キーワード解説

NFTとは？ 活用方法・課題は？　7つのポイントでひもとく　 「NFT（Non-Fungible Token、非代替性トークン）」の活用範囲が拡大し、最新のテクノロジートレンドに敏感な一部のITスタートアップだけではなく、大手企業による参入や個人利用も急速に進んでいる。なぜNFTは世界規模で注目を集めるのか。事業面で期待されていることや注意したいことなどについて、日経クロストレンドの記事を中心にさまざまな角度からNFTをひもといていく。

メタバースとは？　本当に普及する？　基礎がわかる8つのポイント 2022年に入り、話題を聞かない日はないほどますます盛り上がりを見せる「メタバース」。改めて、メタバースとは何物なのか。どのようなビジネスモデルが存在するのか。国内外の主要プレーヤーの動きはどうなっているかをまとめた。日経クロストレンドに掲載した記事を基に8個のポイントに分けて解説する。

TikTokでも疑惑　「ステマ」の問題・違法性とは？　知っておきたい10のポイント 「TikTok」運営会社のBytedanceに、「ステルスマーケティング（ステマ）」の可能性が浮上した。なぜ「ステマ問題」は繰り返し勃発するのか。ステマの言葉の意味、具体的な手法、問題視される理由から企業ができる対策まで、日経クロストレンドに掲載した記事を基に10個のポイントにまとめた。

大量データを処理するIoT社会に必須な「エッジコンピューティング」 ユーザーに近い、ネットワークの「エッジ（縁）」でデータを収集・処理するという考え方。「通信量削減」「セキュリティー」「低遅延」という3つのメリットをもたらす。高速応答が求められる自動運転などの分野でも、不可欠な技術になりつつある。

「魅力工学」曖昧な魅力をAIで予測し候補を推薦 人はどんな商品、サービス、広告、ロケーションに引きつけられるのか。いわゆる「刺さる」感覚をビッグデータ、AI（人工知能）の活用から解明する動きが活発化。婚活、不動産の物件検索、バナー広告などさまざまな業界で成果が上がり、活用が進んでいる。

デバイスデータとの連携で顧客体験を最適化する「CDP／DDP」 CDP（カスタマー・データ・プラットフォーム）は、個人情報を含めたデータのセキュアかつ一元的な格納、活用を可能とする。DDP（デバイス・データ・プラットフォーム）は、IoTデバイスからのデータをセキュアかつ一元的に格納、管理できるCDPとDDPの連携は、顧客体験の最適化を加速させるものとして期待されている。

アンバサダーの活用も見られる「インフルエンサ―マーケティング」 YouTubeやInstagram、TikTokで注目を集める人気者を活用したマーケティング手法。商品を撮った動画などを見てもらうだけでなく、ライフスタイルへの共感を視聴者に求めることも増えた。アンバサダーマーケティング、ファンマーケティングへと範囲が広がり、メッセージの訴求力が高まっている。

マーケティングへの活用が進む「バーチャルユーチューバ―」 動画投稿サイト「YouTube」などで人気を集めるインフルエンサーの一種。いわゆる「中の人」の動きや表情を、最新技術を使ってCGアニメのキャラクターで再現する。先進的な企業によるマーケティング活動への起用に加え、音楽ライブなど活躍の場が拡大している。

ネット通販と動画配信の組み合わせで訴求する「ライブコマース」 店頭などで目の前の客と軽妙に会話しながら巧みに商品を売り込む「実演販売」のネット版。舞台をネットに移し、同時に多数の客と“会話”しながら商品を売る手法と考えればよい。中国では既に当たり前の手法で、日本でも2018年に普及が急速に進んだ。

「デジタルオーバーラッピング」中国の裏側で起きていること スマートフォンのバーコードで決済する中国のキャッシュレス経済は、日本でも注目される。その本質はキャッシュレスではなく、リアルな社会にデジタル化されたデータが覆いかぶさることだ。買い物、行動などのデータが信用を生み、コツコツと努力した人が報われる社会へと変わっている。

