トップが語るイノベーション

「売らない店」をキーワードに店舗の改革を進める丸井グループ。シリコンバレー発のショールーム型店舗「b8ta（ベータ）」への出資、D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）ブランド支援会社の設立など矢継ぎ早に大きな発表を行った。青井浩社長に丸井の目指す未来型店舗の姿や次世代店舗で重視すべきKPI（重要業績評価指標）、b8ta出資の狙いなどについて聞いた。

えちごトキめき鉄道の社長に就任した鳥塚亮氏。前職のいすみ鉄道社長時代にはアイデアマンぶりを発揮し、同社の知名度を飛躍的に向上させた。新たにかじ取りを引き受けることになったトキ鉄の最大の武器は、観光列車「雪月花」。これをどう生かして活気を呼び戻すか。トキ鉄に懸ける思いを聞いた。

「変なホテル」が長崎ハウステンボスに開業して4年。世界一生産性の高いホテルを目指し、11月1日に16店舗目の「変なホテル　関西空港」を開業するなど、順調に拠点を増やしている。エイチ・アイ・エス（以下、HIS）の澤田秀雄会長兼社長に、変なホテルの現状と今後の戦略を聞いた。

合成繊維の一大産地、石川県に拠点を構えるカジグループは、繊維機械の製造から糸加工、織物、編み物、縫製まで一貫して手掛ける繊維メーカーだ。日本製の合繊テキスタイルの価値を高めていくために、ブランディングに着手。BtoB企業ながら自ら生地ブランドを立ち上げた。

ドアハンドル専業メーカーとして独自の地位を築き上げたユニオン（大阪市）。2019年ミラノデザインウィークでは、建築家・田根剛氏とのコラボレーションによる展示に3万人もの来場者を集めた。「建築文化」の発展を見据える立野純三社長に、創立60周年を迎えた現在と次世代へのビジョンを聞く。

デンマーク発のテキスタイルメーカーの製品が、数多くの有名建築に使われ、アディダスなど世界的ブランドにも採用されるなど、人気を集める理由とは？ 2019年にカントリーダイレクターに就任した藤本美紗子氏に聞いた。

クラウドファンディングサービス「Makuake（マクアケ）」を運営するマクアケ（東京・渋谷）が、2019年上半期ヒットプロジェクトランキングを発表した。同社が支援額に基づくランキングを発表するのは初めて。中山亮太郎社長に、ヒット商品の傾向や成功の秘訣を聞いた。

すかいらーくホールディングス取締役常務執行役員和田千弘マーケティング本部マネージングディレクターと、スマートニュース執行役員マーケティング担当の西口一希氏は、企業でCMO（最高マーケティング責任者）としての役割を担う。CEO（最高経営責任者）との違いなどについて激論を交わした。

エイベックスが、ネットクリエイター育成に本腰を入れ始めた。ネットでのライブ配信やYouTuber事業を展開する2社を子会社化したと3月に発表、インフルエンサーの育成に特化した新会社も設立した。ネットクリエイター関連の事業を加速する狙い。100億円規模の売り上げに育てたいという。

相模鉄道などの運輸業の他に不動産、流通などの事業を展開する相鉄ホールディングスが、都内への相互直通運転開始を前に、ネイビーブルーの新型車両を公開した。クリエイティブディレクターを起用し、デザイン経営を推進する林英一社長が車両の色に込めた思いを語る。

データ分析ツール企業の米ソートスポット最高経営責任者（CEO）のスディーシュ・ナイア氏は、同社のツールはGoogleのようなシンプルさ、速さ、個別最適化といった特長を持ち、BIツール分野で先行する「Tableau」とは競合しないという。日本市場参入を前に来日した同氏に話を聞いた。

静岡県三島市にある加和太建設は、土木や建築を事業の柱にしてきた地方ゼネコン。同社が近年、力を入れているのが三島の「街づくり」だ。デザインを活用し、街を盛り上げ、建設業の未来を開こうとしている。

ミツカンホールディングスは2019年1月7日付で、CDSO（チーフ・ダイレクト・ストラテジー・オフィサー＝最高ダイレクト戦略責任者）を新設し、ソフトバンクのデジタル情報推進室室長だった高橋宏祐氏が就任した。創業210年余という老舗企業のCDSOはどんな職務を担うのか、高橋氏に聞いた。

