東京オリンピック（五輪）・パラリンピック開会直前、「宣伝・販促がしづらくなった」「企業イメージが悪化しかねない」といった不安を抱いていた公式スポンサー企業。コロナ禍の五輪という環境下で、スポンサーとしての活動は認知されたのか、好感を持たれたのか。五輪スポンサー企業の認知度、好感度について500人アンケートを実施した。

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2位のトヨタ自動車でも認知は過半数に届かず

　史上初の無観客開催、開会式直前での演出スタッフの辞任・解任、日本代表選手のメダルラッシュ、連日過去最高を記録する新型コロナウイルス感染者数――。気もそぞろだった人が多かったであろう、東京オリンピック（五輪）17日間の会期が幕を閉じた。

　中でも不安を抱えていたのが、東京五輪・パラリンピックの公式スポンサーになっていた企業の担当者だ。大会直前の2021年7月13～14日、日経クロストレンドが実施したマーケター400人調査では、五輪スポンサー企業勤務者58人のうち76％が「宣伝・販促がしづらくなった」と回答し、4割がコロナ禍の開催による「スポンサー企業イメージの悪化」を不安視していた。（関連記事：「東京五輪　マーケター400人調査」）

　果たしてスポンサー企業は、宣伝しづらい環境下で認知は得られたのか。イメージを悪化させることなく好感を獲得できたのか。全国20～60代の500人にアンケートを実施し、東京五輪・パラリンピック公式スポンサー企業の認知度、好感度を調査した。調査対象は、国際オリンピック委員会（IOC）と長期で直接契約する最上位のワールドワイドオリンピックパートナー14社と、日本オリンピック委員会（JOC）と契約するスポンサー3ランクのうち最上位に当たるJOCゴールドパートナー15社の計29社。調査は大会6～7日目の7月28～29日と、大会13～14日目の8月4～5日、計2回実施した（※回答者は1回目と2回目で異なる）。