インサイド

ガリガリ君ソーダ、約20年ぶり刷新　消費者調査で判明した“裏目” 国民的アイスともいえる、赤城乳業（埼玉県深谷市）の「ガリガリ君」。その定番品である「ガリガリ君ソーダ」が、約20年ぶりにリニューアルを遂げた。コーンポタージュやナポリタンなど、斬新な味を出し続けて話題をかっさらうのが得意技のガリガリ君がなぜ今、定番味の刷新に踏み出したのか。その裏側に迫った。

ドラマ「silent」大ヒットの舞台裏　プロデューサー語る「覚悟」 “silentロス”という言葉が放送終了後につぶやかれるほど、多くの人の心を揺さぶったフジテレビ系のドラマ「silent」。1話平均600万回弱という、驚異的な見逃し配信再生数を記録する、一躍ヒット作品となった。ヒットの理由は、作品性の高さにあるのは間違いない。また、脚本や監督に若手を積極的に起用し、その感性を生かしたことも大きい。では、なぜ若手に託すことになったのか、そして託すことができたのか、多数のヒット作を手掛け、silentのプロデューサーも務めた村瀬健氏に直撃した。

月平均17回来店、JR東「食パンサブスク」の衝撃　クロスセルも狙う 翌日の朝食向けに食パンを買おうとパン店に寄っても、仕事終わりにはすでに売り切れ、といった経験はないだろうか。タカキベーカリー（広島市）が展開するパンのチェーン店「リトルマーメイド」はそうした消費体験を防ぐため、事前にモバイル端末でオーダーして毎日受け取れる、食パンのサブスクリプション（定期課金）サービスを始めた。受け取り当日の正午までに注文すると、午後4時から閉店までの間に店舗で食パンを受け取れる。同サービスは、 JR東日本が展開するサブスク「JREパスポート」上の付加サービスとして提供されている。

調査で判明　スタートアップにおけるデザイナー不足が浮き彫りに D4V（Design for Ventures、東京・港）は世界的なデザインファームのIDEOとパートナーシップを結び、シード・アーリーステージのスタートアップに投資する独立系べンチャーキャピタル。そんな同社が、日本国内のスタートアップにおけるデザインの活用・運用の実態調査に基づくリポート「Design in Japanese Start-ups 2022」を公開した。

アサヒ、コーヒービール開発の苦悩　3時間の「n＝1」調査が突破口 アサヒビールの「YORU BEER（ヨルビール）」が好調だ。覚醒作用がある「コーヒー」を夜に飲まれることが多い「ビール」に入れるという、ビールらしからぬ商品だが、22年12月の発売以来、売り上げは想定の約1.5倍になっている。成功要因は、3時間にものぼるn＝1への消費者インタビュー調査と、その結果に基づく商品の便益と一致させたパッケージデザインがある。

「ビアボール」マーケ戦略の裏側　サントリー宣伝部は何をしたか 日経トレンディが発表した「2023年ヒット予測ランキング」で3位となった「カスタムビール」。その代表格がサントリーの新ビール商品「ビアボール」だ。飲酒への興味が薄い一方、情報感度が高く、従来の広告手法が効かないといわれるMZ世代を取り込み、話題を読んだ背景には、徹底した情報設計戦略がある。

実店舗とECの売り逃しを一挙に解消　ナラカミーチェ3つの秘策 売上構成比の約4割（2022年3月期）がEC経由のレディスアパレルブランド「ナラカミーチェ」。重点的に取り組んでいるのが、ECと店舗を連係した接客提案の強化や在庫管理の効率化だ。執行役員 CSOが語る施策の狙いやポイントは？

駅ナカと売らない店は好相性　サントリーは“ノンアル出張”を模索 東京駅構内にある商業施設に、商品を“売らない店”が期間限定でオープンした。できることは、商品・サービスの試飲や試食といった体験のみ。利用者へのプロモーションとマーケティングデータの取得に特化した店舗だ。サントリーは、駅での新しい利用シーンを創り出そうと、ノンアルコール商品と駅ナカの組み合わせの認知拡大を目指す。

