。

外部データをうまく活用すれば、自社のビジネスに付加価値がつく。分かってはいるが、うまく進展しない面もある。サイロ化。そんな言葉で表現される状況は企業がデータを囲い込んでしまう様子をいう。それに対し、外部連携を進める基盤づくりの動きが活発になってきている。三菱地所は富士通などと「丸の内データコンソーシアム」を始めた。ソフトバンクは博報堂、英アームと共同出資会社を作り、サイロの破壊に挑む。

消費者の知らないうちに個人情報を活用し、大儲けしてきたGAFAへの風当たりは世界中で強まる一方。消費者個人が自らの個人情報をコントロールするというのが昨今の流れだ。そんな中、許諾を得た個人情報を使ってビジネスを展開する事業者が、日本でも続々登場している。先頭を切るのが、個人の信用をスコア化する「個人信用スコア」事業者。それに個人の信用に基づく新しい「後払い」ビジネスを推進する事業者や、2019年に認定事業者が現れた「情報銀行」が続く。先行する新興の信用スコア事業者の戦略を軸に、受けて立つ銀行の対応や、後払いビジネス、情報銀行の実態にも触れ、ポストGAFA時代の個人情報利活用ビジネスがどんな方向に向かっているかを明らかにする。

遂に10月にスタートした消費増税。ソフトランディングを図る狙いで軽減税率に加え、中小店舗の支援策としてキャッシュレス決済に対するポイント還元策を導入したものの、かえって混乱を招く形になってしまったのも事実だ。税負担の増加に加えて、店舗にとっても消費者にとっても極めてややこしい状況の中、この国はキャッシュレス社会の本格到来期を迎えた。キャッシュレス比率を倍増させる政府の目論見通りに消費者が脱現金を支持するかも不透明と言わざるを得ない。そこで増税直後の街を歩いて店舗と消費者の本音を探り、「ヒト」「モノ」の流れを摩擦なく滑らかにするために「カネ」の姿は本質的にどうあるべきかを探る。

2020年の東京五輪へ向け、「The Okura Tokyo」や米マリオットの「EDITION」など、ホテルのオープンラッシュが続いている。しかし正念場は五輪後。ホテル数の過剰感も指摘される中で、各ホテルはどう戦い抜くのか。勝ち残るためのポジショニング戦略や、会員プログラムを活用したマーケティング戦略に迫る。

東京ゲームショウや茨城国体の文化プログラムなどで大いに盛り上がったeスポーツ。企業によっては若者をターゲットとしたマーケティング施策として注目しているはずだ。本特集では市場規模などの概論に加え、主要なリーグやチームなど、eスポーツを取り巻く“プレーヤー”をまとめる。

人間の選手が躍動し、対戦し、人間の審判が判定を下す。かつては機械の入り込む余地がなかったスポーツに、AI（人工知能）やIoTなど新技術を取り入れる動きが加速している。技術の革新で、競技を正確に判定できるようになれば、トレーニングの効率化にも影響し、新しい観戦の体験を生み出す。2020年に向け、スポーツはどう進歩していくのか。注目トピックをリポートする。

日本にはさまざまなロングセラー商品が存在する。それらは強力な競合商品が出現したり、顧客の嗜好が変わったり、あるいは新しい客層を開拓できずにジリ貧になったりと、いくつもの危機を克服できたからこそ、ロングセラーと呼ばれる。さまざまなロングセラーブランドが危機を乗り越え、復活した軌跡を追う。

時代は低糖質疲れ？ 2019年下半期に各社が力を入れるのは、男性を狙った“大容量ガッツリ系”。オフィスでそのまま食べられる冷凍米飯が新たなトレンドになりそうだ。加工食品のキーワードはコンビニ発の「悪魔」と外食発の「シビレ」。どちらも自宅で楽しめるようになる。バイヤーと編集部の注目商品を一挙に紹介！

スマートフォンやウェアラブル機器などを使って運動データをオンラインで管理したり、自宅にいながらフィットネスジムのレッスンにリアルタイムで参加できたりする「コネクティッド・フィットネス」が、米国を中心に世界中で盛り上がっている。ここではコネクティッド・フィットネスが我々の日々の運動やフィットネス業界をどう変えていくのかをテーマに、その最前線を特集する。

