ユーチューバー(YouTuber)やインスタグラマー(Instagramer)といったインフルエンサーを活用して、企業が自然な形でインフルエンサーのフォロワーへアプローチするインフルエンサーマーケティングが当たり前になってきた。2020年には、ユーザーの多くは、自分と価値観の近い「人」を基準に、消費や行動を選ぶようになる可能性が高く、インフルエンサー活用の流れはさらに加速しているだろう。ユーザーを巻き込んだコミュニティーを形成し、フォロワーは少ないが、一部の人から熱狂的に支持されている「マイクロインフルエンサー」を自分たちの顔の一人として起用できないような企業は、ユーザーからの共感・支持を失う可能性さえある。

 インフルエンサーの価値を見える化するツール「iCON Suite」などを企業に提供する当社の調査では、企業が広告主としてインフルエンサーらに支払う金額、すなわち市場規模は順調に伸びている。

THECOOが提供する「iCON Suite」。登録インフルエンサーのフォロワー数やフォロワーの属性、興味関心などを検索でき、企業が起用したいインフルエンサーを探すのに役立っている
THECOOが提供する「iCON Suite」。登録インフルエンサーのフォロワー数やフォロワーの属性、興味関心などを検索でき、企業が起用したいインフルエンサーを探すのに役立っている

 企業側の狙いは2つある。1つは、数多くのフォロワーを持つインフルエンサーを起用することでより多くのターゲット層にメッセージを届けようと考える「リーチ狙い」。もう1つは、フォロワーの数はそれほど多くなくてもコアファンといわれるフォロワーと緊密な関係を構築しているマイクロインフルエンサーを使って、ターゲット層にメッセージをより深く浸透させようと考える「深さ狙い」だ。

 インフルエンサーマーケティングが始まった当初は、リーチ狙いでマーケティングを進める企業が多かったが、17年ごろからマイクロインフルエンサーを起用して深さを求める企業が増えてきた。YouTubeだけでなくInstagramがユーザーの間に定着するなど、インフルエンサーが活用するプラットフォームが増えてきたこともあり、インフルエンサーマーケティングの手法は多様になってきていると言える。

 20年になっても、こうしたインフルエンサーマーケティングの勢いは強くなると見ている。