スポーツブランドのアディダス ジャパンは、自らが展開している店舗で得られる在庫データを活用して、デジタルマーケティングをリアルタイム化する施策に取り組んでいる。スマートフォン版「Google」から、欲しい商品の在庫が検されると、それをフックに、在庫がある店舗を案内する広告を配信するなどした結果、この店舗に誘導する広告は、ECに誘導する従来型の広告に比べて来店率が1.4倍、1人当たりの送客単価が50％以下という大きな成果を得た。

　アディダスが店舗データ活用に力を入れるのは、いわゆるオムニチャネル戦略を進めるためだ。優れた購買体験を顧客に提供するために、全世界的にネットと店舗の連携強化を進めている。アディダス ジャパンでも2017年にDirect to Consumerという部門を設置。ECと店舗という、直販チャネルの運営を1つの部門に統合した。さらに同部門内に専門チームとしてオムニチャネルチームを設置した。