2019年に活躍したヒットメーカーや新市場の創造に挑むイノベーターは、平成から令和に変わった時代の潮流をどう読んでいるのか。どんな一手で、ビジネスチャンスや潜在ニーズを捉えようとしているのか──。自身が成功を収めた事例や最新の取り組みから、2020年代のヒットづくりの要諦を探る。

デジタルを中心とする新しいブランドづくりの手法、ビジネスモデルが生まれている。D2Cと呼ばれるもので、ECプラットフォームを利用し、ブランディングにはSNSやクラウドファンディングを活用することが多い。多くのD2Cブランドが登場しているが重要なのは「共感」だ。対象を絞ることで、伝えるべきブランドメッセージが明確になり、刺さりやすくなる。D2Cビジネスの成功に欠かせない共感の生み出し方などを探る。

2019年10月1日、運命の消費増税の日がやって来た。今年に入り、キャッシュレス決済による利用者へのポイント還元や一部商品に対する軽減税率導入、そして「持ち帰り」と「店内飲食」で異なる税率といった混乱要因が世間を駆け巡った。その影響を最も受けそうなのが小売業界。消費の落ち込みも危惧される中、主要各社はこの状況にいかに立ち向かうのか。最新動向を追った。

2019年9月に日本で開催となるラグビーワールドカップ（W杯）でNTTドコモがプレサービスを展開するなど、いよいよ日本でも5G時代に突入する。高速大容量、低遅延、多接続という3つの特性を生かす5Gは、IoT・ビッグデータ・AIとこれまで登場してきた技術をつなぎ、これまでにない製品やサービスを生み出す。スマホという情報を受け取る手段、シェアリングサービスの姿、コンテンツの消費方法まで一変させる。日経クロストレンド編集部が総力を結集し、5Gが開く新時代のビジネス像を追う。

新事業の創出に欠かせない「データ」は､日本でどこにどんな形で存在するのか──。自社以外の「サードパーティーデータ」の活用をもくろむ企業や担当者にために、ビジネスに役立つ主要なデータを6つのカテゴリーに分け、それぞれの主なデータソース事業者を一覧で示しつつ、カテゴリーごとのデータの特徴を明らかにする。

動画に登場して年間1億円以上稼ぐ個人やグループのYouTuberが続々と登場している。20億円以上も夢ではない。YouTuberや企業はどのように、新たなメディアである動画をマネタイズしているのか。2019年7月に米ロサンゼルス近郊のアナハイムで開催された世界最大のYouTuberイベント「VidCon」から、米国の動画最前線を読み解く。

今、食にまつわるあらゆる分野が、新たなテクノロジーやビジネスモデルの登場によって、大幅にアップデートされている。世界のスタートアップが仕掛ける近未来の食の革命、「イノベー食（ショク）」の衝撃をリポートする特集の第2弾。日本発の「クラフトコーラ」や、急増するゴーストレストランを支える飲食店自動化システム、IoTを活用したマイクロファーミングなど、米国シリコンバレー取材を交えて迫る。

日本を代表するマーケティング企業、花王が変わろうとしている。数年前から仕掛けてきたECやデジタルマーケティングの改革、多様化する消費者ニーズを捉え、商品化につなげる研究部門の改革など、多角的な取り組みを進めており、一部は実を結びつつある。こうした改革を担うキーパーソンに取材し、花王の今とこれからに迫る。

マーケターには時流を読み解くための知識と感性が欠かせない。それを同時に養えるのが休暇中の読書だ。押さえておきたいトレンドとして2019年上半期の売れ筋ビジネス本から、人生に深みを与えてくれるマンガまで。各界の専門家に「ビジネス」と「人生」に効く本やマンガ、ウェブコンテンツを厳選してもらった。

2019年は、ケータイ業界に大変革がもたらされる。10月には楽天が参入する一方、総務省は「2年縛りの違約金上限を1000円」という新ルール案を発表。これにより従来の囲い込み策が崩壊し、料金競争が激化する可能性もある。5GになればBtoBサービスが拡大し、スマホ中心のビジネスモデルは通用しなくなる。変化を迫られる業界の動向を追う。

最新のデジタルイノベーションがいち早く社会に実装される中国。14億人の巨大市場を舞台にトライ&エラーを繰り返し、有望なスタートアップが次々と生まれている。現地の最新トレンドとその背景にあるものを、中国のイノベーション創出に詳しい4人がリレー形式で解き明かす。