『統計学は最強の学問である』の著者で、データ分析ツールのデータビークル（東京・港）代表取締役CPO（最高製品責任者）の西内啓氏。西内氏は、データを提示することで人々がいかに思い込みの中に生きているかを明らかにした書籍『FACTFULNESS（ファクトフルネス）』をどう読んだのか、話を聞いた。

2019年1月1日、日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会の代表幹事に中村俊之氏が就任した。社会のデジタル化が進み、企業と顧客の接点はますます複雑化、高度化する一方、アドフラウド、フェイク広告などさまざまな問題も顕在化してきている。デジタルコミュニケーションは一体どこへ向かうのか。

富士通はAI（人工知能）事業におけるグローバル展開の戦略策定やその実行を担う会社「FUJITSU Intelligence Technology」をカナダのバンクバーに設立。2018年11月1日に事業を開始した。同社CEOの吉澤尚子・富士通執行役員常務に、AIの戦略拠点をカナダに選んだ理由などを尋ねた。

柄も味も多彩なキャンディーを店内で作り、販売する「パパブブレ」。バルセロナ発のビジネスを日本に持ち込み、国内12店舗の規模に成長させた創業者の菅野清和氏に、デザイン戦略や着眼点の持ち方を聞いた。

2019年初夏、台湾の台中郊外にある温泉地グーグァン（谷關）に「星のやグーグァン」が開業予定。バリ島に続き海外2拠点目となる星のやは、どのような魅力を備えるか。星野リゾートの星野佳路代表に新市場開拓について聞いた。

セイコーウオッチは、ラグジュアリーウオッチ市場を勝ち抜くため、デザイン経営へ舵を切る。2018年に初出展したミラノサローネで、独自機構「スプリングドライブ」をアピールして反響を呼び、手応えをつかんだ。

レイ・イナモト氏はCreativity誌「世界の最も影響力のある50人」に選ばれるなど、世界で活躍するクリエイティブディレクター。ナイキ、グーグル、ユニクロなどの戦略立案と実行をリードする彼が、次のヒットのキーワードを語った。

移住した福岡で、「泊まれる立ち飲み」「動くスナック」など、ユニークな企画を次々に打ち出すブルースカイの貞末真吾代表。ユーモアに富んだアイデアをどのように生み続けているのか。発想の源について尋ねた。

下着に貼り付け、肌に密着させたセンサーで日々の呼吸や心拍数を記録する。米スパイアは、個人の健康データをより精緻に測定するための新しいデバイスを、日本でもまもなく発売する。CEO（最高経営責任者）のジョナサン・パーレイ氏はヘルスケア界のグーグルを目指すと話す。

工芸の世界のイノベーター、中川政七商店の十三代・中川政七氏が同社の第一線から退き、スポーツビジネスに挑戦する。2018年11月26日、JFLの奈良クラブの社長に就任することを電撃発表した。中川政七商店を継ぎ、急成長させた中川氏が、新しいビジョンとブランディングで、サッカークラブの経営を変える。

アドテクノロジー事業のVOYAGE GROUPと電通子会社でメディアレップ事業のサイバー・コミュニケーションズ（cci）は、株式交換によって経営を統合する。2019年1月に持株会社CARTA HOLDINGS（カルタホールディングス）を設立する。VOYAGE GROUPの宇佐美進典社長、cciの新澤明男社長に統合の狙いを聞いた。

ゴルフダイジェスト・オンライン（GDO）の石坂信也社長は2019年中に米国進出を計画していると明かす。これまでGDOが培ってきたEC事業のノウハウと、18年6月に買収したIoTを活用した米ゴルフレッスン事業を展開するゴルフテックの持つ技術やデータを組み合わせた新しい業態を開発し、日米で展開する。

1980年代から第一線でAI研究を牽引してきた札幌市立大学学長の中島秀之氏。AIは、もっと幅広い領域で活用可能で、そのためには「意味理解」が重要なテーマになってくると指摘する。

今では定番となったアイランドキッチンをいち早く売り出すなど、日本のキッチンデザインをけん引してきたトーヨーキッチンスタイル。デザイナーとして入社し、2018年5月に社長に就任した清本英嗣氏が、次なる目標について語った。

旭化成は「位置・行動センシング技術を用いたビジネスアイデアコンテスト」を実施した。位置・行動センシング技術を生かしたビジネスを米国で立ち上げるに当たり、米国における課題や潜在ニーズを発掘することが狙いだ。コンテストの開催を主導したのは、スマートフォンに搭載されている電子コンパスの“生みの親”である同社シニアフェロー上席理事の山下昌哉氏。山下氏に、技術マーケティングの重要性や、旭化成流のオープンイノベーションについて聞いた。

