約3万人を対象としたインターネット調査により、日本人の消費生活の実態に迫る連載企画。今回は通信販売・オンラインショッピングサービスを見ていく。この5年間で大きく変わったランキング。男女ともに、個人間の売買を仲介するフリマサービスの台頭が目立つ。

　マクロミル ブランドデータバンクが約3万人に実施した最新の調査結果（2021年7月実施）と、5年前の調査結果（16年6月実施）を比較。「よく利用する通信販売・オンラインショッピングサービス」の新旧の男女のランキングをそれぞれ比べ、この5年間で人気がどう変化したかを調べた。

　日本通信販売協会によると、20年度（20年4月～21年3月）の通信販売市場の売上高（速報値）は10兆円を突破。19年度と比べて20％以上の伸び率となった。コロナ禍の購入手段として通信販売の活用が広がり、特に家電や家具、食品などが好調だと分析している。同市場の売上高は、マイナス成長の1998年度以降、22年連続で増加している。

生活に根差した通販・ECサービス

　経済産業省が取りまとめた20年度の「電子商取引に関する市場調査」によると、「BtoC-EC」で19年度より大きく伸びたのは「物販系分野」。市場規模が12兆円を超え、19年度と比べて21.7％伸長した。このうち73％を、「生活家電・AV機器・PC・周辺機器等」「衣類・服装雑貨等」「食品、飲料、酒類」「生活雑貨、家具、インテリア」の上位4分野が占めている。

　通信販売・オンラインショッピングサービスはコロナ禍の影響を強く受けながらも、総じて市場規模を拡大している。社会や暮らしの影響を受けやすいということは、通販・ECサービスがすでに生活に深く根差した存在であることを示している。