「稼げるポップアップ店」の作り方　ペットフードD2C、会員2倍超に バイオフィリアが展開するフレッシュペットフード「ココグルメ」が好調だ。2022年、会員数が前年比で2.2倍となり10万人を突破。年商は14億円に伸長した。ECを原点とするD2Cブランドでありながら、成長の原動力となったのはポップアップショップの出店だった。なぜリアルに進出したのか。

明治ガム事業撤退、5年で市場規模がグミと大逆転　カンロが攻勢 ガム商品ブランド「キシリッシュ」を展開する明治が、2023年3月いっぱいでガム事業から撤退することが明らかになった。キシリトール配合商品の老舗格だったが、ロッテの主力商品「キシリトールガム」が強い市場で埋没。また、ガム市場が長期低落傾向にあることが決断の要因になった。ガム市場を奪う格好で急伸しているのがグミだ。グミは「果汁グミ」シリーズの明治がトップメーカーだが、近年「ピュレグミ」のカンロも躍進中。ガムとグミの動向を整理して今後の展開を占う。

サブスク継続率をどう上げる？　バルクオムで効いたLTV向上施策 「D2C（ダイレクト・トゥー・コンシューマー）の先駆け」的存在の1つとして、その戦略に度々注目が集まるのが男性用スキンケア・コスメブランドのBULK HOMME（バルクオム、東京・港）だ。同社は、2020年に国内マーケティングのさらなる強化などを目的に約15億円の資金調達を実施。21年には森岡毅氏率いる刀（大阪市）と資本提携を行い話題になった。そんなバルクオムが22年より本格始動し、大きな成果を出しているのはLTV（顧客生涯価値）向上施策だ。

20年勤めた元スノーピーク幹部がベンチャーへ　ペット市場に挑む スノーピークで数々のヒット商品や新規事業の開発に携わってきた元執行役員の吉野真紀夫氏が、フレッシュペットフード販売を主軸とするペットウエルネスカンパニー、PETOKOTOの執行役員に就任した。異業界に転職を決めた理由や今後の展望について吉野氏とPETOKOTOの大久保泰介社長に聞いた。

タッチ決済できる指輪「EVERING」が急拡大　シルバー投入が起爆剤 EVERING（エブリング、東京・中央）が製造・販売を手掛ける、端末にタッチするだけで決済や解錠ができる指輪（スマートリング）「EVERING」の売れ行きが好調だ。デザイン性や使い勝手の良さが受け、「2022年10～12月の数量ベースの売れ行きは、同7～9月の売れ行きに比べて40％増となった」（共同経営者 取締役 COO［最高執行責任者］の津村直樹氏）。今後は用途の拡大に加え、使い勝手の良さをさらに訴求することで、売り上げを積み増していく考えだ。

「Z世代はEC好き」は誤解？　超サステナブルで集客する斬新カフェ 完全プラントベースで環境や健康に配慮したクッキーなどを扱う「ovgo Baker（オブゴベーカー）」が、多くのZ世代を引き付けている。クッキー一つひとつの温暖化ガス排出量を開示したり、環境対応に関する国際的な認証制度「B Corporation（Bコーポレーション）」をいち早く取得したりと、サステナブル（持続可能）な取り組みで先行する。その一方、リアル店舗では韓流アイドルなどとのコラボを仕掛け、人気を博す。その狙いとは。

「自宅で炭酸水を作る」便益は？　元P＆Gマーケターが示した2つの解 日本上陸から11年を迎えた家庭用炭酸水メーカー「ソーダストリーム」を手掛けるソーダストリーム（東京・港）が成長を続けている。炭酸水を飲む習慣がなかった日本市場に参入し、7年間で売り上げを10倍にまで拡大した。その裏には、元P＆Gマーケターが仕掛けた緻密な戦略があった。

帝国ホテルが京都進出、デザイナー選考に「4つの視点」 帝国ホテルは2026年春、京都にホテルをオープンする。それも新しく建てるのではなく、祇園にある由緒正しい建物を保存しながら再生させるのだ。内装デザインは新素材研究所の榊田倫之氏が担う。国内外の著名ホテルが軒を連ねる京都で、どのような独自性を打ち出そうとしているのか。帝国ホテルの定保英弥社長と榊田氏に聞いた。

