消費が分かるマーケティング指標

博報堂のシンクタンク、博報堂生活総合研究所は2019年3月26日、4月の消費意欲を予想した「来月の消費予報」を発表した。消費意欲指数は46.7点と前月比（19年3月）で±0.0ポイント、前年比（18年4月）で＋0.3ポイントと、いずれもほぼ横ばいだった。

日本電機工業会（JEMA）が2019年3月25日に発表した民生用電気機器（いわゆる白物家電）の2月の国内出荷金額は約1854億円で、前年同月比3.3％増と10カ月連続のプラスとなった。

日本フードサービス協会（JF）が2019年3月25日に発表した外食産業市場動向調査によると、2月の売上状況は1.9％増と30カ月（2年6カ月）連続して前年同月を上回った。

一般社団法人全国スーパーマーケット協会などが2019年3月22日に合同で公表したスーパーマーケット販売統計調査（速報版）によると、2月の総売上高は全店（前年同月全営業店舗と当月全営業店舗の比較）ベースで8206億605万円と前年同月比1.2％減となり、4カ月連続で前年割れだった。

日本百貨店協会が2019年3月22日に発表した2月の全国百貨店売上高は約4220億円で、前年同月比0.4％増と4カ月ぶりのプラス。株価や為替の安定で前月は苦戦した高額商材が好転し、「春節商戦」でインバウンドも活況。バレンタインなどの季節催事も寄与した。

日本自動車販売協会連合会が2019年3月1日に発表した2月の乗用車（普通車・小型車）の新車販売台数は26万1007台で、前年同月比0.5％増となり2カ月連続で前年同月を上回った。

日本フードサービス協会（JF）が2019年2月25日に発表した外食産業市場動向調査によると、19年1月の売り上げ状況は1.4％増と29カ月（2年5カ月）連続して前年同月を上回った。

日本電機工業会（JEMA）が2019年2月25日に発表した民生用電気機器（いわゆる白物家電）の2019年1月の国内出荷金額は約1625億円で、前年同月比2.7％増と9カ月連続のプラスとなった。

2019年2月26日、博報堂のシンクタンクである博報堂生活総合研究所は「来月の消費予報」を発表し、3月の消費意欲を予想した。消費意欲指数は46.7点と前月比（19年2月）で＋4.7ポイント、前年比（18年3月）で＋1.6ポイントだった。

日本百貨店協会が2019年2月21日に発表した1月の全国百貨店売上高は約4927億円。前年同月比2.9％減と3カ月連続でマイナスだった。初売りセールなどの不振に加え、インバウンド向けも中国の景気減速や免税品規制強化などで苦戦した。

一般社団法人全国スーパーマーケット協会などが2019年2月21日に合同で公表したスーパーマーケット販売統計調査（速報版）では、1月の総売上高は全店（前年同月全営業店舗と当月全営業店舗の比較）ベースで8762億871万円と前年同月比0.9％減。3カ月連続で前年割れだった。

日本フランチャイズチェーン協会が2019年2月20日に発表した2019年1月の全国コンビニエンスストア売上高は、全店ベース（調査月における営業中の店舗）で8769億7700万円と、前年同月比2.7％増だった。13年2月から71カ月（5年11カ月）連続で前年同月を上回り、好調に推移している。

日本フードサービス協会（JF）が2019年1月25日に発表した外食産業市場動向調査によると、18年の外食産業の年間売上状況は前年比2.3％増と4年連続でプラスだった。業態別で見るとファストフード（同3.3％増）は3年連続、ファミリーレストラン（同1.3％増）は7年連続で前年を上回った。

日本自動車販売協会連合会が2019年2月1日に発表した1月の乗用車（普通車・小型車）の新車販売台数は21万7762台。前年同月比1.3％増となり、2カ月ぶりに前年同月を上回った。

日本電機工業会（JEMA）が2019年1月28日に発表した民生用電気機器（いわゆる白物家電）の18年の年間国内出荷金額は約2兆4453億円。前年比4.1％増と3年連続のプラスとなった。

博報堂のシンクタンク、博報堂生活総合研究所は2019年1月28日、2月の消費意欲を予想した「来月の消費予報」を発表した。消費意欲指数は42.0点と前月比（19年1月）で－9.0ポイントとなったものの、前年同月比（18年2月）で＋1.4ポイントと上昇した。

全国スーパーマーケット協会などが2019年1月22日に合同で公表したスーパーマーケット販売統計調査（速報版）では、18年の年間総売上高は10兆7774億8884万円と、全店（前年同月全営業店舗と当月全営業店舗の比較）ベースで前年比1.1％増だった。

日本百貨店協会が2019年1月23日に発表した18年の全国百貨店売上高は、既存店ベース（店舗数調整後）で約5兆8870億円。前年比0.8％減と2年ぶりにマイナスだった。一方で18年のインバウンドは客数が約524万人（前年比28.6％増）、売上高が約3396億円（同25.8％増）と2年連続プラスで客数・売上高共に過去最高だ。

日本フランチャイズチェーン協会が2019年1月21日に発表した2018年12月の全国コンビニエンスストア売上高は、全店ベース（調査月における営業中の店舗）で約9689億9900万円と前年同月比3.2％増。13年2月から70カ月（5年10カ月）連続で前年同月を上回り、好調に推移している。

日本自動車販売協会連合会（自販連）が2019年1月7日に発表した2018年の乗用車（普通車・小型車）の年間新車販売台数は289万5454台（前年比1.6％減）で、2015年以来3年ぶりに前年を下回った。