「GDPR」ついに始まった欧州の個人情報統一規制 GDPR（General Data Protection Regulation）は一般データ保護規則と訳されることもある。EU（厳密には欧州経済領域：EEA）における統一的な個人情報保護ルールで、2018年5月25日から適用が始まった。罰則が強化されたことから最大限の注意が必要だ。

「MaaS（マース）」クルマや交通機関での移動がサービス化 MaaS（Mobility as a Service：移動のサービス化）とは、「出発地から目的地への移動を最適化し、サービスとして提供する」こと。既存の交通インフラを変革するものとして、世界の自治体やさまざまな企業が参入し始めている。社会の課題解決に期待が寄せられている。

「QRコード決済」新規参入続々　マーケティングツールになるか 導入コストの低さや利用の簡便さから、この数年で中国では社会インフラになるまで普及。日本でもLINE、楽天、NTTドコモ、ヤフーなど錚々たる企業が相次ぎ参入を決めた。普及のカギは、導入するリアル店にとって「マーケティングツール」の役割を果たせるか否かにある。

「マルチクラウド」目的に合わせて複数のクラウドを使い分ける 目的に合わせて複数のクラウドを使い分ける利用形態のこと。利便性向上というメリットを生かし、アジリティー低下などのデメリットを消すには、マルチクラウドを運用できる人材やパートナーを獲得することが重要になる。

「オープンイノベーション」内部と外部のアイデアを有機的に結合 企業内部と外部のアイデアを有機的に結合させ、価値を創造するのがオープンイノベーションだ。米グーグルや米アップルは、異業種の企業が各々得意な業務を担うビジネスエコシステムの形成を進める。日本企業でも取り組みが広がるが、リスクを取る企業の姿勢など、いまだ多くの課題が残る。

「リテールテック」店舗をAIの実験に使い破壊的競合相手に対抗 ECに侵食され続けた実店舗だが、リテールテック（流通におけるテクノロジー活用）の中でもAI（人工知能）の活用で巻き返しを図る動きが始まっている。AIを利用して、顧客の行動を取得して分析。店舗のオペレーションや品ぞろえ、レコメンドに多面的に活用する。

ローソンが再生数1億超の美少女「バーチャルユーチューバー」活用 動画投稿サイト「YouTube」で人気を集めるインフルエンサーの一種。バーチャルと名の付く通り、CGで作られたアニメのようなキャラクターのユーチューバーだ。以前に人気を博した音声合成ソフトのキャラクター「初音ミク」のような女性のキャラクターが多い。2017年末から18年の初頭にかけて急速に人気を集め始めた。ローソンなど、先進的な企業がマーケティング活動に採用する事例も表れている。

「AIと倫理」多様な人と倫理や価値の再定義と再構築へ AI（人工知能）の開発が進んで期待が高まる一方、雇用や教育などにもたらす社会的影響への不安は大きい。AIの倫理には専門家倫理のほか、AI開発原則や社会への影響、倫理的に振る舞うAIの研究などがある。正義、公正などの基本的な価値や倫理の再構成が求められており、産学官民の関係者の共働が求められている。

「PWA」――アプリのような使い勝手をブラウザーで実現 モバイルサイトの使い勝手を高めるための仕組みで「Progressive Web Apps」の略。PWAを採用したモバイルサイトは、ブラウザーでアクセスした場合にも、ネーティブのスマートフォン向けアプリと近しい動作が可能になる。モバイルサイトがアプリに代わる存在になり得る仕組みとして注目を集めている。

「MR（複合現実）」――現実の空間に仮想世界をリアルに表示 Mixed Reality（複合現実）の略で、現実世界と仮想世界を融合させた映像を作り出す技術。現実の空間に仮想世界を融合させた、ARの発展型といえる。米マイクロソフトが普及に取り組み、MR対応のヘッドマウントディスプレー（HMD）「Microsoft HoloLens」を開発、発売している。例えば、更地のマンション建設予定地でMR対応端末を装着すると、現実空間の中にマンション完成イメージをリアルに表示できる。