画像・動画共有サービス「Pinterest」を展開するピンタレスト・ジャパン（東京・渋谷）は2022年6月1日から、日本市場で広告事業の本格展開を始めた。広告事業の本格展開に併せて、カナダ発のECサイト構築サービス「Shopify」との連係を国内でも開始。ShopifyでECサイトを運営する企業は管理画面で設定するだけで、Pinterest上に商品情報を連係して、広告配信に活用できる。大手企業から中小企業まで幅広く活用できる広告サービスを提供し、日本市場での広告事業の拡大を狙う。
Pinterestは画像・動画を共有するSNSの一種と思われがちだが、多くの利用者は画像・動画の検索サービスとして利用する。国内でも利用者数が870万人を超えるなど、若年層を中心に地道に利用者を獲得してきた。検索結果から見つけた気になる画像・動画を基に、関連する情報を深掘りして検索できる機能が特徴。例えば、最初に「春のコーディネート」で検索し、表示された検索結果から好みのコーディネートを見つける。そのコーディネート画像を参考に、次は「ピンクのコート」を探して、似たようなデザイン、近しい素材の商品を探すといった具合だ。
気になる画像はボタン1つで保存して、マイページであとから一覧できる。そうした利用データをPinterestのAI（人工知能）が機械学習で学び、より利用者の好みに合わせて検索結果をパーソナライズして、情報を届ける。
利用傾向にも特徴がある。Pinterestで検索するキーワードの97％は、特定の商品名、ブランド、企業名を含まない「ノンブランド検索」だ。商品やブランドが決まる前の検討段階で使われている。いわゆる「ビッグワード」と呼ばれる、大きなテーマから検索を始め、検索結果を基に、自分の要求に沿って検索テーマを具体化させていく。ウインドーショッピングをしながら、自分の欲しい商品を見つけていく購買行動と似ている。
「やりたいこと、なりたい自分などのアイデアを見つけて、行動に移すきっかけとして利用されるケースが多い」とピンタレスト・ジャパンのカントリーマネージャーの成田敬氏は利用者の検索行動の傾向を語る。
▼関連記事 日本でPinterestが勢力拡大 検索の“伏兵”が広告事業を本格化Pinterestの広告サービスは、「そうした商品やブランドが決定する前の検討段階の利用者に広告主が自社の商品やサービスをアプローチする手段として有効になる」と成田氏は説明する。広告の表示面はトップページに当たる「ホームフィード」と、検索結果画面、「関連ピン（投稿）」の大きく3つとなる。
まず、ホームフィードは利用者の好みに合わせて、AIが推奨する画像が並ぶ画面だ。このホームフィードに広告を配信する場合は、商品・ブランドなどに合わせてカテゴリーを設定する。具体的な数は明かせないとしているが、「興味関心に合わせて、大、中、小とかなり細かくカテゴリーを設定している。それらのカテゴリーを組み合わせて、広告配信を設定できる」（成田氏）と言う。
画像・動画特化の検索連動型広告
もう一方が検索結果画面だ。こちらは検索キーワードに連動して広告を表示する、画像・動画特化の「検索連動型広告」といえるだろう。普段から検索サービスの広告を利用する企業にはなじみのあるサービスだ。広告を出稿する場合は、対象の検索キーワードを設定して出稿する。
仮にコートを広告として配信する場合、検索行動の初期段階を対象に認知拡大を狙う場合は「コーディネート」という大きなキーワードでの出稿になり、より購買に近い層にアプローチしたい場合は「コート」という具体的な商品カテゴリーなどでの検索が対象となるだろう。広告でアプローチしたい顧客層に合わせて複数のキーワードを組み合わせて、最適化することで広告効果を高められる。
広告フォーマットは「静止画」、「動画」、複数の画像を組み合わせた「カルーセル」、1つのフォルダーに最大24枚の写真を組み合わせた「コレクション」の4つを提供する。静止画や動画広告は一般的なデジタル広告と同様だが、動画広告は2つのコンテンツ表示枠を足し合わせた大型サイズの「ワイド」を提供する。画面上で指を横にスライドさせて、画像をめくるように閲覧するカルーセルもSNS広告では一般的なクリエイティブ手法の1つだ。
4つ目のコレクションは、Pinterestならではの広告フォーマットだろう。利用者はPinterest上で見つけた写真を、「喫茶店」「スカート」といった具合にジャンル別のフォルダーをつくって保存できる。これと同様に、企業主導で商品やサービスにまつわる複数の写真をフォルダーに入れて、広告として配信できる。例えば、食器メーカーが「おしゃれな食器」といったフォルダーをつくり、関連商品をまとめて訴求するといったイメージだ。
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