約3万人を対象としたインターネット調査により、日本人の消費生活の実態に迫る連載企画。今回の対象は電子マネーや電子決済サービス。対応店舗が増え、商店街にあるような小さな店での使用も日常的になりつつある。親和性が高そうな30～34歳が愛用するキャッシュレスサービスについて調べた。

●よく利用している電子マネー・電子決済サービス

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　マクロミル ブランドデータバンクが、国内の消費者約3万1000人（10～60代の男女）を対象に実施した調査結果（2019年12月実施）から、30～34歳の「よく利用している電子マネー・電子決済サービス」に着目した。

　30～34歳は1985～89年生まれ。デジタルネイティブ世代で、ネットリテラシーはそこそこ高い。電子マネー・電子決済サービスの使用に抵抗はないはずだ。

2500万人超えのPayPayが首位

　全体1位は、ソフトバンクグループ系のQR、バーコード決済サービス「PayPay」だ。2018年10月にサービスを開始し、20年2月には、登録ユーザーが2500万人を超えたと発表した。

　わずか1年と少しの間にこれほど多くのユーザーを獲得できた要因として、決済金額の20％をポイント還元するなど、ほかのサービスに先立って繰り返した大盤振る舞いのキャンペーンが挙げられる。こうしたキャンペーンにつられ、スマホ画面に表示したQRコードでの決済を、PayPayで初めて使用した人も多いだろう。国内のキャッシュレスサービスの火付け役とも言えるPayPayは、全体ランキングだけでなく、30～34歳の男性女性でもそれぞれ1位となった。高率でポイント還元されるインセンティブは、世代を問わず人々を強く引きつけるのだ。