タレントの力を数値にしてランキング化した、「日経エンタテインメント」による年に1回の恒例企画。多くの人を魅了するパワーのある人は誰か？

28年間トップに君臨した「ジョージア」（コカ・コーラシステム）に代わり、「サントリー天然水」が2018年度の清涼飲料トップになった。それに大きく貢献したのがフレーバーウォーターや炭酸水などに横展開したこと。さらに缶コーヒーのイメージが強い「BOSS」からペットボトルコーヒーや紅茶を出すなど、サントリー食品はカテゴリーを超えることでブランドの活性化に成功している。その裏にはどのような思想があるのか。同社のブランドマネジメントとモノづくりの考え方を読み解く。【7月22日開始予定】

オンラインがオフラインを包含する「アフターデジタル」の時代が到来している。デジタル起点でリアル店舗を捉え直したとき、実店舗の在り方、販売員の役割はどのように変わるのか――。次世代型ショールームとして、店舗で“売らない”選択をした蔦屋家電+（プラス）、デジタル・ネイティブ・ストア戦略を推し進める丸井グループなどの取り組みを通じて、次世代の小売りのあるべき姿をひも解く。【7月29日開始予定】

ドラッグストア業界は大変革期にある。マツモトキヨシHDを抜いて売上高トップになったウエルシアHDは、ツルハHDの猛追を受けて首位争いの真っ只中。一方、マツキヨとスギHDは、それぞれココカラファインとの経営統合や資本業務提携を模索し、勢力図が大きく変わる可能性を秘める。また、ウエルシアはじめドラッグストアチェーンは、コンビニに対抗した店舗の出店を加速し、小売り業界の中で存在感を高めつつある。業界動向と主要チェーンの戦略を追う。【7月16日開始予定】

新事業の創出に欠かせないのが「データ」。うまく活用すれば競合に先んじて革新的なサービスも掘り起こせる。果たして日本には、どんなデータがどれほどの粒度で存在しているのか────。そんな疑問に答えるべく、データホルダーの戦略やデータ活用の事例を紹介する。

ブランドや商品を強くするには、商品そのものの魅力に加えて、優れたネーミングやキャッチフレーズが必要だ。商品が持つ魅力や世界観を効果的に打ち出すことができれば、消費者の心に強く刺さる。それを実現するのがデザインの力だ。ネーミングデザインでブランド力を向上させ、売り上げ増を実現する──そんな手法を事例を基に考える。

イニエスタにビジャ、トーレスと世界的スター選手が相次いで来日。ピッチの華やかさが一気に増した、いま必見のJリーグをビジネス面から徹底解剖。浦和、鹿島、横浜FMら強豪クラブが仕掛ける最新戦略に迫る。また、集客力や売上高など8つのポイントからJ1、J2、J3、全55クラブをランキング化。ビッグクラブの”強いワケ”から、新たな強豪クラブ候補も探った。Jリーグが各クラブ共通で仕掛ける戦略も紹介する。

2019年春に「メルペイ」「auペイ」「セブンペイ（7Pay）」がサービスを開始し、7月には「ファミペイ」のサービスも始まるなど、19年になっても新たなQRコード決済事業者が続々と名乗りを上げている。さらに、「J-Coin Pay」を始めたみずほ銀行や、決済ベンチャーのスクエア（東京・港）と提携した三井住友カードなど既存の金融機関もキャッシュレス化の推進に大きく舵を切った。だが、これでキャッシュレスが日本社会に定着するかといえば、ことはそう簡単ではない。定着するには、キャッシュレスの手立てが多くの小売店に普及し、実際に利用するユーザーも増えなくてはならない。そこで、小売り側の具体的な取り組みや、カード会社など決済事業者の対応を軸に、キャッシュレス決済は日本社会に本当に定着するのか。そのための条件は何かを探った。

B2C通販サイトとして存在感を増している「LOHACO」と、オフィス市場に食い込む「ASKUL」。メーカーとの協業をベースにデータを駆使した「ものづくり」や、受注から納品までを顧客目線で考えた「体験づくり」に定評がある。デジタルとデザインで突き進むアスクルのユニークさに迫る。

イノベーションを起こし、ヒット商品を生み出すのは企業ではない。人である――。新市場を創造した人やエポックメイキングなビジネスモデルを構築した人をたたえるアワードの第2回。勇士たちが語る“革新への軌跡”から、未来を創る一手を解き明かす。