急変する中国ネット企業を追う

特集「ネットに加えリアルも変革を推し進める中国の実情」の連動企画。中国では、多くのタッチポイントから得られた個人の購買履歴や行動履歴といったデータを蓄積・分析し、既存のビジネスだけでなく、OtoOスーパーや無人コンビニといった新しいビジネスに生かす先進的な取り組みが進められている。そうした中国の実情を踏まえ、今後のマーケティングを成功に導くうえで重視している点や、マーケティング巧者として注目している企業などについて、C Channel社長の森川亮氏に聞いた。

特集「ネットに加えリアルも変革を推し進める中国の実情」の連動企画。中国では、多くのタッチポイントから得られた個人の購買履歴や行動履歴といったデータを蓄積・分析し、既存のビジネスだけでなく、OtoOスーパーや無人コンビニといった新しいビジネスに生かす先進的な取り組みが進められている。そうした中国の実情を踏まえ、今後のマーケティングを成功に導くうえで考えるべき点や、そもそも今、マーケターが何を求められているのかなどについて、ハウステンボス取締役CTOでハピ・ロボ社長である富田直美氏に聞いた。

ネットを舞台に急成長を遂げてきた中国ネット企業が、リアルにも積極的に進出し始めた。中国EC最大手のアリババ集団は「新小売」戦略を掲げ、中国EC・2位の京東集団もリアルビジネスへ大きく舵を切った。中国・深センでは小売りやサービスで新しいトレンドが次々と生まれている。日本ではまだ知られていない中国ネット企業の実力の源を探り、大変革機を迎えている中国の実情を明らかにする。第一部第1回では、深センに次々に出店し、ユーザーの注目を集めている、さまざまなタイプのレジなし無人コンビニに着目。スマホ決済という条件をクリアすれば、日本上陸の可能性も高いとされるその実力を、実際に試して解き明かしてみた。

第一部「深セン最新トレンド」の2回目。深センなど中国の都会では、原則乗り捨て自由で、アプリを使って簡単に利用できるシェアバイク（自転車）が、急速に普及中。mobike（モバイク）とofo（オフォ）という運営会社2強は日本市場へも進出を果たした。日本でもブレーク必至のシェアバイクを実際に深センで試してみた。

第一部「深セン最新トレンド」の3回目。深センでは既にタクシーの半数以上、路線バスの大半がEV（電気自動車）に置き換わり、日常の足になっている。地元メーカー比亜迪（BYD）の存在と、まず公共交通機関に採用するという政策の妙が、急速なEV化を推し進めた。その実情を報告する。

第一部「深セン最新トレンド」の4回目。プログラミングなどを通じてIT時代のもの作りを学ぶ「STEM教育」がひと足先に中国で過熱という背景もあり、深センには先端ロボット技術を持つメーカーがひしめく。子供に通用する技術の高さと、子供でも手が届く低価格の両立を目指して日常生活への浸透を図る動きが、いったいどんな活力を生み出すのか──。ロボットを軸に深センで何が起きているかをリポートする。

第一部「深セン最新トレンド」の5回目。顔認証で決済できる店が既に登場するなど、中国の画像認識技術は世界でもトップクラス。この分野をけん引するセンスタイムは、公安当局（警察）が運営する防犯カメラなどから膨大な量のデータを入手し、これらをAI（人工知能）の教師データに活用して認識の精度を飛躍的に引き上げることに成功した。ホンダと提携して自動運転にも応用され始めた同社の実力を、現地取材から明らかにする。

第一部「深セン最新トレンド」の6回目。中国に広く普及したスマホアプリ決済のおかげで、リアル店舗は“自動販売機化”し、さらに現金を使わずに済むさまざまな無人マシンが次々に登場している。近い将来に、世界一の“自販機大国”である日本を凌駕する可能性もないではない。深センの街中の実情から、無人マシンの未来を探ってみた。

第一部「深セン最新トレンド」の7回目。1～6回で紹介した深センの最新トレンドのうち4つを、深センに本拠を置くShenzhen Arashi Visionの360度動画カメラ「Insta360」で撮影してきた。その360度動画を閲覧することでぜひともこれらの最新トレンドを疑似体験してほしい。

第一部「深セン最新トレンド」に続く、第二部「アリババ、京東集団……中国の最強データ活用企業の新成長戦略」では、日本ではまだよく知られていない中国ネット企業の雄、阿里巴巴集団（アリババグループ）の真の実力をまず解き明かしていく。第1回と第2回では、アリババ創業者であるジャック・マー会長が2016年から打ち出した「新小売（ニューリテール）」戦略に基づいて、出店攻勢を続けるアリババの最新のリアル店を取り上げ、アリババの狙いを提示しつつ、その実態を示す。

第二部「アリババ、京東集団……中国の最強データ活用企業の新成長戦略」の2回目。阿里巴巴集団（アリババグループ）の創業者であるジャック・マー会長が打ち出した「新小売（ニューリテール）」戦略を最もよく体現するとされ、既に中国で一定の地歩を築きつつあるオンラインとオフラインをシームレスにつなげた店舗「盒馬鮮生（ファーマーションシェン）」を取り上げる。「スーパー」「レストラン」「(EC向け)倉庫」「(EC向け)物流拠点」という4つの性格を併せ持つ最新の店舗が、顧客から強く支持される理由をひもとく。

第二部「アリババ、京東集団……中国の最強データ活用企業の新成長戦略」の3回目。今年5月4日に発表した阿里巴巴集団（アリババグループ）の2018年3月期決算を振り返り、その全体像と今後の進路を数字から明らかにする。併せてアリババの最大の強みが、その膨大な顧客データにあることを示す。

第二部「アリババ、京東集団……中国の最強データ活用企業の新成長戦略」の4回目。阿里巴巴集団（アリババグループ）が2016年春から開発を始め、昨年から実際に運用している統合マーケティングツール「Uni Marketing（ユニマーケティング）」を取り上げ、アリババが推進するデータ・ドリブン・マーケティングの実情と、日本企業にとっての今後の展開を明らかにする。

第二部「アリババ、京東集団……中国の最強データ活用企業の新成長戦略」の5回目。新小売戦略を掲げ、リアル店の事業領域に次々進出してきた阿里巴巴集団（アリババグループ）は今年、家具・インテリア販売大手「居然之家（イージーホーム）」に資本参加した。そのイージーホームを新小売店に衣替えする際、モデルになると噂されているのが、アリババが一足先に展開している家具・インテリア雑貨を扱うリアル実験店舗「家時代（ホームタイムス）」。そこで今回は、ホームタイムスで今どんな実験が進められているのかを追い、併せて「主に個人経営のリアル小売店を新小売店に変革するプロジェクト」も取り上げて、アリババが目指す新小売店の今を追った。

第二部「アリババ、京東集団……中国の最強データ活用企業の新成長戦略」の6回目。アリババグループのデータ・ドリブン戦略の中核を担うのは、傘下のアント・フィナンシャルサービスグループが運営するスマートフォン決済アプリ「支付宝（アリペイ）」だ。その実力と特徴、課題に迫った。