モビリティ革命「MaaS（Mobility as a Service）」の実像に迫る特集の13回目。自動車メーカーやシェアリング事業者など、さまざまなプレーヤーがひしめくなか、“本命”といえる鉄道会社で、いち早く小田急電鉄がMaaSへの取り組みを中期経営計画に盛り込んだ。本日発表された新中計で語られた「小田急版MaaS」の中身と、そこから読み解く同社のグループ戦略をどこよりも詳しく掘り下げる。

小田急電鉄は懸案だった混雑緩和のため複々線化を達成し、次の成長ステージの目玉の一つとしてMaaSを打ち出す

　小田急電鉄は2018年4月27日、2020年度までの新たな中期経営計画を発表した。街づくりや観光など、小田急グループ全体の経営方針を明らかにするなかで、経営計画にMaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）への取り組みを盛り込んだのは、国内の鉄道会社としては初めてと見られる。次世代のテクノロジーを生かし、グループで抱える鉄道やバス、タクシーなど多様な交通モードのシームレスな連携による移動サービスを創出するというもの。「会いたいときに、会いたい人に、会いに行ける」をキーワードに、新たなモビリティ・ライフを沿線に広げる構えだ。

　小田急電鉄は、18年3月に代々木上原（東京・渋谷）―登戸（川崎市）間の上下線を2本ずつに増やす複々線化を完了し、大幅な混雑緩和を実現。沿線価値を高める次のステップの一つとして着目したのが、モビリティ革命のMaaSだ。