スノーピーク×バルニバービ代表本音対談　地方こそ日本の救世主 話題の経営者2人が「これからの日本」を緊急提言。キャンプ用品で多くのファンを抱えるスノーピークの会長兼社長である山井太氏と、各地で行列のできる飲食店を生み出すバルニバービを率いる佐藤裕久氏。全く異なる領域でビジネスを展開する両者だが、実はそれぞれ「地方創生」「地域活性化」を軸としたプロジェクトを加速させている。なぜ今、「地方」を目指すのか。2人と共に長きにわたりビジネスだけでなく、“サウナに入りたき火を囲む仲”でもある商業施設・まちづくりのプロ、松本大地氏が切り込む。

「ルフィ」連続強盗事件がマーケリサーチに与える深刻な影響 全国で発生した広域強盗事件の容疑者らがフィリピンから日本に送還された。だが特殊詐欺事件は今なお頻発している。こうした被害に遭わないための注意が広く国民にいきわたることで、とばっちりを受ける業界もある。定例の世論調査や、一般企業が調査会社とともに実施する市場調査（マーケティングリサーチ）だ。一体どういうことか？

“マーケの祭典”スーパーボウルを大分析　23年の有望企業は？ 米最大級のスポーツイベントといえば、プロフットボールNFLの王者決定戦「スーパーボウル」。全米各地の人々が画面を通して見るのは試合だけではない。スポンサー各社がこの日のために用意した独自テレビCMにも大きな注目が集まる。その内容を2022年と比べると、米国の消費やビジネスの変化が如実に見えてきた。

星野リゾートが仕掛けた「コラボホテル」　供給過剰を革新の機に 星野リゾートは2022年12月16日、大阪南港の「ハイアット リージェンシー 大阪」内に「リゾナーレ大阪」を開業した。リゾナーレとしては西日本初。日本で初めてイタリア発の乳幼児教育をアクティビティに導入。既存ホテルの一部をリゾナーレブランドに改装するのも初の取り組みだ。

目指すは「養豚業界のライザップ」　AI豚カメラで早くマッチョに 分厚いトンカツにジューシーなチャーシュー、角煮、ショウガ焼きと、家庭の食卓に欠かせない豚肉。牛肉より割安なこともあって需要は高いが、いまだに養豚場は科学的な生産管理が進まず、利益を出すのが難しい生産者も多い。そんな業界にメスを入れるのが、スタートアップのEco-Pork（エコポーク、東京・墨田）だ。養豚場をアップデートし、先進的なアニマルウェルフェア（動物福祉）の対応も進める。AI（人工知能）などテクノロジーを総動員する、その仕組みとは。

「GYAO!」「LINE LIVE」撤退は何を示す？　3つのポイントを解説 Zホールディングス傘下にある「GYAO!」と「LINE LIVE」が2023年3月末をもって終了する。GYAO! は無料見逃し配信、LINE LIVEはライブ配信として、それぞれ開始当初はトレンドの先駆け的存在だった。今回の撤退には、動画配信サービス市場の現状を象徴する3つのポイントがある。

ミネラルウオーターに「中硬水」の新潮流　ファミマPBが好調 「すっきり」「硬い」「まろやか」。ミネラルウオーターによく使う言葉はあれど、実際に味わいを決める要素は何なのか。科学的な分析によって「飲みごたえ」と「ミネラル感」で分類すると、新たなトレンドになりうる「中硬水」の存在が浮かび上がった。

なぜ京都で「Sony Park展」？　ソニーの過去と未来を同時に体感 2022年11月11日から23日まで開催された「Sony Park展 KYOTO」。第1会場と第2会場で行ったユニークな展開も相まって人気を集め、業界内外から注目を集めた。なぜ京都で行ったのか、どんな手応えがあったかなどについて、ジャーナリストの川島蓉子氏がプロジェクト全体の統括を担ったソニー企業の永野大輔社長に聞いた。

「ぽっちゃりさん」向け下着がヒット　インスタライブでニーズ探る 「ぽっちゃりアラサーHina」のアカウント名で活動するインフルエンサーのHina氏がプロデュースを手掛ける、「ぽっちゃりさん向け」下着ブランド「Polun（ポルン）」が人気を集めている。初回販売時には、「ガードルショーツ」が20分で完売。顧客から支持を集める理由は、SNSを活用したユーザー巻き込み型の商品開発と販売戦略にある。