日本フードサービス協会（JF）が2018年12月25日に発表した外食産業市場動向調査によると、外食産業の11月の売上状況は、前年同月比1.1％増と27カ月（2年3カ月）連続で前年同月を上回った。

全国スーパーマーケット協会などが2018年12月21日に合同で公表したスーパーマーケット販売統計調査（速報版）では、全店（前年同月全営業店舗と当月全営業店舗）ベースの11月の総売上高は8532億4110万円。前年同月比0.6％減と6カ月ぶりにマイナスだった

日本百貨店協会が2018年12月21日に発表した同年11月の全国百貨店売上高は約5304億円だった。前年同月比0.6％減と2カ月ぶりにマイナスだった。高額品やインバウンドは好調だが、暖かい日が多く、コートなど冬物商材の動きが鈍かった。前年と比べ土曜日が1日減ったことも響いた。

日本電機工業会（JEMA）が2018年12月20日に発表した民生用電気機器（いわゆる白物家電）の同年11月の国内出荷金額は約1807億円。前年同月比10.6％増と、7カ月連続のプラスとなった。

博報堂のシンクタンク、博報堂生活総合研究所は2018年12月21日、19年1月の消費意欲を予想した「来月の消費予報」を発表した。1月の消費意欲指数は51.1点と前月比（18年12月）で－5.0ポイントとなったものの、前年同月比（18年1月）からは＋2.6ポイントと上昇した。

日本フランチャイズチェーン協会が2018年12月20日に発表した同年11月の全国コンビニエンスストア売上高は、全店ベース（調査月における営業中の店舗）で8910億7900万円と、前年同月比2.5％増。13年2月から69カ月（5年9カ月）連続で前年同月を上回り、好調に推移している。

日本自動車販売協会連合会が2018年12月3日に発表した11月の乗用車（普通車・小型車）の新車販売台数は24万819台（前年同月比8.0％増）で、2カ月続けて前年同月を上回った。日産自動車も好調で、「ゴーン・ショック」の影響はこれからか。

日本銀行が2018年12月14日に発表した12月の短観（全国企業短期経済観測調査）の企業の景況感を示す業況判断指数（DI）は、大企業の全産業で＋21ポイントと前回の9月調査から横ばい。大企業の製造業も＋19ポイントと前回と変わらなかった。

日本フードサービス協会（JF）が2018年11月26日に発表した外食産業市場動向調査によると、外食産業の10月の売り上げ状況は、前年同月比1.7％増と26カ月（2年2カ月）連続で前年同月を上回った。

博報堂のシンクタンク、博報堂生活総合研究所は2018年11月26日、同年12月の消費意欲を予想した「来月の消費予報」を発表した。指数は56.1点と前月比（同年11月）で9.4ポイントと大幅上昇したが、前年同月比（17年12月）はで－0.8ポイントとほぼ横ばいだった。

日本百貨店協会が2018年11月21日に発表した同年10月の全国百貨店売上高は、約4717億円だった。前年同月比1.6％増と4カ月ぶりにプラスに転じた。気温の低下に伴い秋冬商材が活発に動いた他、改装効果や各社が展開した物産展など食品催事の人気施策も盛況で、集客に寄与した。

日本電機工業会（JEMA）が2018年11月21日に発表した民生用電気機器（いわゆる白物家電）の同年10月の国内出荷金額は約1523億円で、前年同月比5.6％増と6カ月連続のプラスとなった。

10月から段階的に引き上げられている「たばこ税」の増税により、コンビニエンスストア大手3社（既存店ベース）の10月の売り上げは、いずれも前年同月を下回った。来店客数はプラスでも平均客単価がマイナスになるなど影響は大きかった。

全国スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会が2018年11月21日に合同で公表したスーパーマーケット販売統計調査（速報版）によると、10月の総売上高は8893億9182万円。食品が好調で既存店ベース（前年同月、当月共に営業の店舗による比較）の前年同月比は0.3％増と5カ月連続でプラスだった。

日本自動車販売協会連合会が2018年11月6日に発表した10月の乗用車ブランド通称名別順位では、トヨタのミニバン「シエンタ」が2位に食い込んだ。9月に行った同車のマイナーチェンジの効果が早くも表れたのでは、と注目されている。

日本フードサービス協会（JF）が2018年10月25日に発表した外食産業市場動向調査によると、外食産業の9月の売り上げ状況は、前年同月比3.0％増と25カ月（2年1カ月）連続で前年同月を上回った。

博報堂のシンクタンク、博報堂生活総合研究所は2018年10月26日、同年11月の消費意欲を予想した「来月の消費予報」を発表した。11月の消費意欲指数は46.7点と、前月比（同年10月）で0.2ポイント増だが、前年同月比（17年11月）では1.4ポイント減と11月としては過去最低になった。

日本電機工業会（JEMA）が2018年10月23日に発表した民生用電気機器（いわゆる白物家電）の18年度上期（4～9月）の国内総出荷金額は、1兆3084億円（前年同期比2.8％増）と過去10年で最高だった。

全国スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会が2018年10月23日に合同で公表したスーパーマーケット販売統計調査（速報版）によると、9月の総売上高は8901億5357万円。既存店ベース（前年同月、当月共に営業の店舗による比較）で前年同月比2.3％増と4カ月連続で上回った。

日本百貨店協会が2018年10月23日に発表した同年9月の全国百貨店売上高は約4197億円だった。台風や地震などの影響で前年同月比3.0％減と3カ月連続のマイナス。大手５社も売り上げを減らしており、9月のコンビニ大手3社がいずれも前年を上回ったのに対し、明暗を分けた。