日清食品はスポーツ振興に積極的な企業だ。錦織圭、大坂なおみ、八村塁……など、サポートするアスリートには大物がずらりと並ぶ。その一方で、16年からeスポーツイベントの協賛も始めた。これは日本の非ゲーム系企業ではかなり早い。同社はeスポーツにどんな価値を見いだし、どう評価しているのか。

日本最大級のeスポーツリーグに成長した『RAGE』（レイジ）。2018年のイベントでは、会場来場者は3万5000人に、配信の視聴者は700万人に達した。協賛企業が増え、チケットの有料化にも乗り出した。着々とファンを増やす取り組み、企業が関心を持つ理由とは。

大塚製薬は栄養補助食品「カロリーメイト」に、新たに3種類のドリンクを加えた。名称は「カロリーメイト リキッド」。メーンターゲットは、知的作業への集中力が求められるビジネスパーソン。36年前にカロリーメイトを普及させた、対面での「商品説明」と「試飲」で着実な浸透を図る。

世界で最もプレーされるゲームであり、eスポーツタイトルとしても人気の『リーグ・オブ・レジェンド（LoL）』。そのアクティブユーザー数は世界で1億人超と言われる。日本での知名度は低かったが、近年は高校生大会も行われるなど、注目度が高まってきた。日本での戦略を担当者に聞いた。

タイトーが2015年度から開催している「闘神祭」は、ゲームセンターなどに設置されているアーケードゲームを使ったゲーム大会。PCや家庭用ゲーム機、スマートフォンで争うeスポーツが話題の今、なぜアーケードゲームなのか。その狙いや現状、今後の展望をタイトーの山田哲社長に聞いた。

eスポーツの話題性が増すとともに、非ゲーム系企業がeスポーツ大会やeスポーツチームを支援するケースが増えている。お菓子の「ベビースターラーメン」で知られるおやつカンパニー（津市）はいち早く名乗りを上げた企業の1つだ。同社取締役専務執行役員マーケティング本部長の髙口裕之氏に狙いを聞いた。

大丸松坂屋百貨店とベンチャー企業のuni’que（ユニック、東京・渋谷）は2019年10月1日、定額で付け替え放題のネイルサロン「YourNailサロン」を開始。大丸松坂屋が展開するセルフ型美容品ストア「アミューズ ボーテ」の名古屋店、町田店内に出店した。2カ月間限定の実証実験を経て、本格展開を目指す。

eスポーツチームとのスポンサー契約や大型イベントへの協賛など、eスポーツに今、積極的に投資しているのが携帯電話会社だ。特にNTTドコモ、KDDI（au）が積極的。高速、大容量、低遅延を特徴とする次世代通信技術「5G」において、eスポーツ、ゲームは有力なビジネス領域として競争が活発化している。

eスポーツの注目度が高まるにつれ、日本でもゲームとは無関係の企業がeスポーツに参入し始めた。主流は、大会やプロゲーミングチームに協賛するケース。そんな中、ロート製薬はいち早くeスポーツ選手個人にスポンサードする道を選んだ。その狙いとは？

消費者による化粧品の口コミ情報などを提供するコスメ・美容の総合サイト「＠cosme（アットコスメ）」。同サイトを運営するアイスタイルは、購入客を2段階、見込み客を4段階にランク分けし、販促を効率的に行える化粧品メーカー向けのサービスを2019年12月から開始。新たな収益源に育てる予定だ。

イッセイ ミヤケ（東京・渋谷）が人気バッグ「BAO BAO ISSEY MIYAKE」と類似のバッグを販売したとして、ラルジュ（東京・台東）に販売の差し止めと損害賠償を求めて提訴した裁判。色や形といったデザインの模倣ではなく、立体形状という製品の付加価値が保護されたという点で知的財産の新たな扉を開いた。

サッカー、野球、カードゲーム……複数のジャンルでeスポーツイベントを展開するコナミデジタルエンタテインメント。2019年8月には「ウイニングイレブン」で「eFootball構想」を掲げ、9月には「パワフルプロ野球」2年目のドラフト会議を開くなど、取り組みを拡大している。

アサヒビールは、缶チューハイ「アサヒもぎたて」のリニューアルに当たり、消費者調査にニューロリサーチ×アイトラッキングを採用。パッケージ案を見た被験者の視線と感情を測定、スコア化することで、評価の高いパッケージを採用。リニューアル後の売り上げを伸ばした。

歴史あるパズルゲーム『ぷよぷよ』も、人気のeスポーツ競技。認定プロが次々登場し、19年10月に茨城県で開催される第74回国民体育大会（以下、茨城国体）の文化プログラム「全国都道府県対抗ｅスポーツ選手権 2019 IBARAKI」では、競技タイトルの1つにも選ばれた。

1万5000人が登録する花のサブスクリプションサービス「Bloomee LIFE」を提供するCrunch Style（東京・品川）は、早ければ2019年内にもパーソナライズ機能を加える。会員向けアプリで届いた花の評価を取得し、嗜好に合った花を提供する。開発資金として、19年8月に3億円の第三者割当増資を実施した。

2019年国際文具・紙製品展 ISOTの「第28回 日本文具大賞」デザイン部門グランプリを受賞したマークス（東京・世田谷）の「システム手帳」。18年11月に発売するとすぐに追加生産が決まるなど、女性向け文具市場を快走している。男性がメインのシステム手帳の分野に、徹底した女性好みの商品を投入した。

全国に約6万店。コンビニエンスストアを上回る店舗網を築いた調剤薬局が岐路に立たされている。ドラッグストアの大攻勢を受け、国からも大変革を促されているのだ。現場では今、何が起きているのか。調剤ビジネスの最前線を追った。

プラチナ万年筆が開発した万年筆「プロシオン」が販売目標の3割増の売れ行きを示している。5000円（税別）と万年筆では低価格帯ながら、上位機種並みの技術を盛り込んだ。その背景には10年間にもわたるマーケティング戦略があった。

日本でも広がりを見せるスコアリングサービスは、「信用スコア」と呼ばれることが多い。だが、そもそも信用スコアとは何なのだろうか。サービス提供から約2カ月で登録者数が200万人を突破した「LINE Score」を例に、サービスの実態に迫った。

欧米に比べて創薬分野への投資額が少ないといわれる日本では、ベンチャーの存在感はまだ小さい。だが、そんななかでも、独自のアイデアで世界に戦いを挑んでいるベンチャーがある。未来を変える可能性を秘める気鋭の創薬AIベンチャー3社の取り組みを追った。