「Z世代と共同開発」の○と×　若者にウケるアナログ商品を生むには 老舗手帳メーカーの伊藤手帳は、長年にわたって手帳の下請け製造を主力事業としてきたが、2012年から自社ブランド「ユメキロック」を展開。数々のユニークな商品を送り出してきた。前編では、マーケティングを支える仕掛けとして消費者の本音に触れる「モニター座談会」を紹介。後編では、手帳愛用者の裾野をZ世代に広げるために実施している、学生参加の共同開発プロジェクトを追う。Z世代を巻き込んだ商品開発の実態とは？　苦労と秘訣を探った。

名古屋の老舗“下請け”手帳メーカー躍進　10万部ヒットの企画術 伊藤手帳（名古屋市）は1937年の創業以来、手帳の下請け製造に専念してきた手帳メーカーの老舗だ。2012年からは自社ブランド「ユメキロック」を展開。累計10万冊を売り上げた「セパレートダイアリー」などロングセラーが誕生し、成功の礎を築いている。DX（デジタルトランスフォーメーション）がもてはやされる昨今、伊藤手帳はアナログな手帳の進化形を世の中に発信している。その商品開発力の源泉に迫った。

ChatGPTはマーケティングに使えるか？　7つの変化と3つのリスク 2022年11月30日にリリースされ、世界中で話題となっている「ChatGPT（チャットGPT）」。対話型の言語モデルを採用したAI（人工知能）チャットツールで、様々な利用用途が存在し、応用も加速している。米マイクロソフトが運営元の米OpenAIに巨額投資をし、様々なサービスに組み込まれる可能性も出てきた。本記事では、現時点での ChatGPT の機能や精度を前提に、どのようにマーケティング活動や生活者の行動を変えていくのかについて、技術ブログなども執筆する若手マーケターが解説する。

24歳マーケター、TikTokでヒット連発　Z世代を引き付ける4カ条 製品やサービスのファンを獲得するため、TikTokのアカウントを立ち上げて動画を配信しているが、なかなか成果が出ない……。そんな悩みを持つマーケターはどう改善すればいいのか。米国の語学学習アプリ「Duolingo（デュオリンゴ）」のフォロワーを急拡大させたZ世代マーケターにその秘訣を聞いた。

ビール大手4社の2023年戦略を総括　ビール再燃、新ジャンルは淘汰 大手ビールメーカー4社が、2023年1月中旬までに、23年の事業方針を発表。23年10月の酒税改正では、ビールが減税に、新ジャンルが増税となるが、各社どのような戦略を敷くのか。新型コロナウイルス禍や物価高の影響も加え、動向をまとめた。

サブスク好調の学習アプリ　ユーザーの30％が有料化した仕掛け AI（人工知能）を使った英語学習アプリ「abceed（エービーシード）」が好調だ。個人、法人ともに利用者数が伸び、登録ユーザーは300万人超（2022年12月時点）、有料会員は5万人を突破（22年5月時点）した。人気の要因は、AIがユーザー一人ひとりのレベルに合わせて作る“パーソナライズ問題集”にある。個人に最適化された問題が提供されることで、成績の伸びを実感した利用者によるUGC（ユーザー生成コンテンツ）が増加。「abceedは神」といったツイートが多数投稿されるなど、ユーザーがユーザーを呼ぶ好循環によりサービスが拡大している。

23年トレンド予測を分析　Z世代が「昭和アイドル」を推すワケ さまざまなジャンルで「Z世代が2023年に気になるもの」を見ていくと、意外なキーワードが浮かび上がってきた。果たして、そのキーワードとは。今回は、月200人のZ世代と接するSHIBUYA109 lab.所長の長田麻衣氏が、「SHIBUYA109 lab.トレンド予測2023」にランクインした最新トレンドから、Z世代の消費意識を深掘りしていく。

不況の出版市場で売り上げ3倍　Z世代に「紙の本」を売る仰天戦略 1990年代後半以降、加速度的に縮小している出版市場で、中堅出版社のスターツ出版が飛躍的な成長を遂げている。新レーベルを続々と創刊し、ヒット作を連発。書籍の書店店頭売り上げを着実に伸ばし、書籍コンテンツ事業の売り上げは5年間で約3倍に成長した。児童文庫では大手と肩を並べるほど書店の棚面積を拡大したという。勝因はどこにあるのか。菊地修一社長ら同社幹部に聞いた。

