クー・マーケティング・カンパニー代表の音部大輔氏が、ヴァリューズと共同でコロナ禍前後のフードデリバリーアプリへのアクセスの変化を分析。フードデリバリーアプリの利用を新習慣として確立した層はゲームアプリや出会い系アプリの利用頻度が高いことが分かりました。

　マーケティングの大きな役割である市場創造は、通常はマーケターが商品の新たな属性順位を提案し、消費者が受容すると「いい商品」の定義が変化することで起こります。ところが、コロナ禍のような劇的な環境変化が発生すると、そうした属性順位の転換はマーケターの提案や消費者の受容に関係なく、強制的に進んでしまうことがあります。

　このような状況下で消費者調査をしようにも、以前の行動や認識を必ずしも覚えているわけではなく、事前事後の変化として計測できません。また、新しい社会常識が形成途中で社会規範があいまいな状態では、自身の考えをそのまま回答していいものか、逡巡（しゅんじゅん）もあるでしょう。こうした場合には、ログの分析が使いやすいことがあります。回答させるのではなく記録された行動をみることで、消費者本人でも明示しにくい洞察が可能になるのです。

　そこで、消費者のネット行動ログデータ分析を得意とするヴァリューズと共同で、自粛環境前後のフードデリバリーアプリへのアクセスがどのように変化したのかを観察しました。観察期間はコロナ禍前の2019年12月1日から緊急事態宣言が明ける20年6月30日まで、ウーバーイーツや出前館、楽天デリバリーといったフードデリバリーアプリへのスマホからのアクセスログを対象としています。