東京オリンピック(五輪)・パラリンピック開会直前、「宣伝・販促がしづらくなった」「企業イメージが悪化しかねない」といった不安を抱いていた公式スポンサー企業。コロナ禍の五輪という環境下で、スポンサーとしての活動は認知されたのか、好感を持たれたのか。五輪スポンサー企業の認知度、好感度について500人アンケートを実施した。

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2位のトヨタ自動車でも認知は過半数に届かず

 史上初の無観客開催、開会式直前での演出スタッフの辞任・解任、日本代表選手のメダルラッシュ、連日過去最高を記録する新型コロナウイルス感染者数――。気もそぞろだった人が多かったであろう、東京オリンピック(五輪)17日間の会期が幕を閉じた。

 中でも不安を抱えていたのが、東京五輪・パラリンピックの公式スポンサーになっていた企業の担当者だ。大会直前の2021年7月13~14日、日経クロストレンドが実施したマーケター400人調査では、五輪スポンサー企業勤務者58人のうち76%が「宣伝・販促がしづらくなった」と回答し、4割がコロナ禍の開催による「スポンサー企業イメージの悪化」を不安視していた。(関連記事:「東京五輪 マーケター400人調査」)

 果たしてスポンサー企業は、宣伝しづらい環境下で認知は得られたのか。イメージを悪化させることなく好感を獲得できたのか。全国20~60代の500人にアンケートを実施し、東京五輪・パラリンピック公式スポンサー企業の認知度、好感度を調査した。調査対象は、国際オリンピック委員会(IOC)と長期で直接契約する最上位のワールドワイドオリンピックパートナー14社と、日本オリンピック委員会(JOC)と契約するスポンサー3ランクのうち最上位に当たるJOCゴールドパートナー15社の計29社。調査は大会6~7日目の7月28~29日と、大会13~14日目の8月4~5日、計2回実施した(※回答者は1回目と2回目で異なる)。

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