世界150カ国以上で7万人の従業員を擁するグローバル企業のLIXIL（リクシル）グループが、デザイン経営にまい進している。生活者を起点としたものづくりを推進し、デザインに対する考え方も見直している。経営トップの瀬戸欣哉氏に聞いた。

加賀崎勝弘氏は、埼玉県熊谷市内で飲食店を6店舗経営するオーナーだ。2018年6月には「D＆DEPARTMENT SAITAMA by PUBLIC DINER」もオープンし、地域社会と生活者をつなぐ活動を精力的に行っている。その真意を聞いた。

星野リゾートの星野佳路代表は今年、58歳を迎えた。「星のや」「界」「リゾナーレ」「OMO」など、今でこそ国内35カ所、海外2カ所のホテル・リゾート運営を手掛ける観光業のカリスマだが、海外留学時代に非常に悔しい思いをしたという。そのワケとは？

シンプルで洗練されたデザインのカプセルホテル「ナインアワーズ」。都会におけるトランジット（立ち寄る）というニーズに対応し、店舗を拡大している。デザイナーと共同で事業コンセプトを構築した舞台裏を油井啓祐代表が語る。

2018年3月期に最高益を更新したエステー。女性に支持されるデザインを採用した高価格帯商品が業績をけん引している。社長自ら推進してきた「デザイン革命」の成果を語る。

気象情報のウェザーニューズの石橋知博執行役員へのインタビューの後編。石橋氏は「我々が一番こだわっているのは目先の3時間、6時間の予報だ」と語る。その背景には、スマートフォンの普及による天気予報の“消費”スタイルの変化がある。

気象情報のウェザーニューズは2018年6月、機械学習を活用した新たな予測モデルを採用し、雨雲レーダーの予測範囲を従来の1km四方（メッシュ）から250mメッシュへときめ細かくした（30分～3時間後の予測）と発表した。予測間隔は、従来の1時間間隔から10分間間隔に変えて短時間の降水量を把握できるようにした（1～3時間後の予測）。同社の精度向上を支える一つの要因が、日々数十万件にも上るユーザー投稿という独自のデータの活用だ。どう集めて、どう生かしているのか、同社の石橋知博執行役員に聞いた。

米ツイッターが2018年第1四半期の決算で前四半期に続き黒字を計上するなど好調だ。ユーザー数の伸びが続き米国に次ぐ第2の市場となった日本の事業を担う、Twitter Japan 笹本裕代表に近況を聞いた。GDPR（EU一般データ保護規則）はソーシャルメディア企業にとって逆風との声もあるが、同社にとっては「Twitterの価値が、もっと認識されるきっかけになる」と語る。

中国・北京と東京・銀座に開業予定の「MUJI HOTEL」の設計・運営を手がけるUDS。建築設計事務所でありながら、ホテルを運営し、コワーキングスペースも展開する経営戦略を語る。

日本におけるデータサイエンスの重要課題として挙げられるのが、「人材育成」だ。多くの企業が「データ駆動型ビジネス」に軸足を移している現在、産官学が連携して「データの扱いを熟知したプロ」を育成することが求められる。統計数理研究所は、こうしたニーズに対応すべく、「現場の課題解決を支える研究と、その人材育成」に注力する。では、データサイエンティストを育成するためには何が必要なのか。統計数理研究所長を務める樋口知之氏に話を聞いた。

損害保険日本興亜ジャパンは2017年10月、デジタル技術を活用して新たな事業開発を進める組織「ビジネスデザイン戦略部」を新設した。当初約10人でスタートしたが、半年後の今年4月に60人規模へ一気に増強。同社で前例がないペースの大幅増員だという。一体何を目指すのか、部長を務める中村愼一執行役員に聞いた。中村氏は前職のパナソニックで、1000万人規模の会員サイト「CLUB Panasonic」を立ち上げ、育成してきた経験を持つ。

「VISA」と並ぶクレジットカードの2大ブランドである「MasterCard」。だが米マスターカード自身は、カードを発行していないことをご存じだろうか。知られざるカード業界の巨人が展開するマーケティングについて、同社CMO（最高マーケティング＆コミュニケーション責任者）のラジャ・ラジャマナール氏に聞いた。