芯を出す時間すら惜しい？　Z・α世代狙う、ぺんてるのタイパ文具 ぺんてる（東京・中央）が2023年1月、Z世代や、その次のα世代を狙ったシャープペンシル（シャープペン）と替え芯を立て続けに発売した。Z世代以降に顕著な「タイムパフォーマンス（タイパ）」意識の高さを踏まえ、ノック1回で書き続けられるシャープペン、芯が取り出しやすい替え芯ケースで仕掛ける。

Instagramの安心・安全対策　クリエイターの言葉が若年層に響く ポジティブな投稿が多いInstagram（インスタグラム）だが、ユーザー数の広がりによりトラブルも起きている。10代の利用者も増えているInstagramの安心・安全対策について、米メタの日本法人であるFacebook Japan（フェイスブックジャパン）の担当者に話を聞いた。

コロナ禍3年、伸びた店vs沈んだ店ランキング　主要外食・小売り70店 2020年1月下旬に始まった新型コロナウイルス感染拡大から丸3年が経過した。新型コロナウイルス禍は長らく経済活動を停滞させ、さまざまな業種・業態の営業を直撃した。もっとも、コロナ禍であおりを食った業種もあれば、コロナ禍がむしろプラスに作用した業種もあり、その落差は大きい。外食・小売りの主要70店について、月次の既存店売上高前年同月比のデータを基に、コロナ直前の19年12月からどれほど回復、成長しているのか。ランキングで検証した。

資生堂がなぜPodcast？　疲弊しないオウンドメディアのつくり方 PodcastやVoicyなどの音声コンテンツ配信プラットフォームが好調だ。これに伴い、企業がオウンドメディアの1つとして、これらを用いて情報発信するケースが増加している。その内の1つが資生堂（東京・港）の研究・開発拠点「資生堂グローバルイノベーションセンター：S／PARK（エスパーク）」だ。実はこの番組では自社商品の宣伝はほとんどされない。それよりも累計60人以上の社員が話すコンテンツでリスナーの心をつかんでいる。企画担当者の話から、運営する側と見る（聴く）側の両方にとって、疲れないオウンドメディアのつくり方が見えてきた。

AR×VRの新感覚エンタメ実験をリポート　離れた複数拠点で相互交流 街なかの公園にいる人と、遠方にいる人が同じ空間にいるかのように交流できる。そんな近未来を体験できるプロジェクトが、2024年夏の先行街開きを控えた大阪・うめきた2期エリアを舞台に進んでいる。手がけるのは、東京・お台場などで魔法仕掛けのXRテーマパーク「ティフォニウム」を展開するティフォン（東京・品川）。最新のXRコンテンツを実際に体験したのに加え、今後の展望についてティフォンの深澤研CEO（最高経営責任者）に話を聞いた。

「業務スーパー」流で地熱発電に挑む　創業者・沼田氏の勝ち筋 日本は、米国とインドネシアに次ぐ世界3位の地熱資源保有国であることをご存じだろうか。その資源量は約2300万キロワット、うち国が推計する導入ポテンシャルは約1400万キロワット（原発14基分）。この市場に挑むのが、「業務スーパー」をフランチャイズ（FC）展開している神戸物産の創業者で、町おこしエネルギー（兵庫県加古川市）を2016年に立ち上げた沼田昭二会長兼社長（68歳）である。なぜ沼田氏は地熱発電に目覚めたのか。

社長が明かす阪急うめだ本店の新売り場「グリーンエイジ」の本質 阪急阪神百貨店は2023年春、阪急うめだ本店（大阪市）で「GREEN AGE（グリーンエイジ）」と銘打った売り場をオープン。「自然との共生」「サステナビリティー（持続可能性）の大切さ」に賛同したブランドを編集して展開する。どんな経緯からこの新しい試みに取り組んだのか。ジャーナリストの川島蓉子氏が阪急阪神百貨店の社長を務める山口俊比古氏に聞いた。