全国スーパーマーケット協会などが2019年1月22日に合同で公表したスーパーマーケット販売統計調査（速報版）では、18年の年間総売上高は10兆7774億8884万円と、全店（前年同月全営業店舗と当月全営業店舗の比較）ベースで前年比1.1％増だった。
同調査は、食品を中心に取り扱う全国のスーパーマーケット計270社の売上高を集計したもの。18年は既存店（前年同月、当月共に営業の店舗による比較）ベースでは同±0.0％と変わらなかった。
18年12月の総売上高は全店ベースで1兆533億4283万円と前年同月比0.4％減だった。既存店ベースでも同1.3％減になるなど、全店・既存店共に2カ月連続のマイナスだった。以下、既存店ベースで見ると、生鮮・総菜・日配・一般食品を併せた食品合計は同1.2％減、日用雑貨品や医薬品・化粧品など非食品は同3.0％減、テナント売上高やたばこ・ギフト販売などその他は同1.0％減だった。
12月は食品の中で最も売上高の大きい生鮮のうち、青果は白菜や大根などの大型野菜を中心に相場安の傾向が続いていたが、さらに大幅な単価安となり、同5.6％減と不調だった。
水産は12月中旬までは前年より高い気温により、鍋物用食材であるブリやカキ、タラなどの不振が続いたが、下旬以降の気温の低下とともに相場が安定しているエビやカニに回復傾向が見られた。年末商戦のおせち、数の子、すし、刺し身も好調で、同0.9％減とほぼ前年並みだった。
畜産も12月中旬までは前年より気温が高く、鍋物用豚肉・鶏肉を中心に動きが悪かったものの、下旬から気温が下がり、クリスマスから年末にかけて牛肉を含めて総じて動きがよくなったため、同0.9％減とほぼ前年並みだった。
イオン、ヨーカ堂が共にマイナス
総合スーパー大手2社のうち、イオンが19年1月21日に発表した18年12月の連結営業概況によると、総合スーパー事業の既存店売上高はイオンリテールが同1.0％減、イオン北海道が同0.1％減、イオン九州は同3.5％減と3社ともマイナスだった。
食品中心のスーパーマーケット事業の既存店売上高も、マックスバリュ北海道が同0.5％減、マックスバリュ東北が同2.9％減、マックスバリュ東海が同3.2％減、マックスバリュ中部が同1.2％減、マックスバリュ西日本が同5.3％減、マックスバリュ九州が同0.8％減と軒並みマイナスだった。
セブン&アイホールディングスが19年1月15日に発表した18年12月の月次営業情報によると、総合スーパー事業のイトーヨーカ堂の既存店売上高は同0.9％減。スーパーマーケット事業のヨークベニマルも同1.0％減だった。
2段落目の売上高の一部に誤りがありましたので削除しました。 [2019/02/22 20:40]
