コロナ禍で消費者の食生活や移動手段はどう変わったのか――。日経BPコンサルティングは、2度目の緊急事態宣言が解除された2021年3月、3000人以上を対象とした調査を実施した。Z世代を含む29歳以下の若者に見られた驚きの「変化」とは?
日経BPコンサルティングが行った「新型コロナウイルス感染拡大後の生活の変化に関する調査」はWebアンケートで実施。日本の消費者3297人に調査を行った結果、29歳以下の若者の回答結果に着目すると、以下のようなことが分かった。
- コロナ禍をきっかけとした食の変化は若者に顕著
- 新型コロナウイルス感染拡大以降、車移動が増えた若者が約4割
- ほとんどの社会問題に関する行動意欲が最も高いのは若者
2021年3月、一部地域で発出された2回目の緊急事態宣言が解除された。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の勢いはとどまるところを知らず、累計感染者数は国内で50万人、世界で1億人を突破し、依然として増加の一途をたどっている。
そのような中、21年1月に発令された2回目の緊急事態宣言の解除(21年3月)以降の感染症予防意識について、「すごく意識するようになった」「まあ意識するようになった」を合わせると61.1%となり、過半数を占める割合で感染症予防意識が強まっている結果になった(図1)。
以上のような意識を持った状況下で、人々の生活の中での意識や行動がどのように変化したかを分析した。
日々の食生活は「ジャンク×ヘルシー」の二刀流
新型コロナウイルスの感染拡大以降によく食べるようになった食品があると回答した人は全体で50.2%。そのうち最も多く選ばれた食品は「ヨーグルト」で、よく食べるようになった食品があると回答した人の44.7%が選んだ。以下、「サラダ・野菜」(31.9%)、「インスタント食品・レトルト食品」(30.6%)、「発酵食品(キムチ、納豆など)」(30.0%)が30%台で続く。一方で、「オーガニック食品」(8.0%)や「スーパーフード(チアシード、アサイーなど)」(7.1%)は10%を下回った(図2)。
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